# 持分法適用会社に対する持分相当額による包括利益の減少｜アップルインターナショナル（2788）の変遷

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## 経過

- FY2020-Q1 初出 「持分法適用会社に対する持分相当額 △ 36,678」 — 当第1四半期連結累計期間に、持分法適用会社に対する持分相当額が36,678千円の減少要因となり、四半期包括利益は22,357千円の損失となった。 (https://komori.app/company/2788/filing/2020-q1)
- FY2020-Q2 その他 「持分法適用会社に対する持分相当額 △ 16,657」 — 持分法適用会社に対する持分相当額は16,657千円の減少要因となった。FY2020-Q1に記載された36,678千円の減少から減少幅は縮小しているが、四半期包括利益へのマイナス要因としては継続している。 (https://komori.app/company/2788/filing/2020-q2)
- FY2020 その他 「持分法適用会社に対する持分相当額
△30,351」 — 持分法適用会社に対する持分相当額が通期で30,351千円の減少要因となり、その他の包括利益を押し下げた。 (https://komori.app/company/2788/filing/2020-fy)
- FY2021-Q1 その他 「持分法適用会社に対する持分相当額
△
36,678
19,202」 — 持分法適用会社に対する持分相当額は、前年同期の36,678千円の減少要因から、当第1四半期連結累計期間には19,202千円の増加要因へ転じ、包括利益を押し上げている。 (https://komori.app/company/2788/filing/2021-q1)
- FY2021-Q2 その他 「持分法適用会社に対する持分相当額
△
16,657
3,515」 — 持分法適用会社に対する持分相当額は、前年同期の16,657千円の減少要因から、当第2四半期連結累計期間には3,515千円の増加要因となり、包括利益を押し上げている。 (https://komori.app/company/2788/filing/2021-q2)
- FY2021 その他 「持分法適用会社に対する持分相当額
4,222」 — 持分法適用会社に対する持分相当額は、前年度の30,351千円の減少要因から、当年度は4,222千円の増加要因となった。 (https://komori.app/company/2788/filing/2021-fy)
- FY2022-Q1 その他 「持分法適用会社に対する持分相当額
19,202
265,540」 — 持分法適用会社に対する持分相当額は前年同期の19,202千円から265,540千円へ増加し、その他の包括利益および四半期包括利益を押し上げる要因となった。 (https://komori.app/company/2788/filing/2022-q1)
- FY2022-Q2 その他 「持分法適用会社に対する持分相当額
3,515
86,864」 — 持分法適用会社に対する持分相当額は前年同期の3,515千円から86,864千円へ増加し、その他の包括利益および四半期包括利益を押し上げる要因となった。 (https://komori.app/company/2788/filing/2022-q2)
- FY2022-Q3 その他 「持分法適用会社に対する持分相当額
△
22,861
△
41,990」 — 持分法適用会社に対する持分相当額は、前年同期の22,861千円の減少要因から、当第3四半期連結累計期間は41,990千円の減少要因となった。FY2022-Q2に示された増加要因からも減少要因へ変化している。 (https://komori.app/company/2788/filing/2022-q3)
- FY2022 その他 「持分法適用会社に対する持分相当額
4,222
4,463」 — 持分法適用会社に対する持分相当額は前年度の4,222千円から4,463千円へ増加し、その他の包括利益の増加要因となった。 (https://komori.app/company/2788/filing/2022-fy)
- FY2023-Q1 その他 「持分法適用会社に対する持分相当額
265,540
19,813」 — 持分法適用会社に対する持分相当額は、前年同期の265,540千円から19,813千円へ減少したものの、当期は引き続きその他の包括利益の増加要因となった。 (https://komori.app/company/2788/filing/2023-q1)
- FY2023-Q2 その他 「持分法適用会社に対する持分相当額
86,864
54,567」 — 持分法適用会社に対する持分相当額は前年同期の86,864千円から54,567千円へ減少したものの、当期は引き続きその他の包括利益の増加要因となっている。 (https://komori.app/company/2788/filing/2023-q2)
- FY2023-Q3 その他 「持分法適用会社に対する持分相当額
△
41,990
64,379」 — 持分法適用会社に対する持分相当額は、前年同期の41,990千円の減少要因から、当第3四半期連結累計期間には64,379千円の増加要因へ転じた。 (https://komori.app/company/2788/filing/2023-q3)
- FY2023 その他 「持分法適用会社に対する持分相当額
4,463千円
66,732千円」 — 持分法適用会社に対する持分相当額は前年度の4,463千円から66,732千円へ増加し、その他の包括利益を押し上げる要因となった。 (https://komori.app/company/2788/filing/2023-fy)
- FY2024-Q1 その他 「持分法適用会社に対する持分相当額
19,813
10,785」 — 持分法適用会社に対する持分相当額は前年同期の19,813千円から10,785千円へ減少したものの、当期もその他の包括利益の増加要因となっている。 (https://komori.app/company/2788/filing/2024-q1)
- FY2024-H1 その他 「持分法適用会社に対する持分相当額
54,567
62,322」 — 持分法適用会社に対する持分相当額は前年同期の54,567千円から62,322千円へ増加し、その他の包括利益を押し上げる要因となった。 (https://komori.app/company/2788/filing/2024-h1)
- FY2024 その他 「持分法適用会社に対する持分相当額
66,732千円
147,369千円」 — 持分法適用会社に対する持分相当額は前年度の66,732千円から147,369千円へ増加し、その他の包括利益を押し上げる要因となった。 (https://komori.app/company/2788/filing/2024-fy)
- FY2025-H1 その他 「持分法適用会社に対する持分相当額
62,322
△
48,170」 — 持分法適用会社に対する持分相当額は、前年同期の62,322千円の増加要因から、当中間連結会計期間には48,170千円の減少要因へ転じた。 (https://komori.app/company/2788/filing/2025-h1)
- FY2026-H1 その他 「持分法適用会社に対する持分相当額
△
48,170
△
24,899」 — 持分法適用会社に対する持分相当額は、前年同期の48,170千円の減少要因から、当中間連結会計期間は24,899千円の減少要因となり、マイナス幅が縮小した。 (https://komori.app/company/2788/filing/2026-h1)