# 収益認識会計基準の平成34年3月期からの適用準備｜トーメンデバイス（2737）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「(2) 適用予定日
平成34年３月期の期首から適用します。
(3) 当該会計基準等の適用による影響
「収益認識に関する会計基準」等の適用による連結財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」 — 収益認識に関する会計基準等を平成34年3月期の期首から適用する予定とし、財務諸表への影響額は評価中としている。 (https://komori.app/company/2737/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「(2) 適用予定日
2022年３月期の期首から適用します。
(3) 当該会計基準等の適用による影響
「収益認識に関する会計基準」等の適用による連結財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」 — 収益認識会計基準を2022年3月期の期首から適用する予定とし、影響額は引き続き評価中としている。 (https://komori.app/company/2737/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「(2) 適用予定日
2022年３月期の期首から適用します。
(3) 当該会計基準等の適用による影響
「収益認識に関する会計基準」等の適用による連結財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」 — 収益認識会計基準を2022年3月期の期首から適用する予定とし、影響額は引き続き評価中としている。 (https://komori.app/company/2737/filing/2019-fy)
- FY2021 前進 「(2) 適用予定日
2022年３月期の期首から適用します。
(3) 当該会計基準等の適用による影響
「収益認識に関する会計基準」等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従い、2022年３月期の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、2022年３月期の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用します。当該期首利益剰余金に与える重要な影響はありません。」 — 2022年3月期首からの適用予定を維持し、累積的影響額について当該期首利益剰余金への重要な影響はないと記載している。 (https://komori.app/company/2737/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 達成 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」 — 2022年3月期首からの収益認識会計基準の適用を実施した。累積的影響額および当第１四半期連結累計期間の損益への影響はないと記載している。 (https://komori.app/company/2737/filing/2021-q1)