# ブルドックソース（2804） 2023年３月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2804/disclosure/20230512571008
種別: 業績予想の修正
開示日: 2023-05-15
Komoriの読み（0-100）: 77
企業ページ: https://komori.app/company/2804

## 何が変わったか

2023年3月期の連結実績を公表し、売上高は1.7％増となった一方、営業利益は33.9％減、親会社株主に帰属する当期純利益は16.9％減となりました。あわせて、2024年3月期の通期業績予想を示しています。

## 会社が挙げた理由

2023年3月期は商品価格改定により売上高が増加したものの、原材料高騰等により営業利益が減少しました。経常利益は投資有価証券売却益等により増加しました。2024年3月期は、新型コロナウイルス感染症の収束によるインバウンド効果やイベント開催増加等を見込む一方、新設備の減価償却費増加や原材料高騰を見込んでいます。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":14230,"change":"not_disclosed","change_rate":5.2,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":150,"change":"not_disclosed","change_rate":-65.2,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":260,"change":"not_disclosed","change_rate":-78.9,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":50,"change":"not_disclosed","change_rate":-91.6,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":3.75,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2024年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高13,529百万円、営業利益430百万円、経常利益1,234百万円、親会社株主に帰属する当期純利益595百万円、１株当たり当期純利益44.64円
- 修正の理由: 新型コロナウイルス感染症の収束によるインバウンド効果やイベント開催増加等を見込み売上高を予想する一方、新設備の減価償却費増加や原材料高騰を見込んで利益を予想しています。
- 特別損失の内容と金額: 固定資産除却損12百万円、投資有価証券評価損0百万円、事業再構築費用169百万円、その他6百万円、特別損失合計188百万円
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2023年３月期の連結業績」および「2024年３月期の連結業績予想（2023年４月１日～2024年３月31日）」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2024年3月期予想は売上高5.2％増、営業利益65.2％減、経常利益78.9％減、親会社株主に帰属する当期純利益91.6％減です。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「「売上高 14,230 5.2」「営業利益 150 △65.2」「経常利益 260 △78.9」「親会社株主に帰属する当期純利益 50 △91.6」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題に「2023年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」、業績予想に「2024年３月期の連結業績予想」とあります。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益 50 △91.6」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「売上高 14,230 5.2」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2023年3月期実績は営業利益430百万円、経常利益1,234百万円、親会社株主に帰属する当期純利益595百万円、2024年3月期予想はそれぞれ150百万円、260百万円、50百万円です。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失合計 188」および「事業再構築費用 169」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「利益はそれを上回る原料高騰等により減少しました」および「原材料の高騰を見込み」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「ソース類（ウスター・中濃・とんかつ・専用他）」「ドレッシング類・たれ・ケチャップ他」「業務用商品」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因2つ（原文: 「「生産体制再構築による新設備の減価償却費の増加や原材料の高騰を見込み」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「新型コロナウイルスの収束、原材料・エネルギーの価格等の高騰」「2022年6月、2023年2月の2回にわたり商品価格改定」「生産性向上に向けた大型投資」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2022年6月、2023年2月の2回にわたり商品価格改定」「業務用商品の売上は前年同期比10.4％増」「売上高は前年同期比1.7％増」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 持続性の記載なし（原文: 「「新設備の減価償却費の増加や原材料の高騰を見込み」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「生産体制再構築による新設備の減価償却費の増加や原材料の高騰を見込み、営業利益１億５千万円」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「生産性向上に向けた大型投資」「新設備の減価償却費の増加」「DX化の推進、専門人財の採用・育成」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「生産体制再構築に伴う設備投資を行っており」「ＴＡＴＥＢＡＹＡＳＨＩクリエイションセンターが2023年4月12日に竣工しました」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日は「2023年５月15日」、対象期間は「2023年４月１日～2024年３月31日」です。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「売上高は142億３千万円を予想しております」「新設備の減価償却費の増加や原材料の高騰を見込み」「実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」」）