# グンゼ（3002） FY2026 H1 半期報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3002/filing/2026-h1
提出日: 2026-11-13
対象期間: 2026-04-01 〜 2027-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/3002
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100ZFS3.pdf

## 要点

当中間連結会計期間は、売上高が前年同期比1.8%減少した一方で、プラスチックフィルムの利益押し上げや海外事業の収益改善、アパレルの事業構造改革の進捗等により営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益はいずれも増加しました。またアパレル事業では、生産・物流拠点の集約化や間接部門合理化などの構造改革が進み、関連する減損損失（1,158百万円）や事業構造改善費用の計上が示されています。

## 事業

グンゼは、機能ソリューション事業、メディカル事業、アパレル事業、ライフクリエイト事業の4事業を営む企業である。Vision 2030 stage2の期間は「創りかえる３年間」と定められており、2年目において機能ソリューション、メディカル事業の強化・拡大、アパレル、ライフクリエイト事業の構造改革に取り組んでいる。

## 数字

- 研究開発費: 12億円
- 設備投資: 29億円
- フリーキャッシュフロー: 44億円

## セグメント

- 機能ソリューション事業 / 売上高 257億円 / 売上構成比 40.25% / 営業利益 52億円 / 営業利益率 0%
- メディカル事業 / 売上高 61億円 / 売上構成比 9.58% / 営業利益 7億円 / 営業利益率 0%
- アパレル事業 / 売上高 263億円 / 売上構成比 41.07% / 営業利益 11億円 / 営業利益率 0%
- ライフクリエイト事業 / 売上高 59億円 / 売上構成比 9.19% / 営業利益 6億円 / 営業利益率 0%

## 有価証券報告書にだけ載る項目

- 大株主: 保有比率と、その変動。
- 役員: 取締役の氏名、在任年数、独立性。
- 設備の状況: 拠点、帳簿価額、敷地面積。

## 前回からの変化

### 戦略的賭け

2026年中間期の記載に基づき、VISION2030 stage2（創りかえる3年間）の2年目重点領域の再言及と、アパレル構造改革、アセドロンのDtoC堅調が既存エントリに追記された。加えて、アパレルにおける生産・物流拠点の集約化や間接部門合理化、医療用レーザー事業の縮小が新規の追跡対象として追加された。

- + アパレル拠点集約と間接合理化
- + 医療用レーザー事業の縮小

### 外部エクスポージャー

本書類（2026年中間期）では、外部要因として「中東情勢の影響」を背景にした消費者物価上昇が言及された。また、プラスチックフィルムにおける「販売価格と原料価格の変動タイムラグ」による利益押し上げが記載され、既存の原材料価格変動リスクへの追記対象となった。加えて、消費者物価上昇がマクロ環境要因として需要・収益に影響し得る点を新規エントリとして追加した。

- + 消費者物価上昇による需要影響

### 資本配分

2026年中間期における設備投資（固定資産取得支出）・研究開発投資（R&D費総額）・2025年株式分割（1株→2株）の新規追加、ならびに配当・自己株式・有利子負債管理の記載更新を行った。

- + 設備投資 固定資産取得支出
- + 研究開発投資 中間期R&D費総額
- + 2025年株式分割1株2株

### ケイパビリティ構築

2026年中間期報告書で、アパレル事業における生産・物流拠点の集約化および間接部門合理化を通じた収益性改善の取り組みが明示されたため、新規の能力構築項目を追加した。

- + アパレル拠点集約と間接合理化

## 会社自身の言葉

### 中期経営計画・重点取り組み

- 「Vision 2030 stage2の期間は「創りかえる３年間」と定められており、2年目において機能ソリューション、メディカル事業の強化・拡大、アパレル、ライフクリエイト事業の構造改革に取り組んでいる。」 — VISION 2030 stage2（創りかえる3年間）の定義と2年目の重点領域
- 「2年目において機能ソリューション、メディカル事業の強化・拡大、アパレル、ライフクリエイト事業の構造改革に取り組んでいる。」 — 2年目における重点領域（機能ソリューション、メディカル、アパレル、ライフクリエイトの構造改革等）

### 投資・費用（研究開発・設備投資）

- 「研究開発投資の額は1,242百万円（中間期間）として開示。」 — 中間期間の研究開発投資額（1,242百万円）の開示
- 「設備投資の具体値は「固定資産の取得による支出」として、当中間連結キャッシュ・フロー計算書では2026年中間期間に2,904百万円、前年同期は7,906百万円。これらを合算した総額は現時点の開示値のみ。」 — 設備投資の具体値（固定資産の取得による支出：当中間2,904百万円、前年7,906百万円）

### 事業の動向（アパレル・医療・製品）

- 「アパレル事業ではブランド集約・価格改定等の集中特化戦略に加え、生産・物流拠点の集約化や間接部門合理化を進め、収益性を改善している。」 — アパレル事業での集中特化戦略や拠点集約・間接部門合理化による収益性改善
- 「医療用レーザー事業（縮小影響を受けている）」 — 医療用レーザー事業（縮小影響を受けている）
- 「アセドロン（DtoCルートで堅調）」 — アセドロン（DtoCルートで堅調）
- 「プラスチックフィルム」 — プラスチックフィルム
- 「エンジニアリングプラスチックス」 — エンジニアリングプラスチックス
- 「インナーウエア」 — インナーウエア
- 「レッグウエア」 — レッグウエア
- 「メディカル事業関連の癒着防止材」 — メディカル事業関連の癒着防止材
- 「メディカル事業関連の骨接合材」 — メディカル事業関連の骨接合材
- 「プラスチックフィルムは販売価格と原料価格の変動タイムラグによる利益押し上げや海外事業の収益改善、国内外での製品原価の改善により好調。」 — プラスチックフィルムの好調要因（販売価格と原料価格の変動タイムラグ等）
- 「不動産関連」 — 不動産関連
- 「スポーツクラブ」 — スポーツクラブ

### 資本・株主還元・資金調達・株式施策・外部環境

- 「2026年6月25日 定時株主総会により普通株式を対象に配当金総額6,770百万円、1株当たり216円、基準日2026年3月31日、効力発生日2026年6月26日」 — 配当（2026年6月25日株主総会決議：総額6,770百万円、1株当たり216円等）
- 「短期借入金: 2026年9月末 945百万円
コマーシャル・ペーパー: 3,500百万円
1年内返済予定の長期借入金: 5,622百万円
長期借入金: 5,240百万円」 — 短期借入金・コマーシャル・ペーパー・借入金残高等
- 「株式分割を2025年4月1日実施（1株につき2株へ）」 — 株式分割（2025年4月1日、1株につき2株）
- 「自己株式の取得・売却: 記載あり（自己株式取得3百万円、自己株式売却85百万円 等）」 — 自己株式の取得・売却（自己株式取得3百万円、自己株式売却85百万円等）
- 「中東情勢の影響などを背景に、国内外の消費者物価の上昇が続く状況。」 — 中東情勢等を背景とした消費者物価上昇