# アールプランナー（2983） 2026年１月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2983/disclosure/20260316582546
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-03-16
Komoriの読み（0-100）: 66
企業ページ: https://komori.app/company/2983

## 何が変わったか

2026年1月期の連結実績を公表し、売上高と各利益が前期を上回った。あわせて、2027年1月期の第2四半期累計・通期の業績予想と配当予想を示しているが、前回予想の差し替えとは記載されていない。

## 会社が挙げた理由

注文住宅・分譲住宅の販売棟数が増加し、デジタルマーケティングや新規出店が奏功した。商品の付加価値向上による販売単価の上昇、売上高の増加、コストコントロールによる売上総利益率の改善も利益増加に寄与した。一方、新規出店や人財獲得への投資により人件費・地代家賃は増加した。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":25500,"通期":54500},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"11.5%（前年同期比）","通期":"12.1%（前期比）"},"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":1800,"通期":4050},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"4.2%（前年同期比）","通期":"8.1%（前期比）"},"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":1660,"通期":3770},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"1.0%（前年同期比）","通期":"7.0%（前期比）"},"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":1170,"通期":2650},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"4.4%（前年同期比）","通期":"7.8%（前期比）"},"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":"109.63","通期":"248.30"},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"4.4%（前年同期比）","通期":"7.8%（前期比）"},"unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2027年１月期
- 対象期間: 第２四半期累計及び通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2026年１月期連結：売上高48,623百万円、営業利益3,747百万円、経常利益3,523百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,457百万円、１株当たり当期純利益230.66円
- 修正の理由: 2026年１月期の受注高・総受注棟数が順調に増加しており、2027年１月期の業績に寄与する見込み。独自のデジタルマーケティングや最新鋭テクノロジーの活用、人財採用、展示場開設などにより成長と生産性向上を目指すとしている。
- 特別損失の内容と金額: 固定資産除却損22,022千円、減損損失18,600千円、特別損失合計40,622千円
- 配当予想の修正: 修正の有無は記載なし。2027年１月期予想は中間20.00円、期末25.00円、年間45.00円。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「３．2027年１月期の連結業績予想（2026年２月１日～2027年１月31日）」および「第２四半期(累計)」「通 期」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが小さい（原文: 「通期予想：売上高54,500百万円（前期比12.1％増）、営業利益4,050百万円（同8.1％増）、経常利益3,770百万円（同7.0％増）、親会社株主に帰属する当期純利益2,650百万円（同7.8％増）」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題「2026年１月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」および「2027年１月期の連結業績予想」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「営業利益4,050百万円（前期比8.1％増）、経常利益3,770百万円（同7.0％増）、親会社株主に帰属する当期純利益2,650百万円（同7.8％増）」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「売上高54,500,000千円（前期比12.1％増）」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2027年1月期通期予想「親会社株主に帰属する当期純利益2,650百万円」および2026年1月期実績「2,457百万円」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「固定資産除却損22,022千円」「減損損失18,600千円」「特別損失合計40,622千円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「注文住宅、分譲住宅ともに販売棟数が増加し、売上高は順調に推移いたしました」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「注文住宅」「分譲住宅」「愛知県」「東京都」「首都圏エリア」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「継続的な新規出店やマーケティング戦略が奏功」「販売単価が上昇」「コストコントロールにより売上総利益率は改善」「人財獲得等への積極的な投資」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「業績全体の売上高・利益や住宅着工戸数の比率は記載されているが、各要因別の影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「物価や建築コストの上昇」「金利上昇による影響」および「新規出店や人財獲得等への積極的な投資」「コストコントロール」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年４月に…新所沢展示場…を開設」「2025年９月には…名古屋東営業所を移転オープン」「持家…前期比92.3％」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「将来の持続的成長に向けた設備投資」「引き続き積極的に人財を採用してまいります」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「総販売棟数が増加し売上高が順調に推移」「コストコントロールにより売上総利益率は改善」「人件費と拠点増加による地代家賃が増加」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「新規出店や人財獲得等への積極的な投資」「将来の持続的成長に向けた設備投資」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「「新所沢展示場…を開設」「アールプランナー不動産名古屋東営業所を移転オープン」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2026年３月16日」、対象期間「2025年２月１日～2026年１月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益2,650,000千円を見込んでおります」「実際の業績は今後様々な要因によって予測数値と異なる可能性があります」」）