# サンクゼール（2937） 2023年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2937/disclosure/20230509560425
種別: 決算
開示日: 2023-05-09
Komoriの読み（0-100）: 43
企業ページ: https://komori.app/company/2937

## 何が変わったか

2023年3月期は、売上高が前年同期比26.1％増、営業利益が21.5％増となり、最終利益も12.8％増加した。2024年3月期も増収増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

新型コロナウイルス感染症の影響が落ち着き、旅行需要など消費動向が回復したこと、ブランド認知度の向上、既存店客単価の上昇、新規出店、EC・ホールセール・グローバルの売上伸長が増収に寄与した。資源価格・原料価格の高騰や急激な円安の影響に対しては、商品の値上げを実施した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年4月1日〜2023年3月31日
- 売上高: {"value":17865,"unit":"百万円","yoy_pct":26.1}
- 営業利益: {"value":1599,"unit":"百万円","yoy_pct":21.5}
- 経常利益: {"value":1620,"unit":"百万円","yoy_pct":22.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1058,"unit":"百万円","yoy_pct":12.8}
- １株当たり当期純利益: 132.70円
- 売上高営業利益率: 9.0％
- 自己資本比率: {"当期末":"46.0％","前期末":"20.9％"}
- 総資産: {"value":9174,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":4226,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1055,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-243,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1235,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3317,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":19711,"unit":"百万円","yoy_pct":10.3},"営業利益":{"value":1681,"unit":"百万円","yoy_pct":5.1},"経常利益":{"value":1661,"unit":"百万円","yoy_pct":2.5},"純利益":{"value":1096,"unit":"百万円","yoy_pct":3.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":35,"revised_forecast":35,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 26.4％
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":245347,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":104711,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"投資有価証券評価損","value":76874,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 9,068,200株
- 期末自己株式数: －株
- 業績の増減要因: 新型コロナウイルス感染症の影響が落ち着き旅行需要などが回復したこと、ブランド認知度の向上、既存店客単価の上昇、新規出店、EC・ホールセール・グローバルの売上伸長により売上高が増加した。資源価格・原料価格の高騰や急激な円安に対しては値上げを実施した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2023年３月期 決算短信」で、業績の対象期間は「2022年４月１日～2023年３月31日」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は前年同期比26.1％増、営業利益は21.5％増、経常利益は22.5％増、親会社株主に帰属する当期純利益は12.8％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高「17,865百万円、26.1％」、営業利益「1,599百万円、21.5％」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,599百万円、経常利益1,620百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,058百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2023年3月期営業利益は1,599百万円、2024年3月期予想は1,681百万円、対前期増減率は5.1％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年3月期の年間配当は35.00円、2024年3月期予想も35.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には「配当性向（連結）26.4％」とあるが、数値目標としての株主還元方針は記載されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は固定資産売却益104,711千円、特別損失は投資有価証券評価損76,874千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「連結損益計算書の特別損失は「投資有価証券評価損 76,874千円」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループの報告セグメントは、食品製造販売事業のみの単一セグメント」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「売上高営業利益率は2023年3月期9.0％、2022年3月期9.3％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2023年3月期46.0％、2022年3月期20.9％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2023年3月期1,055百万円、2022年3月期983百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「旅行需要の回復など消費の動向が変化」、「当社ブランドに対する認知の向上」、「ECの売上高は前年同期比で伸長」、「大手小売チェーンとの取引が継続して拡大」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「サービス別売上高として直営6,547,112千円、FC6,239,748千円、EC1,095,268千円などが記載され、為替差益19百万円や債務免除益37百万円も記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「商品開発・販売促進施策」、「既存店の収益性向上」、「11店舗を新規出店」、「メッセージカード添付機能を導入」などの自社施策が詳述されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「今後も高い成長性が期待できる市場」、「取引の開始も予定」、「業績見通し等は…一定の前提に基づいており、その達成を…約束する趣旨のものではありません」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2022年４月１日～2023年３月31日」の対象期間と、売上高17,865百万円、営業利益1,599百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「資源価格や原料価格の高騰」、「急激な円安」、「サプライチェーンの混乱」、「人手不足による人件費の上昇」、「消費低迷」が記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「連結業績について前年同期比の増減率が示され、注記事項では「前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して」1株当たり利益を算定したと記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①「無」、②「無」、③「無」、④「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」、「新規－社、除外－社」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」、「決算説明会開催の有無：有（機関投資家、アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「直営店51店舗、FC加盟店107店舗、計158店舗」、「2023年4月末時点で…店舗数は43店舗」、「FBCプログラム会員を2,500人規模に拡大」と記載されている。」）