# デルソーレ（2876） 2023年３月期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2876/disclosure/20230510563999
種別: 決算
開示日: 2023-05-15
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/2876

## 何が変わったか

2023年3月期は売上高が増えた一方、営業利益・経常利益・当期純利益は減少しました。2024年3月期は売上高の微増を見込む一方、営業利益は大幅減益となる予想を示しました。

## 会社が挙げた理由

原材料・資源価格、人件費、物流費、光熱費などの高騰が収益を圧迫したほか、食品事業・外食事業で固定資産の減損損失を計上しました。今期予想については、主要顧客であるピザチェーンとの取引が縮小する見込みであることも挙げています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2022年４月１日〜2023年３月31日
- 売上高: {"value":16893,"unit":"百万円","yoy_pct":9.3}
- 営業利益: {"value":417,"unit":"百万円","yoy_pct":-22.4}
- 経常利益: {"value":515,"unit":"百万円","yoy_pct":-48.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":302,"unit":"百万円","yoy_pct":-52.8}
- １株当たり当期純利益: 33.74円
- 売上高営業利益率: 2.5％
- 自己資本比率: {"当期末":"55.1％","前期末":"56.1％"}
- 総資産: {"value":11029,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":6081,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":395,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-67,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-276,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1649,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":17100,"unit":"百万円","yoy_pct":1.2},"営業利益":{"value":180,"unit":"百万円","yoy_pct":-56.9},"経常利益":{"value":200,"unit":"百万円","yoy_pct":-61.2},"純利益":{"value":120,"unit":"百万円","yoy_pct":-60.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":12,"revised_forecast":10,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: 74.2％
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":449.558,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":179.25,"unit":"百万円","対象資産":"固定資産（食品事業128.564百万円、外食事業50.686百万円）"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":7.055,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":179.25,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産除却損","value":7.509,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産売却損","value":10.812,"unit":"百万円"},{"項目":"店舗閉鎖損失引当金繰入額","value":11.65,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 9105290
- 期末自己株式数: 200192
- 業績の増減要因: 原材料価格、エネルギー価格、人件費、物流費、光熱費等の高騰が収益を圧迫し、食品事業・外食事業で固定資産の減損損失を計上した。今期は主要顧客であるピザチェーンとの取引が縮小する見込み。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題：『2023年３月期 決算短信〔日本基準〕(非連結)』」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は『前期比9.3％増』、営業利益は『同22.4％減』、経常利益は『同48.3％減』、当期純利益は『同52.8％減』。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「2023年3月期の売上高は16,893百万円、営業利益は417百万円。2022年3月期は売上高15,458百万円、営業利益538百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益417百万円、経常利益515百万円、当期純利益302百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「2023年3月期営業利益417百万円、2024年3月期営業利益予想180百万円（対前期増減率△56.9％）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「2022年3月期の年間配当12.00円、2023年3月期の年間配当10.00円、2024年3月期予想10.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失合計209,223千円、うち減損損失179,250千円。税引前当期純利益は313,816千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「『食品事業・外食事業において、固定資産の減損損失を計上』、減損損失179,250千円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「食品事業のセグメント利益は1,112百万円、前期比29.3％減。外食事業はセグメント損失108百万円、前期はセグメント利益59百万円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「2023年3月期の売上高営業利益率2.5％、2022年3月期3.5％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「『自己資本比率は前期末の56.1％から55.1％となりました』。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2023年3月期395,517千円、2022年3月期1,637,998千円。『前期から1,242百万円減少』。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「『原材料価格に加え、人件費、物流費、光熱費等の高騰により、収益の圧迫が続いて』いる。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「減損損失179,250千円、減価償却費449,558千円、棚卸資産の増加額472百万円などの金額が記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として『原材料価格、エネルギー価格の高騰』『消費者の生活防衛意識』を記載し、自社施策として『段階的な価格改定』『徹底したコストコントロール』などを記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『原材料・資源価格の高騰・高止まりが見込まれており』『影響も懸念されます』『想定される中で』。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「『2022年４月１日～2023年３月31日』の実績および『2023年４月１日～2024年３月31日』の予想として、各利益項目の金額と対前期増減率を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『原材料・資源価格の高騰・高止まり』『為替変動や地政学リスク』『主要顧客であるピザチェーンとの取引が今後縮小する見込み』。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「『2022年３月期の売上高については、「収益認識に関する会計基準」等を適用した影響により、対前期増減率は記載しておりません』。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。』」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「『会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有』『①以外の会計方針の変更：無』『会計上の見積りの変更：無』『修正再表示：無』。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「『(重要な後発事象) 該当事項はありません。』」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「『決算補足説明資料作成の有無：無』『決算説明会開催の有無：無』。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「『京鳥銀座松屋店』『京鳥小田急新宿店』など5店舗を出店し、『一番どり』3店舗、『ポポラマーマ』1店舗、『上海エクスプレス』6店舗を閉店。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「『2023年度（2024年３月期）から2026年度（2027年３月期）まで』『中期経営計画2026』を策定し、2027年3月期に『売上高18,500百万円、営業利益1,000百万円を目指します』。」）