# ストレージ向け専用ICの伸長とスマートフォン関連商権の拡大｜東京エレクトロン　デバイス（2760）の変遷

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## 経過

- FY2017-Q3 初出 「このような状況のもと、当社におきましてはストレージ向けに専用ICが伸長したほか、スマートフォン関連の商権が拡大したことなどにより、当第3四半期連結累計期間における売上高は829億8千7百万円（前年同期比12.5％増）となりました。」 — 半導体及び電子デバイス事業の売上増加要因として、ストレージ向け専用ICの伸長とスマートフォン関連商権の拡大を記載している。 (https://komori.app/company/2760/filing/2016-q3)
- FY2017 前進 「このような状況のもと、当社におきましてはスマートフォン関連の商権が大きく寄与したことに加え、ストレージ向け専用ICや自動車向け製品が伸長したことなどから、売上高は1,150億1千8百万円（前期比15.1％増）となりました。」 — スマートフォン関連商権の寄与が通期業績に拡大し、ストレージ向け専用ICに加えて自動車向け製品も伸長した。 (https://komori.app/company/2760/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「このような状況のもと、当社におきましては産業用ロボットをはじめとする産業機器や自動車向けに半導体製品の販売が好調に推移し、スマートフォン関連の商権が拡大したことなどから、売上高は321億3千1百万円（前年同期比25.3％増）となりました。」 — スマートフォン関連商権の拡大が継続し、産業用ロボット・産業機器・自動車向け半導体製品の販売も好調に推移している。 (https://komori.app/company/2760/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 前進 「このような状況のもと、当社におきましては工場の自動化に貢献する産業機器や自動車を中心に幅広い分野で半導体製品の販売が大幅に伸長したことに加え、スマートフォン関連の商権が寄与したことなどから、売上高は684億6千8百万円（前年同期比29.5％増）、セグメント利益（経常利益）は6億9千1百万円（前年同期比445.4％増）となりました。」 — 産業機器・自動車向け半導体販売の大幅伸長とスマートフォン関連商権の寄与により、半導体及び電子デバイス事業の売上高・利益の伸長が数値化された。 (https://komori.app/company/2760/filing/2017-q2)
- FY2018 前進 「このような状況のもと、当社においてはロボット等の産業機器や自動車、スマートフォン向けの商材に対する需要が高水準で推移したことなどから、当連結会計年度は売上高1,420億7千6百万円（前期比23.5％増）、セグメント利益（経常利益）16億1千9百万円（前期比173.7％増）となりました。」 — 従来のストレージ向け専用IC・スマートフォン関連商権から、ロボット等産業機器、自動車、スマートフォン向け商材全体の高水準需要による通期業績寄与へ広がった。 (https://komori.app/company/2760/filing/2017-fy)
- FY2019 後退 「このような状況の中、当社では前述の主要取引先との販売代理店契約解消によるスマートフォンや産業機器向け製品の取り扱いが減少したことなどから、当連結会計年度は売上高119,660百万円（前期比15.8％減）、セグメント利益（経常利益）1,319百万円（前期比18.5％減）となりました。」 — 従来拡大していたスマートフォン関連商権について、主要取引先との契約解消により取扱製品が減少し、半導体及び電子デバイス事業の売上高・利益が減少した。 (https://komori.app/company/2760/filing/2018-fy)
- FY2021 削除 「データ通信量の増大や自動車生産の回復を背景に世界的な半導体製品の需要が拡大し、供給不足が発生しております。」 — 従来のストレージ向け専用ICやスマートフォン関連商権を個別の成長要因とする記載はなくなり、半導体需要全体、データ通信、自動車生産及び顧客商権拡大が主な説明となっている。 (https://komori.app/company/2760/filing/2020-fy)