# ピエトロ（2818） FY2025 有価証券報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2818/filing/2025-fy
提出日: 2026-06-22
対象期間: 2025-04-01 〜 2026-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/2818
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YFQA.pdf

## 要点

ピエトロは、新工場（PIETRO FACTORY PARKに関連する古賀新工場）への移転・稼働開始に向けた投資と、それに伴う一時的なコスト負担の影響を受けつつ、売上・営業利益は前年より増加しました。一方で、原材料価格や食用油の高止まり、物流・人件費増、不採算店舗の閉店費用などにより経常利益は減少し、親会社株主に帰属する当期純損失となりました。

## 事業

当社グループは、ピエトロブランドを核とした食品の製造販売と、パスタ料理を中心とした店舗事業を主力に展開しています。主力製品として、ドレッシング・ソース類を含む商品事業と、国内外で展開するパスタ料理を軸とする店舗事業を組み合わせ、国内市場と海外市場の双方を視野に入れて成長を図っています。国内においては、直営店・FC店・直販店を組み合わせた店舗網を有し、海外では PIETRO NORTH AMERICA, INC.（米国フロリダ州マウント・ドラ市）を中心とした現地拠点を活用しています。新工場を古賀市（福岡県）に竣工し、2026年9月に本稼働を開始する計画を掲げ、移転コスト発生を伴う2026年度の一時的な赤字見込みの後、2027年度以降のコスト改善による回復を見込んでいます。また、2027年4月には新工場を活用した複合施設「PIETRO FACTORY PARK」を開業予定です。中期成長の柱として、パスタ・冷凍食品・スープを主力に事業の多角化を推進し、デリカ・フードサービス事業と海外事業を成長エンジンとして位置付け、商品開発力・マーケティング・販売力を活かした高付加価値領域の拡大を図っています。サステナビリティ分野では、2025年度までに自社製品の容器を環境配慮型へ切り替える目標を達成したほか、2026年度までに再生可能エネルギーを使用する自社施設の電力供給を継続的に推進する方針を掲げ、地域社会への貢献活動も推進しています。

## 数字

- 研究開発費: 78百万円
- 設備投資: 39億円
- フリーキャッシュフロー: -27億円
- 従業員数: 313人

## セグメント

- 商品事業 / 売上高 71億円 / 営業利益 15億円
- 店舗事業 / 売上高 49億円 / 営業利益 1億円
- その他（本社ビルの賃貸等）事業 / 売上高 2億円 / 営業利益 73百万円

## 前回からの変化

### サプライチェーン

提出書類（2026-06-22）で、ピエトロの新工場稼働計画/複合施設PIETRO FACTORY PARK計画、国内卸・直販/EC・北米拠点の継続、FC契約、ならびにISO9002/ISO22000および食品衛生法・食品リサイクル法・容器包装リサイクル法の遵守/リスク言及が確認できたため、該当正準エントリへ言及を追記し、新規にPIETRO FACTORY PARKを製造拠点として追加。

- + PIETRO FACTORY PARK

### 戦略的賭け

2026-06-22提出書類で、既存の「ピエトロ古賀新工場計画」「ファンベース経営強化」「環境配慮型容器への切替」に言及が更新されたほか、新たに「PIETRO FACTORY PARK開業予定」「デリカ・フードサービス事業の成長エンジン化」「海外事業を成長エンジン化」「研究開発重点領域の推進」を追加すべき具体的方針が明記された。

- + PIETRO FACTORY PARK開業予定
- + デリカ・フードサービス成長エンジン化
- + 海外事業を成長エンジン化
- + 新製品・新メニュー開発重点

### 外部エクスポージャー

2026/06/22提出書類にて、既存の外部エクスポージャー（原材料・エネルギー価格、食品関連規制、為替、地政学、人口動態、気候変動、労働市場関連）に関する記載を追記した。あわせて、地政学リスクのうち「中東情勢の緊迫化」、外部環境要因としての「パンデミック」、および「外食産業の競争激化」に関する新規のリスク項目を追加した。

