# 光熱費上昇による利益圧迫｜やまみ（2820）の変遷

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## 経過

- FY2020-Q1 初出 「利益につきましては、光熱費の増加や、運送コストの上昇に伴う荷造運賃の増加等の影響もあり、営業利益は42百万円と前年同期と比べ111百万円（72.5%）の減益、経常利益は50百万円と前年同期と比べ115百万円（69.5%）の減益、四半期純利益は35百万円と前年同期と比べて75百万円（68.1%）の減益となりました。」 — 光熱費の増加が当四半期の利益を押し下げた要因として初めて独立して現れている。利益減少額・減益率も併記されており、費用上昇の影響が実際の業績に現れたと記載している。 (https://komori.app/company/2820/filing/2019-q2)
- FY2020-Q2 顕在化 「利益につきましては、運送コストの上昇による荷造運賃の増加、富士山麓工場の一部稼働による減価償却費の増加、富士山麓工場の人件費や光熱費といった固定費負担等の影響もあり、営業利益は225百万円と前年同期と比べ283百万円(55.7%)の減益、経常利益は233百万円と前年同期と比べ277百万円(54.3%)の減益、四半期純利益は162百万円と前年同期と比べ177百万円(52.3%)の減益となりました。」 — 光熱費の増加に加え、富士山麓工場の一部稼働に伴う減価償却費、人件費、光熱費等の負担が実際の利益減少要因として記載されている。 (https://komori.app/company/2820/filing/2019-q3)
- FY2020-Q3 再掲 「利益につきましては、運送コストの上昇による荷造運賃の増加、富士山麓工場の稼働による減価償却費の増加、富士山麓工場の人件費や光熱費といった固定費負担等の影響もあり、営業利益は318百万円と前年同期と比べ449百万円(58.6%)の減益、経常利益は358百万円と前年同期と比べ425百万円(54.3%)の減益、四半期純利益は256百万円と前年同期と比べ268百万円(51.1%)の減益となりました。」 — 光熱費の増加を含む富士山麓工場の固定費負担が、利益減少の要因として引き続き実際の業績に現れていると記載している。 (https://komori.app/company/2820/filing/2020-q1)
- FY2021 対処 「これは主に、水道光熱費の減少や、製造原価の低減もありましたが、減価償却費の増加、人件費の増加等があったためであります。」 — 前期に利益を押し下げた光熱費について、当期は水道光熱費が減少したと記載している。 (https://komori.app/company/2820/filing/2020-fy)
- FY2022 悪化 「これは主に、減価償却費の減少もありましたが、材料費の増加、電力費やガス代の増加、人件費の増加等があったためであります。」 — 前期に水道光熱費の減少を記載していたが、当期は電力費・ガス代の増加が売上原価増加の要因として記載されている。 (https://komori.app/company/2820/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 再掲 「当社が属します食品製造業におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響によってもたされた巣ごもり消費による内食需要が落ち着きを見せてきており、主原料の大豆や油脂、包材などの原材料価格の高騰に加え、都市ガス、電気などのエネルギーコストの上昇もあり厳しい経営環境となりました。」 — 都市ガス・電気などのエネルギーコスト上昇が引き続き厳しい経営環境の要因として記載されている。製造コスト低減や経費削減を図ったものの、営業利益等は前年同期比で減益となった。 (https://komori.app/company/2820/filing/2022-q2)
- FY2023-Q2 再掲 「当社が属します食品製造業におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響によってもたされた巣ごもり消費による内食需要が落ち着きを見せてきており、主原料の大豆や油脂、包材などの原材料価格の高騰に加え、都市ガス、電気などのエネルギーコストの上昇もあり厳しい経営環境となりました。」 — 都市ガス・電気などのエネルギーコスト上昇が、原材料価格高騰とともに厳しい経営環境の要因として引き続き記載されている。 (https://komori.app/company/2820/filing/2022-q3)
- FY2023 顕在化 「当社が属します食品製造業におきましては、原材料価格の高騰や原油高による包装資材や物流費など各種コストの大幅な上昇に加え、円安の影響も重なって経営環境は一段と厳しい状況となり」 — 原油高・円安を背景に、包装資材や物流費などの各種コスト上昇が実際の経営環境および利益圧迫要因として記載されている。 (https://komori.app/company/2820/filing/2022-fy)
