# 大黒天物産（2791） 2024年５月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2791/disclosure/20240711547271
種別: 決算
開示日: 2024-07-11
Komoriの読み（0-100）: 50
企業ページ: https://komori.app/company/2791

## 何が変わったか

2024年5月期は、売上高が11.5％増、営業利益が107.9％増となり、前年の減益から大幅な増益に転じた。2025年5月期も増収増益と年間配当33円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

ESLPによる地域最安値価格、D-PRIDE商品の展開、自社物流による物流コスト削減、店舗数増加による物流センター稼働率向上、11店舗の新規出店などを進めた。また、前連結会計年度には関西物流RMセンターの立ち上げ費用等が含まれていた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年6月1日〜2024年5月31日
- 売上高: {"value":270077,"unit":"百万円","yoy_pct":11.5}
- 営業利益: {"value":9352,"unit":"百万円","yoy_pct":107.9}
- 経常利益: {"value":9543,"unit":"百万円","yoy_pct":97}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":6306,"unit":"百万円","yoy_pct":102.4}
- １株当たり当期純利益: 452.64円
- 売上高営業利益率: 3.5%
- 自己資本比率: {"当期末":53,"前期末":50.8}
- 総資産: {"value":104352,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":55496,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":21408,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-13030,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-4985,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":12023,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":292400,"unit":"百万円","yoy_pct":8.3},"営業利益":{"value":10500,"unit":"百万円","yoy_pct":12.3},"経常利益":{"value":10700,"unit":"百万円","yoy_pct":12.1},"純利益":{"value":6400,"unit":"百万円","yoy_pct":1.5}}
- 業績予想の修正: {"売上高":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"},"営業利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"},"経常利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"},"純利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":29,"revised_forecast":33,"change":4,"change_rate":13.8,"unit":"円"}
- 配当性向: 7.3
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":7278,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":460,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"補助金収入","value":600,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":460,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":[]},"除外":{"会社数":1,"社名":["マツサカ株式会社"]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家、証券アナリスト向け動画配信"}
- 期末発行済株式数: {"value":14489800,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":545471,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: ESLPによる地域最安値価格、D-PRIDE商品の展開、自社物流による物流コスト削減、産地からの最短定温物流、店舗数増加による中国・関西両センターの稼働率向上、11店舗の新規出店、6店舗の改装を実施した。前連結会計年度には関西物流RMセンターの立ち上げ費用等が含まれていた。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2024年５月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」で、業績期間は「2023年６月１日～2024年５月31日」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は前年同期比11.5％増、営業利益は107.9％増、経常利益は97.0％増、親会社株主に帰属する当期純利益は102.4％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は2023年5月期242,243百万円から2024年5月期270,077百万円、営業利益は4,497百万円から9,352百万円に増加している。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益9,352百万円、経常利益9,543百万円、親会社株主に帰属する当期純利益6,306百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2024年5月期営業利益9,352百万円に対し、2025年5月期予想は10,500百万円（前年比12.3％増）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年5月期の年間配当は33.00円、2025年5月期予想も33.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は補助金収入600百万円、特別損失は減損損失460百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書に「減損損失460百万円」、キャッシュ・フロー計算書にも「減損損失460」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループにおける報告セグメントは小売事業のみ」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「2024年5月期の売上高営業利益率は3.5％、2023年5月期は1.9％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2024年5月期53.0％、2023年5月期50.8％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2024年5月期21,408百万円、2023年5月期7,610百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「高速多店舗化出店」を成長戦略に掲げ、「当連結会計年度において…計11店舗を出店いたしました」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「計11店舗を出店」「６店舗の改装を実施」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「ESLPによる地域最安値価格」「自社物流の構築による物流コスト削減」「高速多店舗化出店」「11店舗を出店」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「売上高は…前年同期比11.5％増…となりました」、見通しについて「22店舗の新規出店…を計画」「…と見込んでおります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年６月１日～2024年５月31日」の期間と、売上高270,077百万円、営業利益9,352百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ロシア・ウクライナ情勢やパレスチナ情勢の悪化、為替の影響による輸入品の高騰、エネルギー価格及び物流経費の高止まり、人件費のベースアップによるコストの上昇」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 説明会のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：有　機関投資家、証券アナリスト向け動画配信」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「当期は「計11店舗を出店」「６店舗の改装を実施」、翌期は「22店舗の新規出店、10店舗の既存店改装を計画」と記載されている。」）