# ベースフード（2936） 2026年2月期 決算短信（日本基準）（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2936/disclosure/20260414503743
種別: 決算
開示日: 2026-04-14
Komoriの読み（0-100）: 43
企業ページ: https://komori.app/company/2936

## 何が変わったか

2026年2月期は、売上高がわずかに減少した一方、営業利益・経常利益・当期純利益はいずれも大きく増加しました。2027年2月期は売上高の増加を見込む一方、営業利益は62百万円と減益を予想しています。

## 会社が挙げた理由

効率重視の広告運用により自社ECが伸長した一方、卸販売では棚位置の変更等により売上が減少しました。BASE BREADのリニューアルによる原価削減、継続的な固定費比率の改善、売上総利益率の高水準維持が利益増加に寄与しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年3月1日〜2026年2月28日
- 売上高: {"value":15191,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.3}
- 営業利益: {"value":217,"unit":"百万円","yoy_pct":59.3}
- 経常利益: {"value":267,"unit":"百万円","yoy_pct":116.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":262,"unit":"百万円","yoy_pct":140.8}
- １株当たり当期純利益: 4.92円
- 売上高営業利益率: 1.4%
- 自己資本比率: {"当期末":33.8,"前期末":26.9}
- 総資産: {"value":4013,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1355,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":255,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-239,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-111,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1886,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":16256,"unit":"百万円","yoy_pct":7},"営業利益":{"value":62,"unit":"百万円","yoy_pct":-71.4},"経常利益":"not_disclosed","純利益":"not_disclosed"}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00円","revised_forecast":"0.00円","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: －
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]
- セグメント別利益: [object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":66289,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"－","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":181,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 2026年4月14日付で、取締役および従業員94名に対し、有償ストック・オプション13,580個を発行することを決議。行使時には自己株式を充当する予定で、最大約2.48%の希薄化が生じる見込み。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、アナリスト、個人投資家向け）
- 期末発行済株式数: 54,752,100株
- 期末自己株式数: 1,358,035株
- 業績の増減要因: 効率重視の広告運用により自社ECが伸長した一方、卸販売では棚位置の変化等により売上が減少。BASE BREADのリニューアルによる原価削減、固定費比率の改善、売上総利益率の高水準維持により増益。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題が「2026年2月期 決算短信」で、対象期間は「2025年3月1日～2026年2月28日」です。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前年同期比0.3％減」、営業利益は「59.3％増」、経常利益は「116.2％増」、当期純利益は「140.8％増」です。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「売上高「15,191百万円、△0.3％」、営業利益「217百万円、59.3％」です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益217百万円、経常利益267百万円、当期純利益262百万円です。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「表紙には「2027年２月期の業績予想」として売上高16,256百万円、営業利益62百万円が記載されています。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「配当表では2026年2月期の年間配当金が「0.00」、2027年2月期予想も「0.00」です。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「2027年2月期営業利益予想は「62百万円（前期比71.4%減）」です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年2月期の年間配当金は「0.00」、2027年2月期予想も「0.00」です。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表の配当性向および純資産配当率は「－」です。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「固定資産除却損 181」「特別損失合計 181」と記載されています。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「特別損失の内訳は「固定資産除却損 181」「特別損失合計 181」です。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「完全栄養食事業を単一の報告セグメントとしております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は2025年2月期「0.9％」、2026年2月期「1.4％」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年2月期「33.8％」、2025年2月期「26.9％」です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2026年2月期「255百万円」、2025年2月期「130百万円」です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「BASE BREADの全面リニューアルを実施いたしました。商品の美味しさを向上すると同時に、原価削減も実現」「継続的な固定費比率の改善と売上総利益率の高水準維持」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「自社EC売上高「10,036,806千円（前期比3.2%増）」、卸販売売上高「3,949,517千円（前期比11.4%減）」、定期購入者数「23.5万人」と記載されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「ROIを重視した規律ある広告運用に注力」「継続的な新商品投入やサービス改善」「ドラッグストアやスーパーマーケット等の新規チャネルへの展開」と記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「営業利益は217,441千円を達成し、増益で着地」とする一方、「実際の業績等は、様々な要因により変動する可能性があります」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2025年３月１日～2026年２月28日」で、売上高15,191百万円、営業利益217百万円等が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「SBIR制度による補助金の入金額が現時点で確定しておらず、具体的な金額を開示することが困難」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「業績表には2026年2月期と2025年2月期の前年同期比が通常どおり記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」です。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当社は重要な子会社が存在しないため連結財務諸表を作成しておらず」と記載されています。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2026年4月14日付けの取締役会において、当社の取締役および従業員に対し、有償ストック・オプションを発行することを決議」と記載されています。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家、アナリスト、個人投資家向け）」です。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文では「自社EC」「他社EC」「卸販売」等の売上高や会員数、店舗数が記載されています。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「定期購入者数は23.5万人」「展開店舗数47,499店舗」「店舗当たり売上6,712円」と記載されています。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「今後の見通しでは「2027年２月期の売上高は16,256百万円、営業利益は62百万円を見込んでおります」と記載されています。」）