# トーメンデバイス（2737） 2026年３月期 決算説明会資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2737/disclosure/20260424510045
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-04-24
Komoriの読み（0-100）: 78
企業ページ: https://komori.app/company/2737

## 何が変わったか

2026年3月期は、AI向けを中心とするメモリ需要の拡大とメモリ価格上昇により、売上高・利益が大幅に増加し、中期経営計画の目標を上回った。2027年3月期は増収・経常増益・純利益増を見込む一方、営業利益は減益予想で、営業本部の再編とSCM準備室の新設も行う。

## 会社が挙げた理由

会社は、AI需要に牽引された周辺メモリ需要の拡大、2025年夏頃からのメモリ価格急騰、サーバー・ストレージおよび車載向けメモリー製品の売上増加、メモリー製品の収益性向上を増収増益の理由としている。一方、為替差損の増加が利益を押し下げたとしている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年3月期
- 売上高: {"value":6336,"unit":"億円","yoy_pct":50.3}
- 営業利益: {"value":187,"unit":"億円","yoy_pct":84.7}
- 経常利益: {"value":133,"unit":"億円","yoy_pct":80.6}
- 純利益: {"value":100,"unit":"億円","yoy_pct":79.2}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: not_disclosed
- 販管費: 営業利益増減要因として販管費増加による利益減▲8億円を記載。販管費総額・売上高販管費率はnot_disclosed
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"対象決算期":"2027年3月期","売上高":{"value":7500,"unit":"億円"},"営業利益":{"value":182,"unit":"億円"},"経常利益":{"value":145,"unit":"億円"},"純利益":{"value":110,"unit":"億円"},"ROE":{"value":17.5,"unit":"%"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 中期経営計画の目標を大きく上回る着地
- セグメント別実績: {"商品別":{"メモリー":{"value":5532,"unit":"億円","yoy_pct":59.4},"システムLSI":{"value":633,"unit":"億円","yoy_pct":8.3},"ディスプレイ":{"value":147,"unit":"億円","yoy_pct":13.8},"その他":{"value":25,"unit":"億円","yoy_pct":-23.7}},"用途別":{"情報機器":{"value":3990,"unit":"億円","yoy_pct":55.5},"車載":{"value":823,"unit":"億円","yoy_pct":75.5},"移動体通信":{"value":516,"unit":"億円","yoy_pct":-14.7},"デジタル家電":{"value":434,"unit":"億円","yoy_pct":137.2},"その他":{"value":572,"unit":"億円","yoy_pct":45.9}}}
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"人数":202,"単位":"名","基準日":"2026年3月31日","期中増減・採用計画":"not_disclosed"}
- 業績見通しの前提: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"対象期間":"2024年3月期～2026年3月期","売上高目標達成率":126.7,"純利益目標達成率":166.9,"ROE目標":"安定的に10%","ROE実績":"18.4%"}
- 財務目標: {"ROE":{"目標":"安定的に10%","実績":"18.4%"},"自己資本比率":{"実績":"17.2%"}}
- 年間配当: {"2026年3月期":{"1株当たり年間配当":540,"単位":"円"},"2027年3月期予想":{"1株当たり年間配当":600,"単位":"円"}}
- 配当性向: {"2026年3月期":36.7,"2027年3月期予想":37.1,"単位":"%","新中計最終年度目標":40}
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 営業本部をアプリケーション軸組織に再編、SCM準備室を新設し、オペレーション効率化・業務標準化・人材育成とSCM体制構築の基盤整備を開始、新中期経営計画で配当下限300円を設定し、最終年度に配当性向40%を目指す

## 評価の根拠

- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を上回る（原文: 「「中期経営計画（2024年3月期～2026年3月期）の目標を大きく上回る着地」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「経常利益増減要因」の図に、売上増加、販管費増加、為替差損増加などの金額を掲載。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「メモリ価格急騰による収益性の向上」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上のみ（原文: 「「商品別売上高増減要因」「用途別売上高増減要因」」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「販管費増加による利益減 ▲8」」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「「ディスプレイ」売上増減額▲24億円、増減率▲16.2%。「スマートフォン向け有機ELの売上減少見込み」」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 定性的（原文: 「「旺盛なメモリ需要は継続」「少なくとも2027年までは継続の予想」「緩やかな上昇トレンドが継続」」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「売上高目標達成率126.7%、純利益目標達成率166.9%、ROE目標10%に対し実績18.4%。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「営業本部をアプリケーション軸組織に再編」「SCM準備室の新設」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 2〜4件（原文: 「「1株当たり純利益 1,472.71円」「ROE 18.4%」「一人当たり売上高 3,136百万円」」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「1株当たり純利益79.2%増、ROE6.7pt増。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「従業員数 202名（連結） 2026年3月31日現在」」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「配当下限300円を設定」「新中計最終年度に配当性向40％を目指す」」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「「ROE 目標：安定的に10％」「実績：18.4％」」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題「2026年3月期 決算説明会資料」」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「Appendixとして「会社概要」「事業内容」「当社の特徴」などを掲載。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「継続の予想」「売上は続伸見込み」「不透明感は拭えず」「懸念」」）