# 気候変動による原材料調達・炭素コストの影響｜わらべや日洋ホールディングス（2918）の変遷

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## 経過

- FY2022 初出 「地球温暖化等の気象の変化は、食品関連事業および食材関連事業の原材料の調達に多大な影響をもたらす可能性があります。また、気候変動の抑止として炭素税・排出権取引制度などが導入された場合、その対応に新たな費用が発生するなど、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 気候変動による原材料調達への影響と、炭素税・排出権取引制度導入に伴う追加費用を、独立したリスクとして初めて記載している。 (https://komori.app/company/2918/filing/2021-fy)
- FY2023 再掲 「地球温暖化等の気象の変化は、食品関連事業および食材関連事業の原材料の調達に多大な影響をもたらす可能性があります。また、気候変動の抑止として炭素税・排出権取引制度などが導入された場合、その対応に新たな費用が発生するなど、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。気候変動の影響評価およびその情報開示については、サステナビリティ委員会が中心となって検討を進めています。」 — 原材料調達や炭素コストへの気候変動リスクを引き続き認識し、サステナビリティ委員会を中心に影響評価・情報開示を検討している。 (https://komori.app/company/2918/filing/2022-fy)
- FY2024 その他 「「４℃シナリオ」と「1.5℃シナリオ」の２つの将来世界観のもと、定量・定性の両面で影響を評価しています。」 — 気候変動リスクについて、4℃・1.5℃のシナリオを用いた定量・定性分析を実施し、2030年および2050年時点の影響を評価した。リスクの時間軸と影響度も開示している。 (https://komori.app/company/2918/filing/2023-fy)
- FY2026 その他 「新たな基準に基づく評価の結果、「大」に該当するリスクは特定されませんでした。」 — 4℃・1.5℃シナリオに基づく定量・定性評価を継続し、影響度の評価基準を見直した。影響度は20億円以上を「大」、10億円以上20億円未満を「中」、10億円未満を「小」とし、今回「大」に該当するリスクはないと記載している。 (https://komori.app/company/2918/filing/2025-fy)