# ベースフード（2936） 2027年２月期第２四半期決算短信（日本基準）（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2936/disclosure/20261015551282
種別: 決算
開示日: 2026-10-15
Komoriの読み（0-100）: 48
企業ページ: https://komori.app/company/2936

## 何が変わったか

中間期の売上高は前年同期比8.5％増となった一方、営業損失は53百万円から194百万円へ拡大しました。通期の売上高・営業利益予想と年間配当予想は据え置かれています。

## 会社が挙げた理由

売上高は、主力商品のリニューアル、新商品の投入、テレビCM、過去の解約層へのアウトバウンドコール、自社ECと卸販売のOMO施策などが奏功し増加しました。営業損失は、販売価格の見直しによる売上総利益率の低下、広告投資の強化、研究開発投資の実施により拡大しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2026年3月1日〜2026年8月31日
- 売上高: {"value":8352,"unit":"百万円","yoy_pct":8.5}
- 営業利益: {"value":-194,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-195,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-255,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △4.78円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":26.9,"前期末":33.8}
- 総資産: {"value":4084,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1108,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1864,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-265676,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-75228,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1544133,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":16256,"unit":"百万円","yoy_pct":7},"営業利益":{"value":62,"unit":"百万円","yoy_pct":-71.4},"経常利益":"not_disclosed","純利益":"not_disclosed"}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]
- セグメント別利益: [object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":78399,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"新株予約権戻入益","value":281,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":11643,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産売却損","value":8381,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 中間期後の2026年9月にLITEシリーズを発売し、2026年9月10日から中国で現地食品メーカー製造・盒馬鮮生販売による事業を開始した旨の記載あり
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家、アナリスト、個人投資家"}
- 期末発行済株式数: {"value":54752100,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":1358035,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 売上高は主力商品のリニューアル、新商品、テレビCM、アウトバウンドコール、OMO施策などにより増加。営業損失は販売価格の見直しによる売上総利益率の低下、広告投資の強化、研究開発投資により拡大。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「「通期業績予想に対する売上高の進捗率は51.4%」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前年同期比8.5%増」、営業損失は「前年同期の営業損失は53,052千円」に対して「194,519千円」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は7,694,889千円から8,352,359千円、営業損失は△53,052千円から△194,519千円」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「「営業損失（△）△194,519」「経常損失（△）△195,208」「中間純損失（△）△255,247」」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年2月期の合計は「0.00」、2027年2月期（予想）の合計も「0.00」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄には年間配当金として「0.00」の記載があるが、還元方針の数値目標の記載はない」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計は「281千円」、特別損失合計は「20,024千円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「固定資産除却損 11,643」「固定資産売却損 8,381」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「報告セグメント欄は「完全栄養食事業」の一つで、「セグメントごとの記載は省略」と記載」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の業績表には売上高と営業利益の金額・増減率はあるが、売上高営業利益率の欄はない」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「2027年2月期中間期「26.9」、2026年2月期「33.8」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動の結果、使用した資金は1,864千円」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「サブスクリプション会員が売上成長を牽引」「新規顧客の獲得も好調」「店頭での販売が好調」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「自社EC売上高「5,516,721千円（前年同期比7.6%増）」、会員数「25.9万人」、展開店舗数「49,633店舗」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「テレビCMの放映」「アウトバウンドコール」「OMOを活用した復帰誘導施策など、多角的な施策が奏功」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「今後の業績に貢献する見込み」「翌事業年度に補助金として営業外収益で回収する予定」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2026年3月1日～2026年8月31日」、売上高は「8,352,359千円」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: なし（原文: 「「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前年同期比8.5%増」など前年同期との比較を記載」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「4区分すべてに「無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「表題に「非連結」と記載され、連結範囲変更の「有」の記載はない」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「当中間会計期間後の2026年9月には…『LITE』シリーズを発売」「2026年9月10日より、中国において…事業を開始」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「会員数「25.9万人」、展開店舗数「49,633店舗」、店舗あたり売上高「7,652」」）