# エネルギー価格・物流コスト上昇による利益圧迫｜わらべや日洋ホールディングス（2918）の変遷

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## 経過

- FY2019-Q3 初出 「食品業界では、エネルギー価格の上昇や、人手不足に伴う労働コスト、物流コストの上昇などがあり、引き続き厳しい経営環境となりました。」 — エネルギー価格と物流コストの上昇が食品業界の経営環境上のリスクとして初めて明示され、営業利益57.8％減など実績への影響も記載されている。 (https://komori.app/company/2918/filing/2018-q2)
- FY2019 悪化 「食品業界では、エネルギー価格の上昇、人手不足に伴う労働コストや物流コストの上昇などがあり、引き続き厳しい経営環境となりました。」 — エネルギー価格・労働コスト・物流コストの上昇が通期でも継続し、連結営業利益は前年同期比59.1％減となった。 (https://komori.app/company/2918/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「食品業界では、エネルギー価格の上昇、人手不足に伴う労働コストや物流コストの上昇などがあり、引き続き厳しい経営環境となりました。」 — エネルギー価格、労働コスト、物流コストの上昇を、引き続き食品業界の厳しい経営環境として記載している。 (https://komori.app/company/2918/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「食品業界では、人手不足に伴う労働コストや物流コストの上昇などがあり、引き続き厳しい経営環境となりました。」 — 人手不足に伴う労働コストと物流コストの上昇を、引き続き食品業界の厳しい経営環境として記載している。 (https://komori.app/company/2918/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「食品業界では、人手不足に伴う労働コストや物流コストの上昇などがあり、引き続き厳しい経営環境となりました。」 — 人手不足に伴う労働コストと物流コストの上昇を、引き続き食品業界の厳しい経営環境として記載している。 (https://komori.app/company/2918/filing/2019-q3)
- FY2020 再掲 「食品業界では、人手不足に伴う労働コストや物流コストの上昇などがあり、引き続き厳しい経営環境となりました。」 — 人手不足に伴う労働コスト・物流コスト上昇を、引き続き食品業界の厳しい経営環境として記載している。 (https://komori.app/company/2918/filing/2019-fy)
- FY2022 悪化 「わが国経済は、新型コロナウイルス感染症の収束時期がいまだ見通せないことや、ウクライナ情勢などの地政学リスク、原材料価格やエネルギー価格の高騰が懸念されることなどもあり、景気の先行きは不透明な状況が続くと考えられます。」 — エネルギー価格上昇リスクが「高騰」として明示され、ウクライナ情勢などの地政学リスクも加わった。 (https://komori.app/company/2918/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 顕在化 「利益面では、エネルギー価格の上昇影響により、営業利益は１億５千９百万円（前年同期比２千２百万円、12.4％減）となりました。」 — 物流関連事業では、エネルギー価格の上昇が営業利益の前年同期比12.4％減という実績に現れている。 (https://komori.app/company/2918/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 顕在化 「利益面では、エネルギー価格の上昇影響により、営業利益は３億５千３百万円（前年同期比４百万円、1.3％減）となりました。」 — 物流関連事業では、エネルギー価格の上昇が営業利益の前年同期比1.3％減という実績に現れている。 (https://komori.app/company/2918/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 顕在化 「一方、利益面では、エネルギー価格の上昇影響を受けたものの、共同配送事業の取扱高増加などにより、営業利益は５億６千７百万円（前年同期比３千９百万円、7.4％増）となりました。」 — 物流関連事業では、エネルギー価格の上昇が引き続き利益への実際の影響要因として記載されている。一方、共同配送事業の取扱高増加などにより営業利益は7.4％増となった。 (https://komori.app/company/2918/filing/2022-q3)
- FY2023 顕在化 「物流関連事業では、エネルギー価格の上昇影響を受けたものの、共同配送事業の取扱高増加などにより、営業利益は６億４千３百万円（前期比２千７百万円、4.5％増）となりました。」 — エネルギー価格の上昇が物流関連事業の利益への実際の影響要因として記載されている。一方、共同配送事業の取扱高増加などにより営業利益は4.5％増となった。 (https://komori.app/company/2918/filing/2022-fy)
- FY2026-H1 再定義 「食品業界では、原材料価格、労働コストや物流費の上昇に伴う商品価格の値上げが継続するなかで、先行きの不安などから消費者の節約志向が高まっており、厳しい状況が続いております。」 — エネルギー価格・物流コストの上昇による利益圧迫という従来の記載から、物流費を含むコスト上昇が商品価格の値上げ継続と消費者の節約志向につながる事業環境の説明へ広がっている。 (https://komori.app/company/2918/filing/2025-h1)