# サンクゼール（2937） 2024年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2937/disclosure/20240507582284
種別: 決算
開示日: 2024-05-07
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/2937

## 何が変わったか

2024年3月期は売上高が増加した一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも減少した。2025年3月期は、売上高と営業利益の増加、経常利益の減少、純利益の増加を予想している。

## 会社が挙げた理由

売上高は増加したものの売上総利益率が低下したこと、値上げ後のお客様数の微減、ホールセールにおける販促費の増加などが利益減少要因となった。一方、グローバルでは米国・台湾の大手小売チェーン向け売上の増加、韓国での販売開始、Portlandia Foodsブランド商品の売上計上により売上高が増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年4月1日〜2024年3月31日
- 売上高: {"value":19162,"unit":"百万円","yoy_pct":7.3}
- 営業利益: {"value":1289,"unit":"百万円","yoy_pct":-19.4}
- 経常利益: {"value":1401,"unit":"百万円","yoy_pct":-13.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":818,"unit":"百万円","yoy_pct":-22.7}
- １株当たり当期純利益: 89円42銭
- 売上高営業利益率: 6.7%
- 自己資本比率: {"当期末":"50.3%","前期末":"46.0%"}
- 総資産: {"value":9422,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":4742,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":681,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-778,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-605,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2660,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":20913,"unit":"百万円","yoy_pct":9.1},"営業利益":{"value":1342,"unit":"百万円","yoy_pct":4.1},"経常利益":{"value":1329,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.2},"純利益":{"value":864,"unit":"百万円","yoy_pct":5.6}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":35,"revised_forecast":35,"change":0,"change_rate":"0.0%","unit":"円"}
- 配当性向: 39.1%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":274834,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":8308,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"投資有価証券評価損","value":63949,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":[]},"除外":{"社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 9,230,200株
- 期末自己株式数: －株
- 業績の増減要因: 売上高は、FC、ホールセール、グローバルの売上増加により増加した。営業利益は、売上高が増加した一方で売上総利益率が低下したこと等により減少し、ホールセールでは来期に向けた商品の入れ替えや新商品の投入に係る販促費等が増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2024年３月期 決算短信」であり、「１．2024年３月期の連結業績」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「業績欄は「2024年３月期」の通期実績と「2025年３月期」の通期予想を示している。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前年同期比7.3%増」、営業利益は「前年同期比19.4%減」、経常利益は「前年同期比13.5%減」、親会社株主に帰属する当期純利益は「前年同期比22.7%減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「2024年3月期の売上高は19,162百万円、前年同期比7.3%増、営業利益は1,289百万円、前年同期比19.4%減。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,289百万円、経常利益1,401百万円、親会社株主に帰属する当期純利益818百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2025年3月期営業利益予想は1,342百万円、対前期増減率4.1%。2024年3月期営業利益は1,289百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年3月期は年間配当金35.00円、2025年3月期予想も年間配当金35.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は固定資産売却益8,308千円、特別損失は投資有価証券評価損63,949千円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループの報告セグメントは、食品製造販売事業のみの単一セグメント」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は2024年3月期6.7%、2023年3月期9.0%。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2024年3月期50.3%、2023年3月期46.0%。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2024年3月期681百万円、前連結会計年度1,055百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「売上高が増加した一方で、売上総利益率が低下したこと等の影響」、また「販促費等の増加」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「直営、FC、EC、ホールセール、グローバルについて売上高と前年同期比増減率が掲載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「円安や原料価格の高騰」「お客様の節約志向」、自社施策として「商品の販売価格を…値下げ」「新規出店」「販促費等の増加」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は…となりました」「営業利益…となりました」と記載され、将来については「高い事業成長が期待できます」「実際の業績等は、様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年４月１日～2024年３月31日」の対象期間と、売上高19,162百万円、営業利益1,289百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「円安や物価高騰の状況が継続」「円安や原料価格の高騰を背景に食品価格の値上げが継続」「消費低迷が懸念」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更は「無」、会計上の見積りの変更は「無」、修正再表示は「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」「新規－社、除外－社」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家、アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「当連結会計年度末における店舗は…計171店舗」「2,500人のプログラム会員」「2024年4月末時点…店舗数は55店舗」と記載されている。」）