# ブルドックソース（2804） 2025年３月期第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2804/disclosure/20241024502488
種別: 決算
開示日: 2024-10-25
Komoriの読み（0-100）: 42
企業ページ: https://komori.app/company/2804

## 何が変わったか

2025年3月期中間期は、売上高が前年同期比0.8％増となった一方、営業利益は前年の361百万円の黒字から60百万円の営業損失に転じた。親会社株主に帰属する中間純利益は、前年の特別損失の反動で183百万円に増加した。

## 会社が挙げた理由

TCC新設に伴う減価償却費の増加と原材料費の増加が営業損失の要因となった。経常利益は投資有価証券売却益があったものの減益となり、親会社株主に帰属する中間純利益は、前期に事業再構築費用等の特別損失を計上した反動で増益となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年4月1日〜2024年9月30日
- 売上高: {"value":7312,"unit":"百万円","yoy_pct":0.8}
- 営業利益: {"value":-60,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":247,"unit":"百万円","yoy_pct":-49}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":183,"unit":"百万円","yoy_pct":247.3}
- １株当たり当期純利益: 13.72円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":65.1,"前期末":63.6}
- 総資産: {"value":32469,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":21143,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1373,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":125,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-570,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2912,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":15050,"unit":"百万円","yoy_pct":3.9},"営業利益":{"value":300,"unit":"百万円","yoy_pct":83.1},"経常利益":{"value":700,"unit":"百万円","yoy_pct":3.7},"純利益":{"value":490,"unit":"百万円","yoy_pct":237}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":35,"revised_forecast":35,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: ROE5％の実現、総還元性向60％以上
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":566,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 当中間期は計上なし（0百万円）
- 特別損益の内訳: [object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":[]},"除外":{"社数":1,"社名":["株式会社Ｂｕｌｌフーズ"]},"注記":"重要な変更には非該当"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: 13954880
- 期末自己株式数: 598914
- 業績の増減要因: TCC新設に伴う減価償却費の増加、原材料費の増加、諸経費の削減、投資有価証券売却益、前期に計上した事業再構築費用等の特別損失の反動。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上高は「7,312百万円」、通期予想売上高は「15,050百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「中間期の営業利益は「△60百万円」、通期営業利益予想は「300百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「前年同期比は、売上高「0.8％」、経常利益「△49.0％」、親会社株主に帰属する中間純利益「247.3％」。営業利益は前年「361百万円」から当期「△60百万円」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は「7,257百万円」から「7,312百万円」、営業利益は「361百万円」から「△60百万円」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 営業赤字（原文: 「営業利益又は営業損失は「△60百万円」、経常利益は「247百万円」、親会社株主に帰属する中間純利益は「183百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年3月期の年間配当合計は「35.00円」、2025年3月期予想の合計も「35.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「ＲＯＥ５％の実現をめざし、総還元性向60％以上に向けた実効性のある施策を進めてまいります」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「当中間期の特別利益は「固定資産売却益 0」、特別損失は「－」、特別損失合計は「－」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「減損損失は前年中間期「85百万円」、当中間期「－」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、ソース類の製造販売事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「前年同期の売上高・営業利益は「7,257百万円」「361百万円」、当期は「7,312百万円」「△60百万円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は当中間期末「65.1％」、前期末「63.6％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期「1,373百万円の収入」、前年同期「5億7千万円の支出」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「TCC新設に伴う減価償却費の増加に加えて原材料費が増加した一方で、諸経費の削減等にも努めましたが営業損失は６千万円となりました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「家庭用ソースは「前年同期比1.8％減の40億７千万円」、業務用ソースは「前年同期比5.9％増の19億５千４百万円」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「資源価格の高騰」「消費者の節約志向」、自社施策として「業務用ＮＢ商品45品の価格を2024年11月から改定」「新規顧客の獲得」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「売上高は前年同期比0.8％増」「営業損失は６千万円」と記載され、将来について「図ります」「可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2024年４月１日～2024年９月30日」、売上高は「7,312百万円」、通期予想期間は「2024年４月１日～2025年３月31日」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「資源価格の高騰」「原材料価格高騰」「米国経済の減速懸念・中東情勢の緊迫化」などの記載がある。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期は「自 2024年４月１日 至 2024年９月30日」、前年同期は「自 2023年４月１日 至 2023年９月30日」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①から④についてそれぞれ「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」「2024年６月に連結子会社であった株式会社Ｂｕｌｌフーズを当社に吸収合併し、連結の範囲から除外しております」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト向け）」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「第11次中期経営計画『B-Challenge2025』の新たな成長戦略である３テーマ（国内戦略・海外戦略・ＶＣ戦略）の実行を進める」。」）