# 大戸屋ホールディングス（2705） 2026年３月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2705/disclosure/20260508519989
種別: 決算
開示日: 2026-05-08
Komoriの読み（0-100）: 55
企業ページ: https://komori.app/company/2705

## 何が変わったか

連結売上高は370億16百万円、営業利益は21億40百万円となり、前年同期比でそれぞれ17.9％増、28.8％増と増収増益になった。年間配当は10円から20円に増えた一方、自己資本比率は37.7％から34.5％に低下した。

## 会社が挙げた理由

個人消費の持ち直しや雇用情勢の改善、客単価の上昇で需要が堅調だったことに加え、グランドメニューの刷新、期間限定・数量限定メニュー、新CM、公式アプリによる集客、重点立地への出店、海外フランチャイズ店舗の出店などを進めたため。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年４月１日～2026年３月31日
- 売上高: {"value":37016,"unit":"百万円","yoy_pct":17.9}
- 営業利益: {"value":2140,"unit":"百万円","yoy_pct":28.8}
- 経常利益: {"value":2206,"unit":"百万円","yoy_pct":28.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1233,"unit":"百万円","yoy_pct":0.7}
- １株当たり当期純利益: 170円00銭
- 売上高営業利益率: 5.8%
- 自己資本比率: {"当期末":"34.5%","前期末":"37.7%"}
- 総資産: {"value":11907,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":4421,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3142,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1634,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2237,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3518,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":38000,"unit":"百万円","yoy_pct":2.7},"営業利益":{"value":2245,"unit":"百万円","yoy_pct":4.9},"経常利益":{"value":2221,"unit":"百万円","yoy_pct":0.7},"純利益":{"value":1399,"unit":"百万円","yoy_pct":13.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":20,"revised_forecast":20,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 11.8%（2026年３月期）、10.4%（2027年３月期予想）
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":630,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":128,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"受取立退料","value":78,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産売却益","value":0,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":4,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":128,"unit":"百万円"},{"項目":"店舗閉鎖損失","value":1,"unit":"百万円"},{"項目":"店舗閉鎖損失引当金繰入額","value":3,"unit":"百万円"},{"項目":"子会社整理損","value":1,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":0,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"－社","除外":"－社","新規社名":"not_disclosed","除外社名":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 7263300
- 期末自己株式数: 5007
- 業績の増減要因: 個人消費の持ち直し、雇用情勢の改善、客単価の上昇等により需要が堅調に推移する中、メニュー刷新、期間限定・数量限定メニュー、新CM、公式アプリ、重点立地への出店、海外フランチャイズ店舗の出店などの施策を実施した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年３月期決算短信」で、業績欄も「2026年３月期の連結業績」となっている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高17.9％増、営業利益28.8％増、経常利益28.1％増、親会社株主に帰属する当期純利益0.7％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「前年同期比17.9％増」、営業利益は「前年同期比28.8％増」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益2,140百万円、経常利益2,206百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,233百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2026年３月期営業利益2,140百万円、2027年３月期営業利益予想2,245百万円（対前期増減率4.9％）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年３月期の年間配当は20.00円、2027年３月期予想も20.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「配当性向（連結）は2026年３月期11.8％、2027年３月期予想10.4％。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失は138百万円で、内訳に「減損損失128百万円」がある。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失128百万円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「国内直営事業のセグメント利益は前年同期比62.0％増、国内フランチャイズ事業は14.6％増、海外フランチャイズ事業は13.1％増。一方、海外直営事業は69百万円の損失で、前年は8百万円の損失。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「2026年３月期5.8％、2025年３月期5.3％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2026年３月期34.5％、2025年３月期37.7％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期3,142百万円、前年同期2,125百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「来店促進の強化」、「来店頻度の向上を図ってまいります」、「期間限定メニュー及び数量限定メニューの販売」などの記載がある。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「当連結会計年度末までに出店した直営13店舗のうち10店舗を重点立地に出店」、「稼働店舗数は…152店舗」などの記載がある。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「グランドメニューをリニューアル」、「新CMを…放映」、「公式アプリ…を導入」、「重点立地に出店」などの記載が続いている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績は…となりました」、「次期の連結業績につきましては…を見込んでおります」、「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年４月１日～2026年３月31日」の実績と、売上高37,016百万円、営業利益2,140百万円等の数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「金融資本市場の変動の影響や中東情勢の影響による燃料油・石油製品の供給不安等により、引き続き先行き不透明」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「②①以外の会計方針の変更：無」「③会計上の見積りの変更：無」「④修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象の注記　該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「直営13店舗のうち10店舗を重点立地に出店」、「国内直営事業…稼働店舗数は…152店舗」、「国内フランチャイズ事業…164店舗」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「持続的な成長を目的とした中期経営計画の達成に向け、『既存事業の改善と更なる発展』『出店地域・立地の明確化』『海外事業の改善と拡大』等への取組を行っております。」」）