# リガク・ホールディングス（268A） 2024年12月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/268A/disclosure/20250214574851
種別: 決算
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/268A

## 何が変わったか

2024年12月期は、売上収益・営業利益・親会社の所有者に帰属する当期利益がいずれも前年同期を上回り、二桁成長となった。2025年12月期も、売上収益97,736百万円、営業利益20,049百万円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

半導体市場の成長と材料イノベーションへの取り組みの進展による需要拡大、多目的分析機器および半導体プロセス・コントロール機器の伸長・出荷増、生産の円滑化とサプライチェーンの改善、販売ミックス・プライシング戦略の改善、円安が寄与した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年12月31日
- 売上高: {"value":90652,"unit":"百万円","yoy_pct":13.5}
- 営業利益: {"value":18367,"unit":"百万円","yoy_pct":20.4}
- 経常利益: {"value":17977,"unit":"百万円","yoy_pct":21.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":13615,"unit":"百万円","yoy_pct":24.9}
- １株当たり当期純利益: 60.44円
- 売上高営業利益率: 20.3%
- 自己資本比率: {"当期末":"46.1%","前期末":"40.1%"}
- 総資産: {"value":177547,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":81769,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":14604,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-6053,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2442,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":27992,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":97736,"unit":"百万円","yoy_pct":7.8},"営業利益":{"value":20049,"unit":"百万円","yoy_pct":9.2},"経常利益":{"value":19441,"unit":"百万円","yoy_pct":8.1},"純利益":{"value":14056,"unit":"百万円","yoy_pct":3.2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":3,"revised_forecast":18.8,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: 2024年12月期実績5.0%、2025年12月期予想30.1%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":4868,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":109,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社（社名：－）","除外":"0社（社名：－）"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト・機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 225268600
- 期末自己株式数: 19601
- 業績の増減要因: 半導体市場の成長と材料イノベーションへの取り組みの進展による需要拡大、多目的分析機器・半導体プロセス・コントロール機器の伸長と出荷増、生産の円滑化およびサプライチェーンの改善、販売ミックス・プライシング戦略の改善、円安の寄与。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2024年12月期 決算短信」と記載され、業績期間は「2024年１月１日～2024年12月31日」とされている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上収益は90,652百万円（前年同期比13.5％増）、営業利益は18,367百万円（同20.4％増）、親会社の所有者に帰属する当期利益は13,615百万円（同24.9％増）」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「2024年12月期の売上収益は前年同期比13.5％増、営業利益は同20.4％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益18,367百万円、税引前当期利益17,977百万円、当期利益13,615百万円と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2025年12月期の営業利益予想は20,049百万円（対前期増減率9.2％）、2024年12月期実績は18,367百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2024年12月期の年間配当金は3.00円、2025年12月期予想は18.80円と記載されている。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表に「配当性向（連結）5.0％」「2025年12月期（予想）30.1％」と記載されているが、方針としての数値目標は記載されていない。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失（又はその戻入れ）109」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、『理科学機器の製造・販売』の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「2024年12月期の売上収益営業利益率は20.3％、2023年12月期は19.1％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「当連結会計年度末の自己資本比率は前連結会計年度末から6.0ポイント増加し、46.1％」と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動による資金の増加は14,604百万円（前年同期は11,723百万円の資金の増加）」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「半導体市場の成長と材料イノベーションへの取り組みの進展は当社グループのソリューションに対し高い需要を生み出し」「伸長と出荷増などにより、売上収益、利益共に二桁成長」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「多目的分析機器、半導体プロセス・コントロール機器、生産・出荷、販売ミックス・プライシング等の要因説明はあるが、要因別の金額・数量は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「グローバル戦略が奏功」「需要を獲得」「生産の円滑化とサプライチェーンの改善により出荷が増加」「販売ミックス、プライシング戦略を改善」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上収益、利益共に二桁成長を達成しました」と記載される一方、「業績見通し等の将来に関する記述は…一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年１月１日～2024年12月31日」の実績として各利益項目の金額・増減率が記載され、2025年12月期の予想金額・増減率も記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国においては新大統領による関税強化」「ロシア・ウクライナの紛争が続き」「欧米各国のインフレ進行やそれに伴う高金利、中国経済の回復の遅れ」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「売上収益・営業利益等について前年同期比が示されており、比較不能との注記はない。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」と記載されている。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」と記載され、新規・除外はいずれも－社。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト・機関投資家向け）」と記載されている。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「決算短信本文および業績概況に、受注高・受注残高の金額の記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「製品需要や出荷増への言及はあるが、販売数量、顧客数、稼働率等の数値は記載されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画に即した成長路線を維持していきます」と記載されている。」）