# アプライド（3020） 令和8年3月期　決算短信[日本基準](連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3020/disclosure/20260501516950
種別: 決算
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 34
企業ページ: https://komori.app/company/3020

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が前年同期比1.5％増の480億10百万円となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益も増加した。売上高、経常利益、最終利益は過去最高を更新した。

## 会社が挙げた理由

Windows10サポート終了に伴う買い替え・サポート需要の顕在化に加え、名古屋生産工場の稼働による生産能力増強、高機能製品の品ぞろえ強化、大学・官公庁・民間企業への販路拡大、アプライド仙台店の新規出店などに取り組んだ。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 令和７年４月１日〜令和８年３月31日
- 売上高: {"value":48010,"unit":"百万円","yoy_pct":1.5}
- 営業利益: {"value":3431,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":3470,"unit":"百万円","yoy_pct":29}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2268,"unit":"百万円","yoy_pct":28.3}
- １株当たり当期純利益: 839.43円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: not_disclosed
- 総資産: {"value":21976,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":13908,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2999,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2131,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-724,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3886,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":481,"unit":"億円","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":32.5,"unit":"億円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":33,"unit":"億円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":21.5,"unit":"億円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":196,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":0,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"減損損失","value":0,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: Windows10サポート終了に伴う買い替え需要の増加、名古屋生産工場の稼働によるオリジナル製品の生産能力向上、アプライド仙台店の新規出店による販路拡大。化粧品・雑貨事業は卸売販売の減少、出版・広告事業は紙面広告販売の減少があった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「令和8年3月期 決算短信」で、本文も「当連結会計年度」に関する通期実績を記載している。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「本文は「当連結会計年度」の実績と「次期の見通し」を記載している。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は480億10百万円（前年同期比1.5％増）」、「経常利益は34億70百万円（前年同期比29.0％増）」、「親会社株主に帰属する当期純利益は22億68百万円（前年同期比28.3％増）」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「連結損益計算書で、売上高は47,288百万円から48,010百万円、営業利益は2,667百万円から3,431百万円となっている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益3,431百万円、経常利益3,470百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,268百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 減少を見込む（原文: 「当期営業利益は「3,431」百万円、次期の連結営業利益予想は「32億50百万円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「連結損益計算書の当期欄は「特別損失 減損損失 0」「特別損失合計 0」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「減損損失 0」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「セグメント利益は、パソコン・ゲーム事業3,253百万円、化粧品・雑貨事業△36百万円、出版・広告事業39百万円。前年はそれぞれ2,434百万円、0百万円、63百万円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「連結損益計算書には売上高と営業利益の金額はあるが、「売上高営業利益率」の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「貸借対照表には「資産合計21,976」「純資産合計13,908」などの金額はあるが、自己資本比率の記載はない。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動の結果増加した資金は29億99百万円（前年同期比1.8％増）」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「令和７年10月Windows10サポート終了に伴う買い替え需要の増加を背景に」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「全国27店舗展開となりました」や、各事業の売上高・前年同期比は記載されているが、要因別金額の分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「名古屋生産工場の稼働」「高機能製品のラインナップを強化」「販路拡大」「アプライド仙台店をオープン」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「先行きの予測が困難な状況が続きました」および「次期の見通しにつきましては…を見込んでおります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「自 令和７年４月１日 至 令和８年３月31日」および各財務数値・前年同期比・次期予想の記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「長期化する地政学的リスクや、世界的な貿易摩擦に起因する物価への影響」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「売上高は480億10百万円（前年同期比1.5％増）」など、前年同期比での比較が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象の注記　該当事項はありません。」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「全国27店舗展開」、「直営５店舗の『化粧品・雑貨専門店ハウズ』」。」）