# 東京エレクトロン　デバイス（2760） 2027年3月期　第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2760/disclosure/20261028557756
種別: 決算
開示日: 2026-10-28
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/2760

## 何が変わったか

2027年3月期中間期は、売上高125,958百万円、営業利益7,621百万円となり、前年同期から大幅な増収増益となった。通期業績予想が修正され、年間配当予想は151円となった。

## 会社が挙げた理由

AI関連を中心とする半導体需要の拡大、顧客による先行手配、半導体製造関連など産業機器向けの販売全般の好調があった。また、AI・DXの進展による企業のIT投資の堅調さ、セキュリティ対策需要の高まり、ネットワーク関連製品の販売及び保守・監視サービスの好調も寄与した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年9月30日
- 売上高: {"value":125958,"unit":"百万円","yoy_pct":30.9}
- 営業利益: {"value":7621,"unit":"百万円","yoy_pct":114}
- 経常利益: {"value":7354,"unit":"百万円","yoy_pct":100.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":4998,"unit":"百万円","yoy_pct":93.7}
- １株当たり当期純利益: 169.77円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":29.4,"前期末":32.6}
- 総資産: {"value":186396,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":54883,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-4763,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-408,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3717,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":6126,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":270000,"unit":"百万円","yoy_pct":32.5},"営業利益":"not_disclosed","経常利益":{"value":16000,"unit":"百万円","yoy_pct":64.1},"純利益":{"value":11000,"unit":"百万円","yoy_pct":40.3}}
- 業績予想の修正: {"売上高":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":270000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"営業利益":"not_disclosed","経常利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":16000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"純利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":11000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":107,"revised_forecast":151,"change":44,"change_rate":41.1,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":199544,"unit":"百万円","yoy_pct":104.8},"受注残高":{"value":219743,"unit":"百万円","yoy_pct":86.8}}
- 減価償却費: {"value":513,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","金額":"－"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","金額":1,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 無（新規・除外ともになし）
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト・機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 31336500
- 期末自己株式数: 1965819
- 業績の増減要因: AI関連を中心とする半導体需要の拡大、製品リードタイムの長期化や価格上昇、顧客による先行手配、半導体製造関連など産業機器向けの販売全般の好調。加えて、AI・DXの進展による企業のIT投資の堅調さ、セキュリティ対策需要の高まり、ネットワーク関連製品の販売及び保守・監視サービスの好調。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「売上高実績125,958百万円、通期予想270,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「通期予想の表には売上高、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が記載されているが、営業利益の欄はない。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高125,958百万円（前年同期比30.9％増）、営業利益7,621百万円（前年同期比114.0％増）、経常利益7,354百万円（前年同期比100.5％増）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高の前年同期比は30.9％増、営業利益の前年同期比は114.0％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益7,621百万円、経常利益7,354百万円、親会社株主に帰属する中間純利益4,998百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：有」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 記載なし（原文: 「通期業績予想の記載は売上高270,000百万円、経常利益16,000百万円、親会社株主に帰属する当期純利益11,000百万円で、営業利益の記載がない。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期の年間配当金107.00円、2027年3月期予想151.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別損失：固定資産除却損1百万円、特別損失合計1百万円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「半導体及び電子デバイス事業は売上高35.3％増・セグメント利益321.5％増、コンピュータシステム関連事業は売上高12.9％増・セグメント利益10.8％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当中間期の売上高125,958百万円・営業利益7,621百万円、前年同期の売上高96,244百万円・営業利益3,561百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2027年3月期中間期29.4%、2026年3月期32.6%。本文でも前連結会計年度末比3.1ポイント低下と記載。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フロー：△4,763百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「AI関連を中心とする半導体需要の拡大、顧客による先行手配、販売全般が好調に推移。AI・DXの進展を背景に企業のIT投資は堅調、セキュリティ対策への需要は一層高まっている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「需要拡大、先行手配、販売好調、IT投資の堅調さなどの説明はあるが、要因別の金額・数量の記載はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「AI関連を中心とする半導体需要の拡大、AI・DXの進展、企業のIT投資、セキュリティ対策需要、中東情勢の緊迫化などの記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「当中間連結会計期間の経営成績については実績値を断定的に記載。また、将来に関する記述は合理的と判断する一定の前提に基づき、達成を約束する趣旨ではないと記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は2026年4月1日から2026年9月30日、通期予想期間は2026年4月1日から2027年3月31日。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「中東情勢の緊迫化を背景としたエネルギー価格や資材価格の高止まり、金融資本市場の変動等により、先行きは依然として不透明。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2027年3月期中間期と2026年3月期中間期の売上高・利益および前年同期比を記載。連結範囲の重要な変更：無」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無、②①以外の会計方針の変更：無、③会計上の見積りの変更：無、④修正再表示：無」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「決算補足説明資料作成の有無：有。決算説明会開催の有無：有（アナリスト・機関投資家向け）。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高合計199,544百万円、受注残高合計219,743百万円。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注実績として、受注高199,544百万円、受注残高219,743百万円を記載。」）