# パルグループホールディングス（2726） 2023年2月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2726/disclosure/20230410545017
種別: 決算
開示日: 2023-04-11
Komoriの読み（0-100）: 57
企業ページ: https://komori.app/company/2726

## 何が変わったか

2023年2月期は、売上高が164,482百万円、営業利益が15,822百万円となり、営業利益は前年同期比110.4％増と大幅に伸びた。2024年2月期も売上高・営業利益・純利益の増加を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

行動制限や海外渡航制限の緩和による人流・商業施設集客の回復に加え、EC販売、WEBプロモーション、スタッフのSNS発信、新規出店、既存店の増床を強化したことが売上増加につながった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年3月1日〜2023年2月28日
- 売上高: {"value":164482,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 営業利益: {"value":15822,"unit":"百万円","yoy_pct":110.4}
- 経常利益: {"value":16061,"unit":"百万円","yoy_pct":109.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":9955,"unit":"百万円","yoy_pct":148.8}
- １株当たり当期純利益: 226円65銭
- 売上高営業利益率: 9.6
- 自己資本比率: {"当期末":49,"前期末":50.5}
- 総資産: {"value":112510,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":55191,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":17029,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2599,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2835,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":63845,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":177220,"unit":"百万円","yoy_pct":7.7},"営業利益":{"value":16620,"unit":"百万円","yoy_pct":5},"経常利益":{"value":16720,"unit":"百万円","yoy_pct":4.1},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":10380,"unit":"百万円","yoy_pct":4.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":75,"revised_forecast":60,"change":-15,"change_rate":-20,"unit":"円"}
- 配当性向: {"2023年2月期":33.1,"2024年2月期（予想）":25.4}
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":2032,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":801,"unit":"百万円","対象資産":"対象資産の種類は記載なし。衣料事業638百万円、雑貨事業162百万円"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"なし","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":30,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":801,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"アナリスト・機関投資家向け"}
- 期末発行済株式数: 46272000
- 期末自己株式数: 2346914
- 業績の増減要因: 行動制限・海外渡航制限の緩和、人の流れ・商業施設の集客の好転、EC販売・WEBプロモーション・SNS発信の強化、新規出店の再加速、既存店の増床・大型化

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「「2023年２月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2023年２月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「営業利益 15,822 110.4」「経常利益 16,061 109.7」「親会社株主に帰属する当期純利益 9,955 148.8」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「売上高 134,200 164,482」「営業利益 7,520 15,822」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「「営業利益 15,822」「経常利益 16,061」「親会社株主に帰属する当期純利益 9,955」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「「営業利益は前年比5.0％増の16,620百万円」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「「2023年２月期 75.00」「2024年２月期(予想) 60.00」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「特別損失合計 831」「減損損失 801」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失 801」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「「セグメント利益又は損失(△） 衣料事業 3,354 12,516」「雑貨事業 4,176 3,285」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「「売上高営業利益率 2023年２月期 9.6」「2022年２月期 5.6」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「「自己資本比率 2023年２月期 49.0」「2022年２月期 50.5」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー 7,970 17,029」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「自粛制限の緩和により人の流れが増え、商業施設の集客も好転」「新規出店の再加速と既存店の増床による大型化」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「衣料事業の売上高は、前年比18,672百万円増加」「雑貨事業の売上高は、前年比11,561百万円増加」「フォロワー総数が950万人を突破」「当連結会計年度末の店舗数 927店」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「行動制限や海外渡航制限の緩和」「ECでの販売強化と、WEBプロモーションの強化」「新規出店の再加速と既存店の増床」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「これらの施策が…大きな役割を果たすようになっています」「個人消費が回復していくものと思われます」「…10,380百万円を見込んでおります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年２月期の連結業績（2022年３月１日～2023年２月28日）」「2024年２月期の連結業績予想」「売上高 164,482」「営業利益 15,822」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「エネルギー資源、原材料価格の高騰や急激な円安の進行に加えて、欧米の金融危機が表面化してくるなど先行きは未だ不透明」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2023年２月期に係る売上高につきましては、対前期増減率は記載しておりません」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 説明会のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト・機関投資家向け）」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「フォロワー総数が950万人を突破」「前連結会計年度末の店舗数 902店」「当連結会計年度末の店舗数 927店」」）