# 平成27年3月期から平成29年3月期までの中期経営計画の達成｜あらた（2733）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「それに適合すべく平成27年３月期から平成29年３月期までの３期間における基本戦略と目標数値をまとめました。」 — 収益性、生産性、人材、ガバナンスを活動計画として設定している。 (https://komori.app/company/2733/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 前進 「このような中、当社グループは中期経営計画の最終年度として、将来に向けた経営基盤の改善と強化を行ってまいりました。具体的にはあらたグループ全体の売上拡大および売上総利益率の改善、物流センターの生産性の向上や間接業務の効率改善に向けた業務軽装備化の推進による経費率の削減により収益力の向上を図りました。」 — 中期経営計画が最終年度に入り、売上拡大、物流生産性、間接業務効率化などの実行状況を具体的に記載している。 (https://komori.app/company/2733/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「このような中、当社グループは中期経営計画の最終年度として、目標達成に向けた取り組みおよび将来に向けた経営基盤の改善と強化を行ってまいりました。具体的にはあらたグループ全体の売上拡大および売上総利益率の改善、物流センターの生産性の向上や間接業務の効率改善に向けた業務軽装備化の推進による経費率の削減により収益力の向上を図りました。」 — 中期経営計画の最終年度および目標達成に向けた取り組みを引き続き記載している。 (https://komori.app/company/2733/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「このような中、当社グループは中期経営計画の最終年度として、目標達成に向けた取り組みおよび将来に向けた経営基盤の改善と強化を行ってまいりました。」 — 中期経営計画の最終年度として、目標達成に向けた取り組みと経営基盤の改善・強化を継続している。 (https://komori.app/company/2733/filing/2016-q3)
- FY2017 達成 「この結果、中期経営計画の数値目標を上回る結果を得ることができました。」 — 平成27年3月期から平成29年3月期までの旧中期経営計画について、最終年度に数値目標を上回ったと記載している。 (https://komori.app/company/2733/filing/2016-fy)
- 2026-05-14 後退 「中期経営計画 2030 においては、中長期的な成長に向けた「戦略的投資フェーズ」と位置付け、前半は成長投資によるコスト増が収益に影響することが見込まれます。利益面では一時的に厳しい局面も予想されます」 — 成長投資による前半のコスト増と一時的な利益面の厳しさを明示している。 (https://komori.app/company/2733/disclosure/20260513531518)
- 2026-05-14 前進 「また、IT中計の導入は完了するも、その効果が販管費の削減に結び付くまでに時間を要しており、販売費及び一般管理費は前年同期比103.6％、販管費率は前年同期比0.13ポイント増加となりました。」 — IT中計について導入完了という具体的な進展を示した一方、販管費削減への効果発現には時間を要し、販管費率は上昇している。 (https://komori.app/company/2733/disclosure/20260513531541)
- 2026-05-14 その他 「利益 売上総利益率よりも販管費率の伸びが大きく、各段階利益において前年を下回る」 — 2026年3月期は売上高が増加した一方、売上総利益率の低下と販管費の増加により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が前年を下回った。 (https://komori.app/company/2733/disclosure/20260513531555)
- 2026-06-01 悪化 「販売費及び一般管理費は前年同期比103.6％、販管費率は前年同期比0.13ポイント増加となりました。」 — 人件費・物流費等の増加に加え、IT中計の導入完了後も効果が販管費削減に結び付くまで時間を要し、販管費率が上昇している。 (https://komori.app/company/2733/disclosure/20260529554873)
- 2026-08-07 悪化 「2027年３月期は各段階利益においては前期を下回る厳しい計画としており、第１四半期実績においても前期を下回る結果となっておりますが、2027年３月期計画に対する第１四半期の進捗は計画どおりに推移いたしました。」 — 第1四半期の営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を下回り、インフレ、人件費、物流費、M&Aに伴う販管費の増加が説明されている。 (https://komori.app/company/2733/disclosure/20260806511961)
- 2026-08-07 その他 「引き続き中計2030戦略を推進し、利益体質の強化を図る
売上総利益率よりも販管費率の伸びが大きく、各段階利益において前年を下回る
センターフィー・リベートの増加
M&Aによる影響およびインフレによる各種費用の増加」 — 利益体質の強化方針を継続する一方、2027年3月期第1四半期は売上総利益率が前年同期の9.9％から9.7％へ低下し、販管費率が8.3％から8.6％へ上昇した。営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益、EBITDAはいずれも前年同期を下回っている。 (https://komori.app/company/2733/disclosure/20260806512549)
- 2026-11-10 悪化 「そのような状況から、2027年３月期は各段階利益においては前期を下回る厳しい計画としており、中間期実績においても前期を下回る結果となっておりますが、」 — 中間期の営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益が前年同期を下回り、利益面の厳しい状況を継続して示している。 (https://komori.app/company/2733/disclosure/20261109569512)
- 2026-11-10 悪化 「利益  売上総利益率よりも販管費率の伸びが大きく、各段階利益において前年を下回る」 — 第2四半期の営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が前年同期を下回り、売上総利益率の低下と販管費率の上昇が収益性への下押し要因として示されている。 (https://komori.app/company/2733/disclosure/20261109569523)