# ヴィレッジヴァンガードコーポレーション（2769） 2024年５月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2769/disclosure/20240712548495
種別: 決算
開示日: 2024-07-12
Komoriの読み（0-100）: 62
企業ページ: https://komori.app/company/2769

## 何が変わったか

売上高は1.9％減収となり、営業利益は前期の146百万円の黒字から915百万円の営業損失、親会社株主に帰属する当期純利益も23百万円の黒字から1,144百万円の損失となった。2025年5月期は、売上高の増加と営業黒字への転換を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

売上高の減少が売上総利益を押し下げ、販売費及び一般管理費の削減に取り組んだものの営業損失となった。今後は店舗・POPUP・オンライン事業の強化と、各事業の売上構成比の変化による高収益体制を目指すとしている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年6月1日〜2024年5月31日
- 売上高: {"value":24799,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.9}
- 営業利益: {"value":-915,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-934,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-1144,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △161.24円
- 売上高営業利益率: -3.7%
- 自己資本比率: {"当期末":"27.1%","前期末":"31.8%"}
- 総資産: {"value":22913,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":6222,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-936,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-406,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-341,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2306,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":27221,"unit":"百万円","yoy_pct":9.8},"営業利益":{"value":253,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":{"value":204,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":38,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":{"普通株式":"0.00","A種優先株式":"80,000.00"},"revised_forecast":{"普通株式":"未定","A種優先株式":"80,000.00"},"change":"普通株式は未定、A種優先株式は0.00","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: －
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":280,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":133,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: {"value":7861700,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":18401,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 売上高の減少が売上総利益に影響した。販売費及び一般管理費の削減にも取り組んだが、営業損失となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2024年５月期 決算短信」で、業績期間は「2023年６月１日～2024年５月31日」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「営業利益は2023年５月期の146百万円から2024年５月期は△915百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は23百万円から△1,144百万円となっている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は25,282百万円から24,799百万円、営業利益は146百万円から△915百万円となっている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失△915百万円、経常損失△934百万円、親会社株主に帰属する当期純損失△1,144百万円と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2025年５月期の営業利益は253百万円、前期は915百万円の損失と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 予想を示していない（原文: 「2025年５月期（予想）の普通株式の配当欄は「－」で、注記に「配当予想額は未定」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失は固定資産除却損26百万円、減損損失133百万円、合計160百万円と記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書に「減損損失 133百万円」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「セグメント情報に「『ヴィレッジヴァンガード』を報告セグメントとしております」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は2023年５月期0.5％、2024年５月期△3.7％と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2024年５月期27.1％、2023年５月期31.8％と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「△936百万円」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「売上高の減少が影響し」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「売上高は482百万円の減収、売上総利益は767百万円の減益、営業損失は前期比1,061百万円の減益と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「世界的な資源価格の高騰」「金融引き締め」「食品・生活必需品等の値上げ」を挙げ、自社施策として「店舗・POPUP・オンラインの３つの事業を柱」と記載している。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「景気は緩やかに回復することが期待されます」「依然として国内外における経済の先行きは不透明な状態が続くと見込まれます」「営業利益253百万円を見込んでおります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年５月期の連結業績」として数値が示され、対象期間は「2023年６月１日～2024年５月31日」、翌期予想も「2025年５月期」として記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「世界的な資源価格の高騰」「金融引き締めに伴う海外景気の下振れ」「食品・生活必需品等の値上げ」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期は2023年６月１日から2024年５月31日、前期は2022年６月１日から2023年５月31日であり、重要な子会社の異動は「無」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」と記載されている。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示の各項目がすべて「無」と記載されている。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」と記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「直営店10店舗出店し、直営店９店舗を閉鎖」「直営店304店舗、FC店４店舗の合計308店舗」と記載されている。」）
