# ハウス食品グループ本社（2810） 2026年３月期 通期 決算説明会資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2810/disclosure/20260511521837
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-05-11
Komoriの読み（0-100）: 71
企業ページ: https://komori.app/company/2810

## 何が変わったか

2026年3月期は売上高が増えた一方、原材料・エネルギー・物流費などの事業コスト上昇で営業利益と純利益が減少しました。八次中期計画とのギャップを受け、カレー・スパイス事業への集中、組織改革、ROE改善を柱とする構造改革と、2027年3月期の新計画を示しました。

## 会社が挙げた理由

事業コスト上昇の影響が大きかったこと、米国キーストーン社の新拠点計画中止などに伴う減損損失を計上したことが減益要因です。八次中期計画については、売上・利益成長と資本効率改善が想定通り進まず、計画とのギャップが発生したと説明しています。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明会資料
- 対象決算期: 2026年3月期 通期
- 売上高: {"value":3170,"unit":"億円","yoy_pct":0.5}
- 営業利益: {"value":182,"unit":"億円","yoy_pct":-8.8}
- 経常利益: {"value":195,"unit":"億円","yoy_pct":-8.9}
- 純利益: {"value":74,"unit":"億円","yoy_pct":-41.1}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: {"value":5.8,"unit":"%","yoy_change_point":-0.6}
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":3225,"unit":"億円"},"営業利益":{"value":185,"unit":"億円"},"経常利益":{"value":197,"unit":"億円"},"当期純利益":{"value":170,"unit":"億円"},"ROE":{"value":6,"unit":"%"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 売上・利益成長、資本効率改善が想定通り進まず、八次中期計画に対してギャップが発生
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: [object Object]、[object Object]
- 店舗数・拠点数: [object Object]、[object Object]
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: [object Object]、[object Object]
- 見通しに織り込んだリスク額: {"value":"15～30","unit":"億円","内容":"中東情勢による包材・エネルギー・物流の調達コスト増。27.3期計画には織り込んでいない。"}
- 中期経営計画の目標: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 財務目標: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 年間配当: {"1株当たり年間配当額":70,"unit":"円","中間":24,"期末":46}
- 配当性向: {"value":87.8,"unit":"%","総還元性向":{"value":223.2,"unit":"%"}}
- 自己株式取得: {"金額上限":260,"unit":"億円","期間":"not_disclosed","決議日":"2026年5月11日"}
- 設備投資額: {"value":167,"unit":"億円"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: スパイス系バリューチェーンへの経営資源集中、社長直轄の組織改革プロジェクト立ち上げとグループ本社体制の見直し、27.3期からDOE3%以上を目安とする累進配当方針への変更、上限260億円の自己株式取得、東北工場の業務用レトルト強化投資、インドネシアカレールウ工場の新設、マレーシアのスパイス一次加工機能増強

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「「27.3期 予想 対前期」「修正前 八次中計目標比」は記載されているが、通期予想に対する進捗率の記載はない。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を下回る（原文: 「「売上・利益成長、資本効率改善が想定通り進まず八次中期計画に対してギャップが発生」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「「26.3期 上期・下期・通期」の実績表が掲載されている。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「過去最高・過去最高益等の記載はない。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「第八次中期計画目標を修正」「期末配当を46円、年間配当金を70円の予定に変更」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「営業利益増減分析」の図に、香辛・調味加工食品事業＋0、健康食品事業△9、海外食品事業＋3などを表示。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「通期では事業コスト増が響き減益着地」「事業コスト上昇影響が大きく減益」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「セグメント別業績」に売上高と営業利益の実績・対前期が掲載されている。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「連結コストアップ利益影響額」および「原材料・エネルギーコスト・物流費の合計」を掲載。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「「営業利益増減分析」で連結営業利益増減△18億円、「減損損失75億円」を記載。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 複数の前提を数値で開示（原文: 「27.3期連結コストアップ影響額△50億円、調達コスト増の可能性15～30億円。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: あり（原文: 「「15～30億円程度の調達コスト増の可能性」「27.3期計画には織り込まず」」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「27.3期の年間計画と施策は記載されているが、残り期間に必要な水準の記載はない。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「売上高3,170億円対中計当初目標3,600億円、営業利益182億円対270億円、ROE2.5%対7.0%。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「社長直轄の組織改革PJを立ち上げ」「東北工場」「インドネシアカレールウ工場」「上限260億円の自己株式を取得」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「ROE、ROIC、ROS、EBITDA、海外売上高比率、壱番屋の客数・客単価等を掲載。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「海外売上高比率25.7%、中国事業営業利益前年比+4億円に対し、ROE2.5%、ROIC4.1%、健康食品営業利益△9億円。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「国内既存店の客数△3.5%、客単価+4.2%。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: なし（原文: 「従業員数・採用計画の数値記載はない。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「市場規模・市場シェア・競合比較の数値記載はない。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「DOE（純資産配当率）3%以上を目安」「累計総還元性向135.1%」「総還元性向223.2%」。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「26年5月11日決議」「上限260億円の自己株式を取得」。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「27.3期ROE6.0%、八次中計ROIC6.0%、26.3期自己資本比率67.0%。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「「設備投資167億円」。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題は「2026年3月期 通期 決算説明会資料」。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「「ハウス食品グループの理念体系」「事業概要」の補足ページがある。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」等の記載はない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「27.3期計画」「27.3期予想」「15～30億円程度の調達コスト増の可能性」。」）