# パルグループホールディングス（2726） 2022年2月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2726/disclosure/20220411520143
種別: 決算
開示日: 2022-04-12
Komoriの読み（0-100）: 55
企業ページ: https://komori.app/company/2726

## 何が変わったか

2022年2月期は、売上高が前期比23.7％増、営業利益が443.5％増となり、最終利益も大幅に改善した。2023年2月期は増収増益を見込み、年間配当予想を前期の25円から50円へ増額した。

## 会社が挙げた理由

店舗への来客数の減少を補うためEC販売を強化し、巣ごもり需要に対応して3COINSを軸とした生活雑貨ブランドに注力した。EC売上は前年比38.4％増、自社サイトのパルクローゼットは同55.2％増となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年3月1日〜2022年2月28日
- 売上高: {"value":134200,"unit":"百万円","yoy_pct":23.7}
- 営業利益: {"value":7520,"unit":"百万円","yoy_pct":443.5}
- 経常利益: {"value":7660,"unit":"百万円","yoy_pct":627.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":4001,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 91円10銭
- 売上高営業利益率: {"当期":5.6,"前期":1.3,"unit":"%"}
- 自己資本比率: {"当期末":50.5,"前期末":41}
- 総資産: {"value":93728,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":47389,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":7970,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-679,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-18128,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":52250,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":150000,"unit":"百万円","yoy_pct":11.8},"営業利益":{"value":8700,"unit":"百万円","yoy_pct":15.7},"経常利益":{"value":8300,"unit":"百万円","yoy_pct":8.3},"純利益":{"value":4600,"unit":"百万円","yoy_pct":15}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":25,"revised_forecast":50,"change":25,"change_rate":100,"unit":"円"}
- 配当性向: {"2022年2月期":54.9,"2023年2月期予想":47.7,"unit":"%"}
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1756,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":1659,"unit":"百万円","対象資産":"報告セグメントの固定資産（衣料事業1,499百万円、雑貨事業159百万円）"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":270,"unit":"百万円"},{"項目":"ゴルフ会員権売却益","value":1,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":202,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":1659,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（『該当事項はありません』）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 重要な子会社の異動は無。新規・除外の会社数と社名はnot_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"アナリスト・機関投資家向け"}
- 期末発行済株式数: 46272000
- 期末自己株式数: 2346244
- 業績の増減要因: EC販売の強化、巣ごもり需要に対応した3COINSを軸とする生活雑貨ブランドへの注力により、衣料事業・雑貨事業の売上高が増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題が『2022年2月期 決算短信〔日本基準〕(連結)』であり、対象期間は『2021年3月1日～2022年2月28日』。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「『売上高 134,200 23.7』『営業利益 7,520 443.5』『経常利益 7,660 627.5』。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「2022年2月期の売上高は134,200百万円、営業利益は7,520百万円で、2021年2月期はそれぞれ108,522百万円、1,383百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益7,520百万円、経常利益7,660百万円、親会社株主に帰属する当期純利益4,001百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2023年2月期通期営業利益予想は『8,700百万円、15.7％』、2022年2月期実績は7,520百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2021年2月期の年間配当は25.00円、2023年2月期予想は50.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「『減損損失 1,659』『特別損失合計 1,862』。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「『当連結会計年度』の特別損失に『減損損失 1,659百万円』と記載。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「衣料事業は前年のセグメント損失△759百万円から3,354百万円、雑貨事業は2,144百万円から4,176百万円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「表紙の売上高営業利益率は2022年2月期5.6％、2021年2月期1.3％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2022年2月期50.5％、2021年2月期41.0％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2022年2月期7,970百万円、2021年2月期1,450百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「『店舗への来客数の減少を補完すべくＥＣの販売強化に最注力』『巣篭り需要に対応して３コインズを軸とした生活雑貨ブランドに注力』。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「衣料事業売上高87,109百万円・前年比15.3％増、雑貨事業46,997百万円・前年比42.8％増、EC売上前年比38.4％増、パルクローゼット前年比55.2％増。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として『新型コロナウイルス感染症の拡大』『原材料価格の上昇』、自社施策として『ＥＣの販売強化』『３コインズを軸とした生活雑貨ブランドに注力』と記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『売上高は前年比23.7％増加の134,200百万円となりました』に対し、『徐々に個人消費が回復していくとの前提のもと』『見込んでおります』と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は『2021年３月１日から2022年２月28日』、翌期予想は2023年2月期として各科目の金額・増減率を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『原材料価格の上昇等により景気の先行きは不透明』『新たな変異株の発生』。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。』」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「注記事項の①から④がすべて『無』。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無』。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「『（重要な後発事象）該当事項はありません。』」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 説明会のみ（原文: 「『決算補足説明資料作成の有無：無』『決算説明会開催の有無：有（アナリスト・機関投資家向け）』。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「『前連結会計年度末の店舗数932店』『新規店舗数47店』『退店店舗数77店』『当連結会計年度末の店舗数902店』。」）