# ブルドックソース（2804） 業績予想の修正に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2804/disclosure/20230727528005
種別: 業績予想の修正
開示日: 2023-07-27
Komoriの読み（0-100）: 67
企業ページ: https://komori.app/company/2804

## 何が変わったか

2024年3月期の通期連結業績予想について、売上高・親会社株主に帰属する当期純利益・1株当たり利益は据え置き、営業利益を70百万円、経常利益を110百万円引き上げた。

## 会社が挙げた理由

「TATEBAYASHIクリエイションセンター」の生産ライン稼働開始時期が明確になり、設備投資に係る減価償却費を見直したことに加え、経費削減に取り組んだため。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":14230,"revised_forecast":14230,"change":0,"change_rate":0,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":150,"revised_forecast":220,"change":70,"change_rate":46.7,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":260,"revised_forecast":370,"change":110,"change_rate":42.3,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":50,"revised_forecast":50,"change":0,"change_rate":0,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":3.75,"revised_forecast":3.75,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2024年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2023年５月15日
- 前期実績: 売上高13,529百万円、営業利益430百万円、経常利益1,234百万円、親会社株主に帰属する当期純利益595百万円、1株当たり当期純利益44.64円
- 修正の理由: 生産体制再構築の一環として「ＴＡＴＥＢＡＹＡＳＨＩクリエイションセンター」が2023年12月に完工する予定となり、生産ラインの稼働開始時期が明確になったため設備投資に係る減価償却費を見直した。また、より一層の経費削減に取り組む。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 予想の修正（原文: 「「2024年３月期（2023年４月１日～2024年３月31日）の通期連結業績予想を次のとおり修正」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「１．2024年３月期通期連結業績予想数値の修正」」）
- どの科目が動いているか。: 利益のみ（原文: 「売上高は前回14,230百万円、今回14,230百万円。営業利益は150百万円から220百万円、経常利益は260百万円から370百万円。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「「増減率（％）」で営業利益46.7、経常利益42.3。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 一方のみ変動（原文: 「売上高の増減率は0.0％、営業利益は46.7％、経常利益は42.3％。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「通期連結業績予想数値の修正」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「営業利益の増減率は46.7％、経常利益の増減率は42.3％。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「売上高の増減は0百万円、増減率は0.0％。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「今回修正予想は営業利益220百万円、経常利益370百万円、親会社株主に帰属する当期純利益50百万円。前期実績はそれぞれ430百万円、1,234百万円、595百万円。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: あり（原文: 「売上高は14,230百万円から14,230百万円、当期純利益は50百万円から50百万円、1株当たり当期純利益は3.75円から3.75円。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 先行投資・費用（原文: 「「設備投資に係る生産ラインの稼働開始時期が明確になったため減価償却費の見直し」「より一層の経費削減に取組み」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「ＴＡＴＥＢＡＹＡＳＨＩクリエイションセンター」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因2つ（原文: 「「減価償却費の見直しを行いました。また、より一層の経費削減に取組み」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 会社の判断（原文: 「「生産体制再構築の一環として」「より一層の経費削減に取組み」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「2023年12月に完工する予定」「生産ラインの稼働開始時期が明確になった」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 持続性の記載なし（原文: 「「2023年12月に完工する予定」「より一層の経費削減に取組み」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「減価償却費の見直し」「経費削減に取組み」「営業利益、経常利益は、前回予想を上回る見込み」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「この設備投資に係る生産ラインの稼働開始時期」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「生産体制再構築の一環として『ＴＡＴＥＢＡＹＡＳＨＩクリエイションセンター』が2023年12月に完工する予定」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2023年７月27日」、対象期間「2023年４月１日～2024年３月31日」。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 当初予想からの修正（原文: 「「2023年５月15日に公表いたしました」」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「「2024年３月期通期連結業績予想数値の修正」および今回修正予想（B）の表。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「前回予想を上回る見込み」「実際の業績は、今後の様々な要因により上記の業績予想値と異なる結果となる可能性があります」」）