# 内部留保の開発投資・企業価値向上への活用｜東洋水産（2875）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当期の内部留保資金につきましては急速な技術革新や顧客ニーズの変化等に対応するため、企業体質の強化及び開発投資等に活用し、企業価値の向上を目指してまいります。」 — 内部留保を企業体質の強化および研究開発等に充当し、企業価値向上につなげるとしている。 (https://komori.app/company/2875/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「また、当期の内部留保資金については急速な技術革新や顧客ニーズの変化等に対応するため、企業体質の強化及び開発投資等に活用し、企業価値の向上を目指してまいります。」 — 内部留保を企業体質の強化と開発投資に活用し、企業価値向上を目指す方針を継続している。 (https://komori.app/company/2875/filing/2016-fy)
- FY2021 再掲 「また、当期の内部留保資金については急速な技術革新や顧客ニーズの変化等に対応するため、企業体質の強化及び開発投資等に活用し、企業価値の向上を目指してまいります。」 — 内部留保を企業体質の強化、開発投資、企業価値向上に活用する方針を継続している。 (https://komori.app/company/2875/filing/2020-fy)
- FY2022 再掲 「また、当期の内部留保資金については急速な技術革新や顧客ニーズの変化等に対応するため、企業体質の強化及び開発投資等に活用し、企業価値の向上を目指してまいります。」 — 内部留保を企業体質の強化、開発投資、企業価値向上に活用する方針を継続している。 (https://komori.app/company/2875/filing/2021-fy)
- 2026-05-22 再掲 「当社は、現中計の対象期間において総還元性向 70％を目途に株主還元を、人的投資、研究開発等の「将来への投資」と「両立」して実施していくことを計画しております。」 — 株主還元を人的投資・研究開発などの将来投資と両立させる内部留保・資本配分の方針を再確認している。 (https://komori.app/company/2875/disclosure/20260522545102)