# 半導体商品の長期滞留・販売可能性低下による評価減リスク｜東京エレクトロン　デバイス（2760）の変遷

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## 経過

- FY2021 初出 「また、上記個別に簿価切り下げを実施した以外の1年以上滞留かつ購入内示書未入手の商品については、仕入先への返品制度のある商品は過去の平均廃棄実績率を基礎とした簿価切り下げを実施し、その他の商品は標準的なライフサイクルである5年間での均等償却により簿価の切り下げを行っております。」 — 半導体及び電子デバイス事業の商品18,009百万円について、1年以上滞留し購入内示書未入手の商品を返品可能性、販売可能性、廃棄実績率及び標準ライフサイクル5年に基づき評価減する方針を開示した。 (https://komori.app/company/2760/filing/2020-fy)
- FY2022 顕在化 「当社の半導体及び電子デバイス事業における商品の金額
20,327」 — 評価対象商品の金額は前年度18,009百万円から20,327百万円へ増加し、当年度には棚卸資産評価損121百万円が売上原価に含まれた。長期滞留・販売可能性低下への評価減が実績として現れている。 (https://komori.app/company/2760/filing/2021-fy)
- FY2023-Q2 再掲 「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — 半導体商品の長期滞留・販売可能性低下による評価減リスクについて、重要な変更はない。 (https://komori.app/company/2760/filing/2022-q2)
- FY2023 顕在化 「連結貸借対照表に計上した商品及び製品のうち、当社の半導体及び電子デバイス事業における商品の金額
20,327
33,133」 — 評価対象となる半導体及び電子デバイス事業の商品は20,327百万円から33,133百万円へ増加し、棚卸資産評価損も前年度121百万円から315百万円へ増加した。長期滞留・販売可能性低下に備えた評価減が通期で実績化している。 (https://komori.app/company/2760/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 再掲 「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — 半導体商品の長期滞留・販売可能性低下による評価減リスクについて、重要な変更はない。 (https://komori.app/company/2760/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — 半導体商品の長期滞留・販売可能性低下による評価減リスクについて、重要な変更はないと記載している。 (https://komori.app/company/2760/filing/2023-q2)
- FY2024 悪化 「連結貸借対照表に計上した商品及び製品のうち、当社の半導体及び電子デバイス事業における商品の金額
33,133
43,302」 — 評価対象となる半導体及び電子デバイス事業の商品金額が前年度の33,133百万円から43,302百万円へ増加し、販売可能性低下による評価減リスクへのエクスポージャーが拡大した。 (https://komori.app/company/2760/filing/2023-fy)
- FY2025 悪化 「連結貸借対照表に計上した商品及び製品のうち、当社の半導体及び電子デバイス事業における商品の金額　43,302　43,438」 — 評価対象となる半導体及び電子デバイス事業の商品金額が前年度43,302百万円から43,438百万円へ増加した。棚卸資産評価損は237百万円となり、販売可能性低下への評価減リスクが継続している。 (https://komori.app/company/2760/filing/2024-fy)
- FY2026 対処 「連結貸借対照表に計上した商品及び製品のうち、当社の半導体及び電子デバイス事業における商品の金額
43,438
36,951」 — 評価対象となる半導体及び電子デバイス事業の商品金額は43,438百万円から36,951百万円へ減少し、当年度の棚卸資産評価損は115百万円の戻入となった。 (https://komori.app/company/2760/filing/2025-fy)