# 女性社員の積極登用・ワークライフ・バランス・時間当たり生産性の向上｜ブルドックソース（2804）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「一方で、女性社員の積極登用やワークライフ・バランスの推進、時間当たりの生産性の向上など、働き方改革も進めてまいります。」 — 中期経営計画に関連する取組みとして、女性登用、ワークライフ・バランス、時間当たり生産性向上を掲げている。 (https://komori.app/company/2804/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 前進 「ここでは、「主力事業であるソース事業の拡充」と「事業領域の拡大」を重点課題として掲げ、そのために商品開発力強化、働き方改革の推進、館林工場における生産設備の増強に着手しております。」 — 中期経営計画に掲げた働き方改革の推進について、着手段階に進んだことが記載されている。 (https://komori.app/company/2804/filing/2017-q1)
- FY2018 再掲 「平成30年度は、重要課題として、働き方改革の推進・グループ生産体制の再構築・更なるグループシナジーの追求を掲げ、全社を挙げて取り組んでおります。」 — 働き方改革を平成30年度の重要課題として継続している。 (https://komori.app/company/2804/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「このような状況の下、当社グループは、中期経営計画の達成に向け、①働き方改革の推進、②最適な生産体制の検討、③さらなるグループシナジーの創出を今期のテーマに掲げ経営基盤の強化を進めております。」 — 働き方改革を今期のテーマとして継続し、経営基盤強化の取組みを進めている。 (https://komori.app/company/2804/filing/2018-q1)
- FY2019-Q3 再掲 「このような状況の下、当社グループは、中期経営計画の達成に向け、①最適な生産体制の検討、②働き方改革の推進、③さらなるグループシナジーの創出という今期のテーマの下、引き続き経営基盤の強化を推進してまいりました。」 — 働き方改革を今期のテーマとして継続し、経営基盤強化を進めている。 (https://komori.app/company/2804/filing/2018-q3)
- FY2020 前進 「在宅勤務・交替勤務・時差出勤等を一時的な措置ではなく、通常の勤務体系として継続してまいります。」 — 感染症対策として開始した在宅勤務・交替勤務・時差出勤を通常の勤務体系として継続する方針を示し、働き方改革を具体化している。 (https://komori.app/company/2804/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 再掲 「第三に、これらの対策を支えるための働き方改革として、在宅勤務の徹底、時差出勤、リモートワーク等を推進いたしました。」 — 在宅勤務、時差出勤、リモートワーク等による働き方改革を、新型コロナウイルス感染症への対応を支える施策として継続している。 (https://komori.app/company/2804/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「在宅勤務や有給休暇取得の奨励、出退社時間を柔軟にした時差出勤の実施、テレビ会議を利用したミーティングの開催や営業セールスのリモート商談等に取り組んでまいりました。」 — 在宅勤務、時差出勤、テレビ会議、リモート商談等を働き方改革および感染防止策として継続している。 (https://komori.app/company/2804/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「その決議に基づき生産・物流拠点における衛生管理の更なる徹底、営業・管理部門では在宅勤務を基本とする各種対策を徹底してまいりました。」 — 在宅勤務を基本とする勤務体制など、感染防止と働き方改革に関する施策を継続している。 (https://komori.app/company/2804/filing/2020-q3)
- FY2022-Q2 前進 「さらに「シニア社員制度」を導入し、70 歳まで就業機会を確保することで若年層とシニア層の双方の力を合わせお客様に安心・安全な商品をお届けする体制を構築してまいりました。」 — シニア社員制度を導入し、70歳までの就業機会を確保する制度を働き方改革の具体策として実施している。 (https://komori.app/company/2804/filing/2021-q2)
- FY2022 再掲 「2021年４月より「シニア社員制度」を導入し、70歳までの就業機会の提供と、個人のライフプランに合わせた働き方を実現できるよう人事制度の整備を行いました。」 — シニア社員制度による70歳までの就業機会確保を、働き方改革の具体策として再確認している。 (https://komori.app/company/2804/filing/2021-fy)
- FY2025 前進 「管理職に占める女性労働者の割合19.6％、男性労働者の育児休業取得率100.0％、労働者の男女の賃金の差異68.4％」 — 人的資本に関する実績値を開示し、2025年度までに管理職女性比率23.0％、男女賃金差異71.0％、男性育児休業取得率100.0％を目標としている。 (https://komori.app/company/2804/filing/2024-fy)
- 2026-06-03 後退 「2025年度は、管理職に占める女性労働者の割合23.0％、全労働者の男女の賃金の差異71.0％を達成することを目標としておりましたが、それぞれ22.0％、70.0％と及びませんでした。2026年度にはこの目標を達成できるよう施策を実行してまいります。」 — 2025年度目標の実績未達を記載し、女性管理職比率・男女賃金差異について2026年度の達成を目指す表現に変化している。 (https://komori.app/company/2804/disclosure/20260602560072)
- FY2026 その他 「2025年度は、管理職に占める女性労働者の割合23.0％、全労働者の男女の賃金の差異71.0％を達成することを目標としておりましたが、それぞれ22.0％、70.0％と及びませんでした。2026年度にはこの目標を達成できるよう施策を実行してまいります。」 — 女性管理職比率と男女賃金差異は2025年度目標に届かなかった一方、2026年度の達成に向け施策を継続すると記載している。男性育児休業取得率100％は維持している。 (https://komori.app/company/2804/filing/2025-fy)