- + 中東情勢の緊迫化リスク
- + パンデミックによる外部環境影響
- + 外食産業の競争激化リスク

### 製品

本提出書類（2026-06-22）では、既存の主力商品群（和風しょうゆ、プレミアムフレンチ、和風しょうが、おうちパスタ、レトルトパスタソース、冷凍パスタ、PIETRO A DAYスープ）への言及があり、かつ新たに「ピエトロドレッシング うま塩」、夏季限定ドレッシング、直販限定の冷製スパゲティーニが追加で具体名として挙げられた。さらに、過去に一部カテゴリとして扱われていた商品（あえるだけパスタソース、MIOMIO関連）も再言及された。

- + ピエトロドレッシング うま塩
- + ピエトロ夏ドレ ガリたま甘みそのコク
- + ピエトロ夏ドレ ハニマスまろやかはちみつ
- + 洋麺屋ピエトロ冷製スパゲティーニ

### 資本配分

提出書類（2026-06-22）により、古賀新工場の竣工と本稼働開始予定が追記され、既存正準エントリを更新する。あわせて、新たに「PIETRO FACTORY PARK」開業予定、イオンモール四條畷店の新規出店、2026年6月配当（予定）が資本配分として新規追加される。加えて、R&D費の金額・重点領域および日清オイリオとの資本業務提携の記載が再登場するため、関連既存エントリへ言及追記を行う。

- + PIETRO FACTORY PARK開業予定
- + イオンモール四條畷店の新規出店
- + 2026年6月配当の実施予定

### ケイパビリティ構築

提出書類（2026-06-22）により、既存の人材育成・健康経営、日清オイリオとの資本業務提携、FC契約、北米の業務指導、テーブルマーケティング、産学連携・コンソーシアム参加に言及があったため各エントリへ追記を行った。加えて、古賀新工場の本稼働計画とPIETRO FACTORY PARK開業予定、研究開発費の投入、過去のOI Italian Systems取得が新たに具体名で示されたため、これらを新規エントリとして追加した。

- + 古賀新工場の本稼働計画と集約
- + 研究開発費の重点領域投資
- + OI Italian Systems取得

## 会社自身の言葉

### 新工場・設備投資／生産体制・施設計画

- 「新工場の稼働開始予定: 2026年9月」 — 新工場の稼働開始予定（2026年9月）
- 「新工場を古賀市（福岡県）に竣工し、2026年9月に本稼働を開始する計画を掲げ、移転コスト発生を伴う2026年度の一時的な赤字見込みの後、2027年度以降のコスト改善による回復を見込んでいます。」 — 古賀市の新工場竣工と2026年9月本稼働計画、移転コスト一時赤字と回復見込み
- 「2027年4月には新工場を活用した複合施設「PIETRO FACTORY PARK」を開業予定です。」 — PIETRO FACTORY PARK（2027年4月開業予定）
- 「新工場を古賀市（福岡県）に竣工し、2026年9月に本稼働を開始する計画を掲げ」 — 新工場を古賀市に竣工し、2026年9月に本稼働開始する計画
- 「設備の新設・除却計画
  - PIETRO FACTORY PARKの新設・リニューアル、イオンモール四條畷店の新規出店等を含む」 — 設備の新設・除却計画（PIETRO FACTORY PARK等）
- 「主要設備の状況（国内拠点）- 古賀第一工場（福岡県古賀市）製造設備」 — 主要設備（古賀第一工場の製造設備）
- 「主要設備の状況（国内拠点）- 古賀第二工場（福岡県古賀市）製造設備」 — 主要設備（古賀第二工場の製造設備）
- 「主要設備の状況（国内拠点）- 古賀第三工場（福岡県古賀市）製造設備」 — 主要設備（古賀第三工場の製造設備）
- 「2009年5月にOI Italian Systems取得」 — OI Italian Systemsの取得（2009年5月）

