# グンゼ（3002） 通期業績予想と実績値との差異に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3002/disclosure/20260512527063
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-14
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企業ページ: https://komori.app/company/3002

## 何が変わったか

2026年3月期の実績が、2026年2月5日に公表した通期連結業績予想を下回った。特に親会社株主に帰属する当期純利益は、予想の16億円から5億900万円に減少した。

## 会社が挙げた理由

アパレル事業でブランド集約・SKU削減を進め、非継続品となる在庫の実現可能価格を厳しく見積もった結果、棚卸資産評価損が約19億円増加したため。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":133000,"revised_forecast":130918,"change":-2082,"change_rate":-1.6,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":6400,"revised_forecast":4882,"change":-1518,"change_rate":-23.7,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":6300,"revised_forecast":4920,"change":-1380,"change_rate":-21.9,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":1600,"revised_forecast":509,"change":-1091,"change_rate":-68.2,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":49.51,"revised_forecast":15.83,"change":"―","change_rate":"―","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2026 年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2026 年２月５日
- 前期実績: 売上高 137,117百万円、営業利益 7,921百万円、経常利益 8,180百万円、親会社株主に帰属する当期純利益 6,279百万円、１株当たり当期純利益 189.70円 銭
- 修正の理由: アパレル事業で大幅なブランド集約・SKU削減を進め、非継続品となる在庫の実現可能価格を厳しく見積もった結果、棚卸資産評価損が約19億円増加したため。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: 2025年５月14日に公表の通り、2026年３月期の期末配当は１株当たり216円を実施する予定。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「「2026 年２月５日に公表しました 2026 年 3 月期の通期連結業績予想と本日公表の実績に差異が生じました」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「表題および表中に「通期業績予想」「2026 年３月期連結業績予想と実績との差異」と記載されている。」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「前回発表予想と実績値について、売上高から親会社株主に帰属する当期純利益まで増減額・増減率が記載されている。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく下振れ（原文: 「「増減率（％） △1.6 △23.7 △21.9 △68.2」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高の増減率は「△1.6」、営業利益は「△23.7」、経常利益は「△21.9」、純利益は「△68.2」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「2026 年３月期の通期連結業績予想」「2026 年３月期連結業績予想と実績との差異」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益の増減率は「△68.2」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「売上高の増減率は「△1.6」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「純利益は2026年3月期実績「509百万円」に対し、前期実績は「6,279百万円」。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「各科目について、前回発表予想（A）と実績値（B）の増減額が記載されている。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「「アパレル事業の棚卸資産評価損が約 19 億円増加した」と記載されている。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 一過性の要因（原文: 「「その結果、アパレル事業の棚卸資産評価損が約 19 億円増加したため」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「アパレル事業においては」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因1つ（原文: 「「棚卸資産評価損が約 19 億円増加したため」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: あり（原文: 「「棚卸資産評価損が約 19 億円増加」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 会社の判断（原文: 「「集中特化戦略として大幅なブランド集約・SKU削減を進めており」「その実現可能価格を厳しく見積もることとしました」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026 年３月期」「棚卸資産評価損が約 19 億円増加」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「事業構造改革を推進している」「非継続品となる在庫を特定し」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「棚卸資産評価損が約 19 億円増加したため、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益は前回の予想数値を下回る」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「差異の理由は「アパレル事業」のブランド集約・SKU削減と「棚卸資産評価損」の増加として記載されている。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「差異の理由として、在庫の実現可能価格の見積もりと棚卸資産評価損の増加が記載されている。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「事業構造改革を推進している」「大幅なブランド集約・SKU削減を進めており」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日は「2026 年５月 14 日」、対象期は「2026 年３月期」。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期に言及なし（原文: 「書類は「通期連結業績予想と本日公表の実績に差異」が生じたことを報告している。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当予想は修正なし（原文: 「「2025 年５月 14 日に公表の通り１株当たり 216 円の配当を実施する予定」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 概ね断定的（原文: 「「下回ることとなりました」「配当を実施する予定です」」）