# サステナビリティ委員会の設置とTCFDフレームワーク対応｜ワッツ（2735）の変遷

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## 経過

- FY2022 初出 「当社は気候関連問題を含むサステナビリティに関する問題に対処するため、2022年７月にサステナビリティ委員会を設置いたしました。当該委員の委員長は代表取締役社長が務めることにより、最終的な意思判断及び取締役会への報告のプロセスを円滑化し、気候関連課題の経営への統合を図りやすい体制を整備しています。今後、TCFDフレームワークに基づいた気候関連課題の評価特定と、それに基づいた経営戦略の検討を優先課題として進めてまいります。」 — 2022年7月にサステナビリティ委員会を設置し、代表取締役社長を委員長とする体制を整備した。TCFDフレームワークに基づく気候関連課題の評価・特定と経営戦略の検討を今後の優先課題としている。 (https://komori.app/company/2735/filing/2021-fy)
- FY2023 前進 「当該委員会はTCFDフレームワークに基づいたシナリオ分析等を通して不確実な将来世界において起こり得る事業運営への影響を審議検討し、その内容を取締役会へ報告しています。また、報告内容はリスクマネジメント委員会にも共有され、リスク機会問わずその影響度を気候関連課題以外の諸課題と統合して検討しています。」 — サステナビリティ委員会について、TCFDに基づくシナリオ分析、取締役会への報告、リスクマネジメント委員会との統合的な検討を実施していると説明している。 (https://komori.app/company/2735/filing/2022-fy)
- FY2024 再定義 「取締役会はリスクマネジメント委員会（委員長：代表取締役社長）に気候関連課題に対するリスク及び機会の特定を一任しております。当該委員会はTCFDフレームワークに基づいたシナリオ分析等を通して不確実な将来世界において起こり得る事業運営への影響を審議検討し、その内容を取締役会へ報告しております。」 — 気候関連課題への対応主体について、サステナビリティ委員会を中心とする従来の記載から、リスクマネジメント委員会へ機能を整理した形で記載している。TCFDに基づくシナリオ分析と取締役会報告は継続している。 (https://komori.app/company/2735/filing/2023-fy)