### 研究開発・商品／カテゴリ別の施策（ドレッシング、パスタ、冷凍、スープ等）

- 「ピエトロドレッシング 和風しょうゆ（主力製品。生タイプドレッシングの特徴を有する）」 — ピエトロドレッシング和風しょうゆ（主力、生タイプドレッシングの特徴）
- 「ISO9002の認証取得日: 2000年10月」 — ISO9002の認証取得日（2000年10月）
- 「ISO22000の認証取得日: 2013年2月」 — ISO22000の認証取得日（2013年2月）
- 「洋麺屋ピエトロ レトルトパスタソース（絶望スパゲティ／ボロネーゼ／なすとひき肉の辛味スパゲティ 等）」 — 洋麺屋ピエトロのレトルトパスタソース（例示商品）
- 「〔冷凍パスタ〕洋麺屋ピエトロ イトロリモッツァレラチーズのトマトソース ほか」 — 冷凍パスタの具体例（イトロリモッツァレラチーズのトマトソース等）
- 「研究開発投資額: 77,888千円」 — 研究開発投資額（77,888千円）
- 「おうちパスタシリーズ（パスタソース・レトルト等）」 — おうちパスタシリーズ（パスタソース・レトルト等）
- 「研究開発費: 77,888千円（販売費及び一般管理費に含まれる）」 — 研究開発費（77,888千円、販管費に含まれる）
- 「ピエトロドレッシング うま塩（定番ラインの新規発売）」 — ピエトロドレッシング うま塩（定番ラインの新規発売）
- 「ピエトロ A DAY 系統のスープ（国産野菜・季節の野菜を使用したスープ）」 — PIETRO A DAY系スープ（国産・季節野菜を使用）
- 「ピエトロドレッシング プレミアムフレンチ」 — ピエトロドレッシング プレミアムフレンチ
- 「ピエトロ 夏ドレ! ガリたま 甘みそのコク（夏限定）」 — ピエトロ 夏ドレ! ガリたま 甘みそのコク（夏限定）
- 「資本業務提携契約を締結しています。」 — （資本業務提携契約の締結に関する記載）※商品・開発とは別枠で後段に回すが、ここでは包含不可のため後段へ移す想定不可
- 「研究開発の重点領域: 新製品・新メニュー開発、既存商品のブラッシュアップ」 — 研究開発の重点領域（新製品・新メニュー、既存商品のブラッシュアップ）
- 「ピエトロドレッシング 和風しょうが」 — ピエトロドレッシング 和風しょうが
- 「ピエトロ 夏ドレ! ハニマス まろやかはちみつ（夏限定）」 — ピエトロ 夏ドレ! ハニマス まろやかはちみつ（夏限定）
- 「あえるだけパスタソース 和風トマトガーリック」 — あえるだけパスタソース 和風トマトガーリック
- 「洋麺屋ピエトロ 冷製スパゲティーニ トマトとモッツァレラ（直販限定）」 — 冷製スパゲティーニ（直販限定、具体例）

### 販売チャネル・出店（直販／FC／マーケティング）

- 「FC契約: 国内FC契約（5社・12店舗、店名/店舗名の列挙あり）」 — FC契約（国内FC：5社・12店舗、列挙あり）
- 「エリアマーケティングとテーブルマーケティングを組み合わせ、未出店地域への新規出店を年2～3店舗計画。」 — エリアマーケティング×テーブルマーケティングで未出店地域に年2〜3店舗の新規出店
- 「海外拠点: PIETRO NORTH AMERICA, INC.（米国フロリダ州マウント・ドラ市）を通じた北米展開」 — 海外拠点（PIETRO NORTH AMERICA, INC.を通じた北米展開）
- 「販売チャネル: 問屋（帳合先）を経由して全国の量販店・スーパーマーケットへ供給が大半。」 — 販売チャネル（問屋経由で量販店・スーパーマーケットが中心）
- 「直販: PIETRO A DAY等の直販店舗・直販オンライン等を活用」 — 直販（PIETRO A DAY等の直販店舗・直販オンライン等）
- 「MIOMIOブランド等の直販系商品の取り扱い」 — MIOMIOブランド等の直販系商品の取り扱い

