# ブルドックソース（2804） 2025年３月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2804/disclosure/20250514551796
種別: 決算
開示日: 2025-05-15
Komoriの読み（0-100）: 46
企業ページ: https://komori.app/company/2804

## 何が変わったか

2025年3月期は、売上高が小幅に増えた一方、営業利益・経常利益・純利益は大きく改善した。2026年3月期は、売上高155億円、営業利益4億円、年間配当45円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

業務用ソースや輸出、上海現地法人の売上拡大、TCCの追加設備投資・工程改善による生産能力向上が寄与した。経常利益は投資有価証券売却益などにより増加した一方、減価償却費の増加や原材料費高騰の影響もあった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年４月１日〜2025年３月31日
- 売上高: {"value":14617,"unit":"百万円","yoy_pct":0.9}
- 営業利益: {"value":223,"unit":"百万円","yoy_pct":36.2}
- 経常利益: {"value":864,"unit":"百万円","yoy_pct":28.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":623,"unit":"百万円","yoy_pct":328.9}
- １株当たり当期純利益: 46.91円
- 売上高営業利益率: 1.5％
- 自己資本比率: {"当期末":"66.0％","前期末":"63.6％"}
- 総資産: {"value":32474,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":21445,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2330,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":635,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2491,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2456,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":15500,"unit":"百万円","yoy_pct":6},"営業利益":{"value":400,"unit":"百万円","yoy_pct":79.3},"経常利益":{"value":1000,"unit":"百万円","yoy_pct":15.7},"純利益":{"value":2000,"unit":"百万円","yoy_pct":220.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":35,"revised_forecast":45,"change":10,"change_rate":28.6,"unit":"円"}
- 配当性向: 74.6％（2025年３月期実績）、29.5％（2026年３月期予想）
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1136,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 当期は計上なし（前期は85百万円）
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","金額":0,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","金額":0,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 自己株式の取得と消却を決議。取得株式数は240,000株を上限、取得価額は4億円を上限とし、取得期間は2025年11月４日から2026年３月５日まで。取得した全株式を2026年３月13日に消却予定。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 13,954,880株
- 期末自己株式数: 830,608株
- 業績の増減要因: 業務用ソースは外食市場の好調、加工食品向け麺類商品の採用拡大、一部商品の値上げにより増収。輸出・上海現地法人は新規顧客・新規採用の拡大により増収。TCCの追加設備投資や工程改善で生産能力が向上し、投資有価証券売却益も経常利益を押し上げた。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2025年３月期 決算短信」で、対象期間は2024年４月１日から2025年３月31日まで。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2025年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高「前年同期比0.9％増」、営業利益「前年同期比36.2％増」、親会社株主に帰属する当期純利益「前年同期比328.9％増」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は14,617百万円（前年14,482百万円）、営業利益は223百万円（前年163百万円）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益223百万円、経常利益864百万円、親会社株主に帰属する当期純利益623百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2025年３月期営業利益223百万円、2026年３月期営業利益予想400百万円（対前期増減率79.3％）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年３月期の年間配当金は35.00円、2026年３月期予想は45.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「株主還元については「株主還元、政策保有株式等の削減、戦略投資に取り組んでまいります」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「当期の「特別利益合計」は0百万円、「特別損失合計」も0百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「連結損益計算書の当期の減損損失は「－」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、ソース類の製造販売事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「2025年３月期の売上高営業利益率は1.5％、2024年３月期は1.1％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2025年３月期66.0％、2024年３月期63.6％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期2,330百万円の収入、前期90百万円の収入。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「好調な外食市場への売上増加」「新規顧客獲得が進んだ」「新規採用が進み、売上高は前年同期比18.5％増」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「家庭用ソース82億2千7百万円（前年同期比0.7％減）、業務用ソース40億2千4百万円（同8.6％増）、輸出5億3千6百万円（同15.7％増）などと記載。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「消費者の生活防衛意識」「外食市場は伸長傾向」と、「商品の販売活動」「新規顧客獲得」「追加設備投資や工程改善」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「営業利益は前年同期比36.2％増」と記載し、見通しについて「売上高は155億円を予想」「原材料の高騰を見込み」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間「2024年４月１日～2025年３月31日」と、売上高14,617百万円、営業利益223百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「国際的な貿易政策の影響、物資不足、物価高の長期化」および「米国における政治的分断や中東情勢などの地政学リスク」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「連結範囲の重要な変更は「無」で、各業績項目について対前期増減率が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更等について、①「無」、②「無」、③「無」、④「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2025年５月15日開催の取締役会において、自己株式取得に係る事項について決議するとともに、自己株式の一部を消却することを決議いたしました。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文および財務諸表に受注高・受注残高の項目は記載されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「新規顧客獲得が進んだ」「新規採用が進み」と記載されているが、顧客数等の数値は記載されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「第11次中期経営計画『B-Challenge2025』」および「2025年度は第11次中期経営計画『B-Challenge2025』の最終年度となります。」」）