# ワイズテーブルコーポレーション（2798） 2027年2月期 第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2798/disclosure/20260924539520
種別: 決算
開示日: 2026-10-15
Komoriの読み（0-100）: 65
企業ページ: https://komori.app/company/2798

## 何が変わったか

中間期は、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益のすべてが前年同期を上回った。株式会社山の上ホテルの連結加入に伴う負ののれん発生益226百万円も、最終利益を押し上げた。

## 会社が挙げた理由

カジュアルレストラングループの好調、前連結会計年度に新規開店・業態変更を行った店舗の貢献、株式会社山の上ホテルの連結加入により増収となった。人材の確保・育成費用や販促費用は増加したが、増収効果で吸収し、営業利益が増加した。最終利益は負ののれん発生益226百万円の計上も寄与した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年3月1日〜2026年8月31日
- 売上高: {"value":7069181,"unit":"千円","yoy_pct":9.8}
- 営業利益: {"value":157809,"unit":"千円","yoy_pct":63.6}
- 経常利益: {"value":168055,"unit":"千円","yoy_pct":32.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":382669,"unit":"千円","yoy_pct":218.1}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":21,"前期末":17.4}
- 総資産: {"value":6045070,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":1266729,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":355484,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-365258,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":226045,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1751728,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":"not_disclosed","営業利益":"not_disclosed","経常利益":"not_disclosed","純利益":"not_disclosed","注記":"2026年7月15日公表予想を修正した旨のみ記載し、数値は別途公表のお知らせを参照としている"}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":109792,"unit":"千円"}
- 減損損失: 当中間期の中間連結損益計算書では計上なし（－）。ただし、セグメント注記には「当中間連結会計期間に」カジュアルレストラングループで8,610千円を計上したとの記載があり、本文内で不整合がある
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"負ののれん発生益","value":226867,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"事業構造改革費用","value":30996,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: 新規：1社（株式会社山の上ホテル）。除外：not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: カジュアルレストラングループの好調、前連結会計年度の新規開店・業態変更店舗の貢献、株式会社山の上ホテルの連結加入により売上高が増加。人材の確保・育成費用や販促費用の増加はあったが、増収効果により営業利益が増加。負ののれん発生益226百万円を特別利益に計上。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を上回る（原文: 「「2027年２月期通期連結業績予想を修正いたしました。詳細については、本日公表いたしました『2027年２月期通期連結業績予想の修正に関するお知らせ』をご参照ください。」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は7,069百万円（前年同中間期比9.8％増加）、営業利益は157百万円（前年同中間期比63.6％増加）、経常利益は168百万円（前年同中間期比32.3％増加）、親会社株主に帰属する中間純利益は382百万円（前年同中間期比218.1％増加）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高の前年同中間期比は9.8％増加、営業利益の前年同中間期比は63.6％増加。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益157,809千円、経常利益168,055千円、親会社株主に帰属する中間純利益382,669千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近の業績動向等を踏まえ、2026年７月15日に公表いたしました2027年２月期通期連結業績予想を修正いたしました。」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 記載なし（原文: 「年間配当に関する該当記載なし。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益「負ののれん発生益226,867千円」、特別損失「事業構造改革費用30,996千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当中間連結会計期間に、『カジュアルレストラングループ』セグメントにおいて8,610千円の減損損失を計上しております。」一方、損益計算書の当中間連結会計期間の減損損失欄は「－」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「XEXグループ営業利益は前年同中間期比9.8％減少、カジュアルレストラングループ営業利益は同23.6％増加。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙または本文に売上高営業利益率の記載なし。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「自己資本比率は21.0％（前連結会計年度末は17.4％）となりました。」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは、355百万円の収入超過（前年同中間期は246百万円の収入超過）」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「特にデリバリー営業の売上高が…前年同中間期比で高水準で推移しました」「新規開店及び業態変更を行った店舗…の貢献により、売上高は前年同中間期を上回りました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「売上高9.8％増、営業利益63.6％増、セグメント別増減率、負ののれん発生益226,867千円を記載。一方、店舗・デリバリー等の要因別寄与額は記載なし。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「中東情勢…自然災害…事業環境は引き続き厳しい状況」および「高付加価値化、和食事業の強化、カジュアルイタリアン事業の展開という課題に取り組んでまいりました。」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 断定的（原文: 「「売上高は前年同中間期を上回りました」「営業利益は前年同中間期を上回りました」「計上しております。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「損益計算書の対象期間「自 2026年３月１日 至 2026年８月31日」および各財務数値。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢をはじめとする地政学リスク」「自然災害の頻発化・激甚化」「燃料費・原材料価格が上昇」「深刻な人材不足も継続」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「株式会社山の上ホテルを連結の範囲に含めたこと（みなし取得日 2026年５月31日）」および「新規：1社」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「店舗数は直営店14店舗」「店舗数は直営店38店舗、FC店33店舗」。」）