- FY2024-Q2 再掲 「当社が属します食品製造業におきましても同様に、主原料の大豆や油脂、包材などの原材料価格の高騰に加え、都市ガス、電気などのエネルギーコストの上昇もあり厳しい経営環境が続いております。」 — 都市ガス・電気などのエネルギーコスト上昇が、原材料価格高騰とともに引き続き厳しい経営環境の要因として記載されている。一方、省エネ設備更新による経費削減にも取り組んでいる。 (https://komori.app/company/2820/filing/2023-q3)
- FY2024-Q3 再掲 「当社が属します食品製造業におきましても同様に、主原料の大豆や油脂、包材などの原材料価格の高騰に加え、都市ガス、電気などのエネルギーコストの上昇もあり厳しい経営環境が続いております。」 — 都市ガス・電気などのエネルギーコスト上昇が、原材料価格高騰とともに引き続き利益・経営環境への負担要因となっている。 (https://komori.app/company/2820/filing/2024-q1)
- FY2024 再掲 「当社が属します食品製造業におきましても、原材料価格や原油価格は高値圏を推移しており包装資材や物流費など各種コストの上昇に加え円安の影響も大きく、前年度に引き続き価格改定を実施する企業が相次ぎました。」 — 原材料・エネルギー等のコスト上昇が続く環境を再確認している。一方、価格改定や設備投資による対応も記載している。 (https://komori.app/company/2820/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 悪化 「利益につきましては、原材料価格の増加、円安とエネルギー価格の高騰から製造原価が上昇し、営業利益は807百万円と前中間会計期間と比べ467百万円（-36.7%）の減益、経常利益は809百万円と前中間会計期間と比べ464百万円（-36.5%）の減益、中間純利益は559百万円と前中間会計期間と比べ333百万円（-37.3%）の減益となりました。」 — エネルギー価格の高騰による製造原価上昇が利益減少の要因として実際の業績に現れており、光熱費・エネルギーコストの負担が強まっている。 (https://komori.app/company/2820/filing/2024-h1)
- FY2025 顕在化 「原材料、資材の高騰及びエネルギー価格の高止まり等に円安の影響もあり、売上原価が前事業年度と比較して2,193百万円増加いたしました。」 — エネルギー価格の高止まり等による売上原価増加と営業利益16.9％減益が記載され、光熱費・エネルギーコストの負担が実際の業績に現れている。 (https://komori.app/company/2820/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 再掲 「エネルギー価格の高騰に伴う光熱費や運賃等の経費の増加など、業界を取り巻く環境は引き続き厳しい状況が続いています。」 — エネルギー価格高騰に伴う光熱費等の経費増加が引き続き厳しい経営環境の要因となっている。 (https://komori.app/company/2820/filing/2025-h1)
- 2026-05-13 顕在化 「包装資材の値上げや人件費の増加、エネルギー価格の高止まりにより売上原価は前年同期比 680 百万円増加しました。」 — エネルギー価格の高止まり等による売上原価の増加が実績として記載されている。 (https://komori.app/company/2820/disclosure/20260512526352)
- 2026-08-12 再掲 「利益につきましては、人件費の上昇、エネルギーコストの高止まりはありましたが、売上高の増加と製造原価率の改善から営業利益は2,649百万円と前年同期と比べ921百万円（53.3%）の増益」 — 人件費の上昇とエネルギーコストの高止まりが続く一方、製造原価率の改善により利益が増加したと記載している。 (https://komori.app/company/2820/disclosure/20260811517483)
- 2026-08-12 顕在化 「包装資材価格等の高騰、エネルギーコストの高止まり、人件費の増加などにより製造原価は 948 百万円増加いたしました。」 — エネルギーコストの高止まりが製造原価の増加要因として実績に現れている。 (https://komori.app/company/2820/disclosure/20260811517502)
- 2026-09-05 対処 「これにより、製造原価率の削減、生産性向上に寄与しています。」 — 人件費上昇・エネルギーコスト高止まりがある一方、生産現場の改善と見える化により製造原価率の削減・生産性向上が進んだと記載している。 (https://komori.app/company/2820/disclosure/20260903531086)