# アリアケジャパン（2815） 2023年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2815/disclosure/20230511567563
種別: 決算
開示日: 2023-05-12
Komoriの読み（0-100）: 38
企業ページ: https://komori.app/company/2815

## 何が変わったか

売上高は拡販や子会社売上の増加で前年同期を上回った一方、原材料・光熱費の高騰などで営業利益、経常利益、最終利益はいずれも減少した。次期は増収増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

売上高は顧客第一の姿勢で拡販に努めたことと子会社売上の増加により増加した。営業利益は原材料及び光熱費の高騰により減少し、経常利益は前期に比べ為替差益が175百万円減少したことにより減少した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年４月１日～2023年３月31日
- 売上高: {"value":55698,"unit":"百万円","yoy_pct":5.8}
- 営業利益: {"value":8455,"unit":"百万円","yoy_pct":-20.8}
- 経常利益: {"value":9270,"unit":"百万円","yoy_pct":-18.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":6385,"unit":"百万円","yoy_pct":-17.2}
- １株当たり当期純利益: 200円48銭
- 売上高営業利益率: 15.2%
- 自己資本比率: {"当期末":"87.7%","前期末":"87.9%"}
- 総資産: {"value":126262,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":111743,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":5597,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1915,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3093,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":56296,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":59400,"unit":"百万円","yoy_pct":6.6},"営業利益":{"value":9300,"unit":"百万円","yoy_pct":10},"経常利益":{"value":10000,"unit":"百万円","yoy_pct":7.9},"純利益":{"value":6900,"unit":"百万円","yoy_pct":8.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":102,"revised_forecast":102,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 50.6%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1784,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":38,"unit":"百万円"}],"特別損失":"該当事項はありません"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"－"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: {"value":32808683,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":959375,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 顧客第一の姿勢で拡販に努めたことと子会社売上の増加により売上高は増加した一方、原材料及び光熱費の高騰により営業利益が減少し、前期に比べ為替差益が175百万円減少したことにより経常利益も減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2023年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」であり、業績欄も「2023年３月期の連結業績」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2024年３月期の連結業績予想」には通期予想が示されている一方、実績は「2023年３月期の連結業績」として示されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「2023年3月期の前年同期比は、売上高5.8％増、営業利益20.8％減、経常利益18.2％減、親会社株主に帰属する当期純利益17.2％減。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「「売上高 55,698百万円 5.8％」「営業利益 8,455百万円 △20.8％」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益8,455百万円、経常利益9,270百万円、親会社株主に帰属する当期純利益6,385百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「「2024年３月期 9,300」「2023年３月期 8,455」「当期比 10.0％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年３月期の年間配当金合計は「102.00円」、2024年３月期（予想）も「102.00円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別利益 投資有価証券売却益 38,164千円」「特別損失合計 －」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当連結会計年度（自 2022年４月１日 至 2023年３月31日） 該当事項はありません。」（報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報）」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「天然調味料事業として、単一セグメントとして報告しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「2023年３月期の売上高営業利益率は「15.2％」、2022年３月期は「20.3％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「「自己資本比率は87.7％（前連結会計年度末は87.9％）」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「5,597百万円（前期比2,705百万円収入減）」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「当社の営業利益は、原材料及び光熱費の高騰に伴い営業利益が減少」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「前期比6.5％増（2,612百万円増）」「前期比で1,837百万円減少」「為替差益が175百万円減少」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「エネルギーコストの上昇や資源価格の高騰、円安進行」、自社施策として「既存事業の拡充と、新規事業の積極的な展開を図りつつ」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「連結業績見通しにつきましては…予想しております」「実際の業績は今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2022年４月１日～2023年３月31日」の実績と、「2023年４月１日～2024年３月31日」の予想に、各科目の金額と増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「今後のウクライナ危機の影響等」「地政学リスクの高まり」「資源高の影響からなる物価上昇や円安傾向」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「期中における重要な子会社の異動は「無」、対象期間は前年同期と同じ3月期である。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト向け）」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中長期経営計画の達成に向け」「10年以上前から全世界で200億円を超える大型設備投資を実施」「連結売上高は…2013年3月期から約65％増加」。」）