# グンゼ（3002） 2026年３月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3002/disclosure/20260512524473
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 80
企業ページ: https://komori.app/company/3002

## 何が変わったか

2026年3月期の連結実績を公表し、売上高と利益が前期から減少した。2027年3月期は、売上高の小幅な増加と利益の回復を見込む通期予想を示した。

## 会社が挙げた理由

2026年3月期は、前期末に事業終息した電子部品の影響、プラスチックフィルムの海外売上減少、アパレルの既存販売ルートの減少により減収となった。利益面では、アパレル事業の棚卸資産評価減、メディカル事業の中国販売停滞や固定費増加、アパレル事業の事業構造改善費用などが影響した。2027年3月期については、アパレル構造改革、機能ソリューション事業の新製品投入、メディカル事業の拡販などの戦略を進めるとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":132000,"change":1082,"change_rate":0.8,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":8800,"change":3918,"change_rate":80.3,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":8400,"change":3480,"change_rate":70.7,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":5200,"change":4691,"change_rate":921.6,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":165.9,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2027年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高 130,918百万円、営業利益 4,882百万円、経常利益 4,920百万円、親会社株主に帰属する当期純利益 509百万円、１株当たり当期純利益 15.83円（2026年３月期）
- 修正の理由: アパレル構造改革、機能ソリューション事業における環境対応型新製品の投入、メディカル事業における既存製品の拡販と新製品の開発・上市などを進めるとしている。なお、従来予想からの修正理由は記載されていない。
- 特別損失の内容と金額: 事業構造改善費用3,311百万円（アパレル事業の生産・物流拠点の集約・再編および希望退職の実施等に伴う損失）。特別損失合計は4,528百万円。セグメント情報上の減損損失1,118百万円は事業構造改善費用に含めて表示されている。
- 配当予想の修正: 2027年３月期は1株当たり216円（普通配当147円、特別配当69円）を予想している。配当予想の修正の有無は明記されていない。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2027年３月期の連結業績予想（2026年４月１日～2027年３月31日）」および「通期」の記載がある。」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「次期予想は売上高132,000百万円、営業利益8,800百万円、経常利益8,400百万円、親会社株主に帰属する当期純利益5,200百万円。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2026年３月期は売上高△4.5％、営業利益△38.4％、親会社株主に帰属する当期純利益△91.9％。2027年３月期予想は売上高0.8％増、営業利益80.3％増。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「「売上高 132,000 0.8％」「営業利益 8,800 80.3％」「経常利益 8,400 70.7％」「親会社株主に帰属する当期純利益 5,200 921.6％」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題に「〔日本基準〕(連結)」とあり、後段に「参考 個別業績の概要」が記載されている。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益の次期予想は5,200百万円、対前期増減率は921.6％。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「売上高132,000百万円、対前期増減率0.8％。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2027年３月期予想の親会社株主に帰属する当期純利益は5,200百万円、2026年３月期実績は509百万円。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「事業構造改善費用 3,311百万円」「特別損失合計4,528百万円」「減損損失1,118百万円」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 一過性の要因（原文: 「「第１四半期に計上したアパレル事業における事業構造改善費用の影響などにより、親会社株主に帰属する当期純利益は5,769百万円の減益」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「電子部品事業の終息」「プラスチックフィルムの海外市場」「メディカル事業の中国販売」「アパレル事業の量販店など既存ルート」の記載がある。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「電子部品の売上影響」「プラスチックフィルムの海外での売上減少」「アパレルの量販店など既存ルートでの販売減少」「棚卸資産の評価減」「中国販売の停滞や固定費等の増加」「事業構造改善費用」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: あり（原文: 「「6,199百万円の減収」「3,038百万円の減益」「5,769百万円の減益」「電子部品事業の終息により、売上高は約29億円減少、営業利益は約3億円改善」。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「外部要因として「消費停滞」「高額医療規制」「日中関係悪化」、会社側の要因として「事業構造改革」「在庫適正化」「設備投資や人員増」が記載されている。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「前期末に事業終息」「第１四半期に計上」「期末には…在庫の評価損を計上」「約29億円減少」「3,311百万円」。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「2025年度から2026年度の2年間を構造改革期間」とする一方、「事業構造改善費用3,311百万円を計上」と記載されている。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「営業利益について「棚卸資産の評価減影響」「中国販売の停滞や固定費等の増加」、純利益について「事業構造改善費用の影響」と記載されている。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「除外2社」とあり、別途「電子部品事業の終息により、売上高は約29億円減少」と記載されている。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「事業拡大に向けた設備投資や人員増などの固定費増加影響を受けました」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「アパレル構造改革を断行」「生産・物流拠点の集約化や間接部門合理化等の事業構造改革は計画通りに進捗」「希望退職の実施」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「決算短信の日付は「2026年５月14日」、対象期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「連結業績につきましては…予想しております」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）