# ピエトロ（2818） 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2818/disclosure/20260420506973
種別: 決算
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 47
企業ページ: https://komori.app/company/2818

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高と営業利益が増加した一方、借入関連費用や原材料・人件費の上昇などにより経常利益が大幅に減少し、最終損益は黒字から赤字に転じた。

## 会社が挙げた理由

商品事業では主力商品の販売強化、新商品の育成、BtoB事業の強化が進み、店舗事業では顧客単価・来客数が伸びた。一方、玉ねぎなど原材料価格、食用油、その他原材料、人件費の上昇、不採算店舗の閉店費用、新規借入に伴う手数料・支払利息、減損損失などが利益を押し下げた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":12146122,"unit":"千円","yoy_pct":9.1}
- 営業利益: {"value":197088,"unit":"千円","yoy_pct":11.2}
- 経常利益: {"value":53545,"unit":"千円","yoy_pct":-66.6}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-32974,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △4円77銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"43.4%","前期末":"61.9%"}
- 総資産: {"value":14322221,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":6210702,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":597443,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3278977,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3772757,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2272478,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":125,"unit":"億円","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":70,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":-110,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":-141,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":435572,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":169050,"unit":"千円","対象資産":"商品事業166,853千円、店舗事業2,196千円の固定資産等。既存1工場の売却決定に伴う減損損失等を含む。"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":194969,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":69,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":169050,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 商品事業では主力商品の販売強化、新商品の育成、BtoB事業の強化により売上が伸長し、店舗事業では顧客単価・来客数が前年同期を上回った。利益面では生産効率の向上があった一方、玉ねぎ等の原材料価格、食用油、その他原材料、人件費の上昇、不採算店舗の閉店費用、海外子会社の製造委託費や成長投資の増加が影響した。さらに、新規借入に伴うアレンジメントフィー・支払利息、固定資産売却益、減損損失を計上した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」で、対象期間は「2025年4月１日から2026年３月31日」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「当連結会計年度（2025年4月１日から2026年３月31日）」の通期実績が記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「「売上高は121億46百万円（前期比9.1％増）、営業利益は１億97百万円（前期比11.2％増）、経常利益は53百万円（前期比66.6％減）、親会社株主に帰属する当期純損失は32百万円（前期は57百万円の利益）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「売上高は121億46百万円（前期比9.1％増）、営業利益は１億97百万円（前期比11.2％増）」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 最終赤字のみ（原文: 「「営業利益は１億97百万円」「経常利益は53百万円」「親会社株主に帰属する当期純損失は32百万円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「直近実績は「営業利益は１億97百万円」、次期予想は「営業利益は70百万円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「「特別利益として既存２工場の売却に伴う固定資産売却益１億94百万円、特別損失として既存１工場の売却決定に伴う減損損失等１億69百万円を計上」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書に「減損損失 169,050」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「商品事業のセグメント利益は「前期比1.6％減」、店舗事業は「前期比47.7％増」、その他事業は「前期比4.0％増」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「連結損益計算書には売上高と営業利益の金額はあるが、「売上高営業利益率」の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は「2025年３月期 61.9％」「2026年３月期 43.4％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「2025年３月期458」「2026年３月期597」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「玉ねぎが…収穫量の大幅な減少による価格影響を受けたことや、食用油の高止まり、その他原材料の高騰、人件費の増加」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「アレンジメントフィー48百万円」「支払利息１億３百万円」「固定資産売却益１億94百万円」「減損損失等１億69百万円」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「原材料やエネルギー価格の高騰、人件費上昇」、自社施策として「主力商品の販売強化、新商品の育成」「さらなるホスピタリティ強化」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「次期業績につきましては、売上高は125億円、営業利益は70百万円…を予想しております」「減価償却費の増加等を見込んでいます」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度（2025年４月１日から2026年３月31日）」および「売上高は121億46百万円（前期比9.1％増）」などの記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の政策、中東情勢をはじめとする地政学的リスク」「原材料価格、エネルギー価格の上昇」「人材不足の問題」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「売上高は121億46百万円（前期比9.1％増）、営業利益は１億97百万円（前期比11.2％増）」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象の注記）該当事項はありません。」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「店舗数の増減」表に「当期末 合計44」「直営店31」「FC店12」「直販店1」と記載されている。」）