# ヴィレッジヴァンガードコーポレーション（2769） 2025年５月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2769/disclosure/20250711512422
種別: 決算
開示日: 2025-07-11
Komoriの読み（0-100）: 61
企業ページ: https://komori.app/company/2769

## 何が変わったか

2025年5月期は売上高が微増した一方、営業・経常損失が拡大し、81店舗に関する棚卸資産評価損や減損損失により最終損失が大幅に膨らんだ。2026年5月期は増収と営業黒字化を予想しているが、普通株式の配当予想は未定である。

## 会社が挙げた理由

売上総利益が317百万円減少し、販売費及び一般管理費の削減に取り組んだものの営業損失・経常損失が拡大した。さらに、業績回復が困難と判断した81店舗について棚卸資産評価損2,472百万円及び減損損失674百万円を特別損失に計上した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年6月1日〜2025年5月31日
- 売上高: {"value":24962,"unit":"百万円","yoy_pct":"0.7%"}
- 営業利益: {"value":-935,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-995,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-4247,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △556.98円
- 売上高営業利益率: △3.7%
- 自己資本比率: {"当期末":"10.6%","前期末":"27.1%"}
- 総資産: {"value":17535,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1872,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":494,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-272,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-446,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2086,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":25921,"unit":"百万円","yoy_pct":"3.8%"},"営業利益":{"value":1048,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":{"value":935,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":847,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"普通株式：0.00円、A種優先株式：80,000.00円","revised_forecast":"普通株式：未定、A種優先株式：160,000.00円","change":"普通株式：not_disclosed、A種優先株式：80,000.00円増","change_rate":"普通株式：not_disclosed、A種優先株式：100%増","unit":"円"}
- 配当性向: －
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed（単一セグメントのため記載省略）
- セグメント別利益: not_disclosed（単一セグメントのため記載省略）
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":215,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 674百万円。閉店の可否を検討している81店舗に係るもの。対象資産の詳細はnot_disclosed。
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"新株予約権戻入益","value":3,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"棚卸資産評価損","value":2472,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産除却損","value":35,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":674,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":24,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 重要事象等の記載あり。営業損失等の計上及び財務制限条項への抵触により重要な疑義を生じさせる事象があるが、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。なお、注記欄は該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規：0社、除外：0社。社名：該当なし。
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 7,861,700株
- 期末自己株式数: 19,901株
- 業績の増減要因: 売上高は163百万円増加した一方、売上総利益は317百万円減少した。販売費及び一般管理費の削減に取り組んだが、81店舗について棚卸資産評価損2,472百万円及び減損損失674百万円を計上した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2025年５月期 決算短信」と記載され、本文も「2025年５月期の連結業績」として通期実績を示している。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「通期実績と2026年5月期の通期予想は示されているが、四半期別の実績や進捗率は記載されていない。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は24,962百万円で前期比0.7％増、営業損失は△935百万円、経常損失は△995百万円、親会社株主に帰属する当期純損失は△4,247百万円。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は24,799百万円から24,962百万円へ増加し、営業損失は△915百万円から△935百万円へ拡大した。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失△935百万円、経常損失△995百万円、親会社株主に帰属する当期純損失△4,247百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2026年5月期の営業利益予想は1,048百万円で、2025年5月期は営業損失935百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 予想を示していない（原文: 「2026年5月期（予想）の普通株式の期末・合計配当は「－」であり、「現時点では当該基準日における配当予想額は未定」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失として棚卸資産評価損2,472百万円、固定資産除却損35百万円、減損損失674百万円、その他24百万円、合計3,206百万円を計上。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「棚卸資産評価損2,472百万円、及び減損損失674百万円を特別損失として計上」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「2025年5月期、2024年5月期ともに売上高営業利益率は「△3.7％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2025年5月期10.6％、2024年5月期27.1％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2025年5月期494百万円、2024年5月期△936百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 一過性の要因（原文: 「「今後業績の回復が困難であると判断し閉店の可否を検討していく81店舗について、棚卸資産評価損2,472百万円、及び減損損失674百万円を特別損失として計上した結果」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 要因ごとに金額あり（原文: 「売上高の増収額163百万円、売上総利益の減益額317百万円、棚卸資産評価損2,472百万円、減損損失674百万円、最終損失の減益額3,103百万円が記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「米国の通商政策の影響」「継続的な物価上昇」「人件費の高騰、原材料価格の上昇」を記載し、自社施策として「店舗・POPUP・オンラインの３つの事業」「本社コスト削減」などを記載している。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2026年５月期の業績見通しにつきましては…見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は「2024年６月１日～2025年５月31日」、予想期間は「2025年６月１日～2026年５月31日」とされ、各業績数値が百万円単位で記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の通商政策の影響による景気の下振れリスク」「継続的な物価上昇」「人手不足に起因する人件費の高騰、原材料価格の上昇」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 重要事象等の記載あり（原文: 「「財務制限条項に抵触しており、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象が存在しております」とした上で、「継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断しております」と記載している。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象の注記）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「閉店の可否を検討していく81店舗について」と記載されている。」）