# 新規事業投資の収益化遅延・減損リスク｜ＧＬＣ　ＧＲＯＵＰ（2970）の変遷

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## 経過

- FY2020 初出 「当社グループは今後も継続的な成長を実現するために、新規事業の取組みを進めていく方針ですが、新規事業が安定して収益を生み出すまでには一定の時間を要することが予想されます。新規事業に対し、先行してシステムへの投資や人件費等、追加的な支出が発生することによって、当社グループの全体の利益率が低下する可能性があります。また、将来の経営環境の変化等により新規事業の拡大・成長が当初の想定どおりに進まない場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 新規事業の収益化までの時間、先行投資による利益率低下、計画未達時の業績影響を新たなリスクとして整理した。 (https://komori.app/company/2970/filing/2020-fy)
- FY2021-Q3 顕在化 「「その他」の人材サービス事業において、のれん及び顧客関連資産について減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において40百万円であります。」 — 新規事業の収益化遅延・計画未達時の業績影響という従来のリスクに関連し、人材サービス事業で40百万円の減損損失が実際に計上された。 (https://komori.app/company/2970/filing/2021-q3)
- FY2022-Q2 顕在化 「当第２四半期連結累計期間において、人材サービス事業の撤退に伴い生じた損失59百万円を事業撤退損として特別損失に計上しております。その内訳は、固定資産の減損損失57百万円及びその他２百万円であります。」 — 新規事業の収益化・計画未達時の業績影響という従来のリスクに関連し、人材サービス事業の撤退に伴う事業撤退損59百万円、固定資産の減損損失57百万円が実際に計上された。 (https://komori.app/company/2970/filing/2022-q1)
- FY2022 再掲 「当連結会計年度において人材サービス事業の撤退に伴い生じた損失59百万円を事業撤退損として特別損失に計上しております。その内訳は、固定資産の減損損失57百万円及びその他２百万円であります。」 — 新規事業の収益化・計画未達リスクについて、人材サービス事業の撤退に伴う事業撤退損59百万円、固定資産減損損失57百万円が年度決算でも確認された。 (https://komori.app/company/2970/filing/2022-fy)
- FY2024 悪化 「当連結会計年度の企業結合取引により生じたのれんであり、被取得企業の今後の事業活動によって期待される将来の超過収益力として、取得原価と被取得企業の識別可能な資産及び負債の企業結合日時点の時価との差額を計上しております。」 — デベロップデザイン等の企業結合によりのれん777百万円が計上され、将来キャッシュ・フローの見積り次第では減損損失を認識する可能性が新たに発生している。 (https://komori.app/company/2970/filing/2024-fy)
- 2026-03-04 再掲 「これらの主要な仮定は不確実性を伴うため、将来の事業環境の変化等により将来キャッシュ・フローの見積りに重要な影響が生じた場合には、翌連結会計年度の連結計算書類において、のれんの減損損失を認識する可能性があります。」 — のれん700百万円について、将来キャッシュ・フローの見積り次第で減損損失を認識する可能性が継続して記載されている。 (https://komori.app/company/2970/disclosure/20260303574139)
- FY2025 再掲 「これらの主要な仮定は不確実性を伴うため、将来の事業環境の変化等により将来キャッシュ・フローの見積りに重要な影響が生じた場合には、翌連結会計年度の連結財務諸表において、のれんの減損損失を認識する可能性があります。」 — 企業結合で計上したのれんについて、事業計画・将来売上高・将来キャッシュ・フローの変化に伴う減損リスクが継続している。 (https://komori.app/company/2970/filing/2025-fy)