### ガバナンス・配当・提携・人材（女性活躍・研修含む）

- 「2025年度研修費用: 27,528千円、参加人数 193名（全社員の61.7％）」 — 2025年度研修費用と参加人数（27,528千円、193名）
- 「女性管理職比率 23.4%、目標 25.0%、女性店長 15.6%」 — 女性活躍推進（女性管理職比率23.4%、目標25.0%、女性店長15.6%）
- 「ファンベース経営の強化、魅力的な商品開発、価値訴求に重点を置く販売体制を構築。」 — ファンベース経営の強化・商品開発・価値訴求を重視した販売体制
- 「期末配当: 24円/株、総額 166,270千円（2026年6月23日定時株主総会予定）」 — 期末配当（24円/株、総額166,270千円、2026年6月23日予定）
- 「取締役8名（うち社外取締役3名）、監査役3名（うち社外監査役2名）」 — 取締役・監査役の構成（取締役8名、監査役3名。社外比率の記載）
- 「ISO9002の認証取得日: 2000年10月
- ISO22000の認証取得日: 2013年2月」 — ISO9002の認証取得日（2000年10月：重複表現の整理要素）
- 「女性活躍推進: 女性管理職比率 23.4%、目標 25.0%、女性店長 15.6%」 — 女性活躍推進の数値（女性管理職比率23.4%、目標25.0%、女性店長15.6%）
- 「産学連携・コンソーシアム参加・地域連携・人事認証等の取り組みを含む」 — 産学連携・コンソーシアム参加・地域連携等の取り組み

### サステナビリティ・外部環境／規制・リスク要因（気候変動、原材料、規制、地政学等）

- 「2025年度までに自社製品の容器を環境配慮型へ切り替える目標を達成したほか、2026年度までに再生可能エネルギーを使用する自社施設の電力供給を継続的に推進する方針を掲げ、」 — 環境方針（容器の環境配慮型切替達成、2026年度まで再エネ電力を継続推進）
- 「サステナビリティ分野では、2025年度までに自社製品の容器を環境配慮型へ切替える目標を達成したほか、2026年度までに再生可能エネルギーを使用する自社施設の電力供給を継続的に推進する方針を掲げ、」 — サステナビリティ方針（容器の環境配慮型切替達成、再エネ活用の継続推進）
- 「中期成長の柱として、パスタ・冷凍食品・スープを主力に事業の多角化を推進し、デリカ・フードサービス事業と海外事業を成長エンジンとして位置付け、」 — 中期成長の柱（パスタ・冷凍食品・スープ等の多角化、デリカ・フードサービス事業と海外を成長エンジン化）
- 「環境目標: 2025年度までに自社製品の容器を環境配慮型へ切替、2026年度も再生可能エネルギー活用を推進」 — 環境目標（2025年度までに容器を環境配慮型へ、2026年度も再エネ活用推進）
- 「食品関連規制の強化: 食品衛生法・食品リサイクル法・容器包装リサイクル法等の法規制変更に伴う追加費用の発生リスク。」 — 食品関連規制の強化に伴う追加費用リスク（食品衛生法等）
- 「原材料・エネルギー価格の高騰リスク: 玉ねぎ等の原材料、食用油、電気・ガス等のエネルギー価格の上昇リスク。原材料費の高止まり・予想外の高騰が収益性に影響する可能性。」 — 原材料・エネルギー価格高騰リスク（玉ねぎ、食用油、電気・ガス等）
- 「地政学リスク: 米中通商政策・中東情勢の緊迫化等の影響を受ける可能性あり。世界経済の不透明感が高まる状況下で、為替・金融市場の変動リスクが継続。」 — 地政学リスク（例：米中通商政策・中東情勢緊迫化等による影響、為替・金融市場変動リスク）