# 工場増改築・都市部出店を契機とした定額法への減価償却変更｜ピエトロ（2818）の変遷

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## 経過

- FY2017-Q2 初出 「当社グループでは、増改築する古賀工場の生産設備が本格稼働するのを契機に、製造設備の内容や使用状況、生産ラインの見直し等を検討した結果、当社及び国内連結子会社の有形固定資産は今後毎期安定的に稼働し、使用する見通しであるため、定額法による減価償却が合理的であると判断いたしました。」 — 第1四半期連結会計期間から有形固定資産の減価償却方法を主に定率法から定額法へ変更した。レストラン設備についても、大都市部を中心とした出店と長期運営を理由に定額法へ変更し、当第2四半期累計期間の営業利益等を48,304千円押し上げた。 (https://komori.app/company/2818/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「これにより、当第３四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ81,574千円増加しております。」 — 定額法への減価償却方法変更を継続し、第3四半期累計期間への利益影響額を81,574千円と開示した。 (https://komori.app/company/2818/filing/2016-q3)
- FY2018-Q1 再掲 「売上総利益は食品事業の売上高の減少及び工場の減価償却費の増加などにより、前年同期に比べ6.3％減少し、販売費及び一般管理費が前年同期に比べ0.3％増加したため、営業利益は１億38百万円（前年同期比42.8％減）となりました。」 — 工場の減価償却費の増加が売上総利益の減少要因として記載され、減価償却方法変更の影響が当四半期にも表れている。 (https://komori.app/company/2818/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「利益面では、売上総利益は工場の減価償却費の増加などにより前年同期比4.6％減少し、販売費及び一般管理費は前年同期比1.9％減少しました。」 — 工場の減価償却費の増加が売上総利益の減少要因として引き続き記載され、減価償却方法変更の影響が表れている。 (https://komori.app/company/2818/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「利益面では、売上総利益は売上高の減少及び工場の減価償却費や固定資産税の増加額35百万円により、前年同期比2.2％減少しました。」 — 工場の減価償却費や固定資産税の増加が利益の減少要因として引き続き表れている。 (https://komori.app/company/2818/filing/2017-q3)
- FY2019 再掲 「固定資産（リース資産を除く）　定額法」 — 工場設備・店舗設備等について定額法による減価償却を継続している。 (https://komori.app/company/2818/filing/2018-fy)
- FY2021 再掲 「有形固定資産（リース資産を除く）　定額法」 — 工場設備・店舗設備等について定額法による減価償却を継続している。 (https://komori.app/company/2818/filing/2020-fy)
- FY2024 再掲 「有形固定資産（リース資産を除く）　定額法」 — 工場設備・店舗設備等について定額法による減価償却を継続している。 (https://komori.app/company/2818/filing/2023-fy)