# 商品・売場・人・コストの四つの改革｜ジーフット（2686）の変遷 Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2686/threads/d3e902ef6932 企業ページ: https://komori.app/company/2686 ## 経過 - FY2017-Q2 初出 「当社は、「デジタルシフト」「都市シフト」「シニアシフト」「アジアシフト」「地域密着」を事業展開の基本とし、商品の改革・売場の改革・人の改革・コストの改革を進めてまいりました。」 — 事業展開の基本方針として、四つの改革を明示している。 (https://komori.app/company/2686/filing/2016-q1) - FY2017-Q3 再掲 「このような環境に対応すべく当社は、「デジタルシフト」「都市シフト」「シニアシフト」「アジアシフト」「地域密着」を事業展開の基本とし、商品の改革・売場の改革・人の改革・コストの改革を進めてまいりました。」 — 前回と同じ五つのシフトおよび四つの改革を事業展開の基本として継続している。 (https://komori.app/company/2686/filing/2016-q2) - FY2018-Q1 再定義 「このような環境に対応すべく当社は、平成29年度を初年度とする中期３カ年計画をスタートさせるとともに、政策骨子として「商品の改革」「売場の改革」「働き方の改革」の３つを軸とした経営戦略を進めてまいりました。」 — 従来の五つのシフトと四つの改革から、中期3カ年計画の下で「商品の改革」「売場の改革」「働き方の改革」の3軸を政策骨子とする形に整理し直している。 (https://komori.app/company/2686/filing/2017-q1) - FY2018-Q2 再掲 「このような環境に対応すべく当社は、政策骨子として「商品の改革」「売場の改革」「働き方の改革」の３つを軸とした経営戦略を進めてまいりました。」 — 商品の改革・売場の改革・働き方の改革という3軸を、引き続き政策骨子として掲げている。 (https://komori.app/company/2686/filing/2017-q2) - FY2018-Q3 再掲 「このような環境下において当社は、「商品の改革」「売場の改革」「働き方の改革」の３つを軸とした経営戦略を進めるとともに、当第３四半期において、政策の具現化が遅れていた「商品の改革」について本格的に着手しました。」 — 商品の改革・売場の改革・働き方の改革という3軸の経営戦略を継続している。商品の改革については別スレッドで具体的な着手と進展を記録する。 (https://komori.app/company/2686/filing/2017-q3) - FY2018 再定義 「当社は、「デジタルシフト」「都市シフト」「シニアシフト」「アジアシフト」の４つのシフトに加え「地域密着」を経営戦略の基盤とし、商品、売場、人、コストの改革を中長期的戦略として推し進めてまいります。」 — 中長期戦略では従来の四つの改革を再掲する一方、当事業年度の業績説明では「商品の改革」「売場の改革」「人の改革」の3改革を軸とする形で整理している。 (https://komori.app/company/2686/filing/2017-fy) - FY2019-Q1 再掲 「このような環境に対応すべく当社グループは、前事業年度の大幅な減益から新たな成長に向けた事業構造改革を実施し、「商品の改革」「売場の改革」「人の改革」の３つの改革を軸とした経営戦略を進めてまいりました。」 — 従来の3改革を軸とする経営戦略を引き続き掲げている。 (https://komori.app/company/2686/filing/2018-q1) - FY2019-Q2 再掲 「本年度を新たな成長に向けた事業構造の改革元年と位置付け、具体的には「商品の改革」として、ＭＤ（マーチャンダイジング）プロセスの改革による商品提案力の強化、価値ある商品開発によるＰＢ（プライベートブランド）戦略の推進および婦人靴・紳士靴のリバイバルプランを実行いたしました。また、「売場の改革」として、基幹フォーマットの改革およびオムニチャネル化の深耕に伴うＥコマース事業の構造改革を推進いたしました。さらに「人の改革」として専門店事業の基本となる個人販売力の向上を掲げて改革を実施しました。」 — 商品の改革・売場の改革・人の改革という3改革を引き続き事業構造改革の軸として掲げ、各改革の内容を具体化している。 (https://komori.app/company/2686/filing/2018-q2) - FY2019-Q3 再掲 「このような環境に対応すべく当社グループは、本年度を新たな成長に向けた事業構造の改革元年と位置付け、「商品の改革」として、ＭＤ（マーチャンダイジング）プロセスの改革による商品提案力の強化と価値ある商品開発によるＰＢ（プライベートブランド）戦略の推進を行いました。また、「売場の改革」として、基幹フォーマットの改革およびオムニチャネル化の深耕に伴うＥコマース事業の構造改革を推進いたしました。さらに「人の改革」としてＩＴ支援による働き方改革と生産性の向上を図りました。」 — 商品の改革・売場の改革・人の改革という3改革を引き続き事業構造改革の軸としている。 (https://komori.app/company/2686/filing/2018-q3) - FY2019 再掲 「当社グループは、「デジタルシフト」「都市シフト」「シニアシフト」「アジアシフト」の４つのシフトに加え「地域密着」を経営戦略の基盤とし、商品、売場、人、コストの改革を中長期的戦略として推し進めてまいります。」 — 五つのシフトを基盤とし、商品・売場・人・コストの四つの改革を中長期戦略として継続している。 (https://komori.app/company/2686/filing/2018-fy) - FY2020-Q1 再掲 「このような環境に対応すべく当社グループは、「足元からのスタイル提案業」という経営理念のもと、お客さまに健康的で履きやすい魅力的な靴をリーズナブルに提供し続けることに注力し、スポーツ・カジュアルを基軸とした品揃えの充実と売場の改革により客数の回復と売上確保を図り、また、商品在庫の適正化により在庫効率の向上と原価率の改善を図りました。」 — 経営戦略に重要な変更はないとしたうえで、スポーツ・カジュアルを基軸とする品揃え、売場改革、在庫適正化を進めている。具体的な進捗は商品改革・在庫管理の各スレッドで記録する。 (https://komori.app/company/2686/filing/2019-q1) - FY2020-Q2 再掲 「このような環境に対応すべく当社グループは、・スポーツ・カジュアルを基軸とした品揃えの充実と売場の改革・商品在庫の適正化による在庫効率の向上と原価率の改善を本事業年度の最重要施策とし、専門店としてお客さまに満足いただける品揃えと売場作りを進めてまいりました。」 — 従来の3改革を背景に、当事業年度の最重要施策としてスポーツ・カジュアルを軸とした品揃え・売場改革と在庫適正化を継続している。 (https://komori.app/company/2686/filing/2019-q2) - FY2020-Q3 再掲 「このような環境に対応すべく当社グループは、「足元からのスタイル提案業」という経営理念のもと、お客さまに健康的で履きやすい魅力的な靴をリーズナブルに提供し続けることに注力し、スポーツ・カジュアルを基軸とした品揃えの充実と売場の改革により客数の回復と売上確保を図り、また、商品在庫の適正化により在庫効率の向上と原価率の改善を図りました。」 — 商品・売場・在庫を中心とする従来の改革方針を継続している。 (https://komori.app/company/2686/filing/2019-q3) - FY2020 再定義 「当社グループは、「デジタルシフト」「都市シフト」「シニアシフト」「アジアシフト」の４つのシフトに加え「地域密着」を経営戦略の基盤とし、商品、売場、人、コストの改革を中長期的戦略として推し進めてまいります。」 — 四つの改革を中長期戦略として継続する一方、2020年度の重点施策では「店舗・売場の改革」や「働き方の改革」として具体的に整理し直している。 (https://komori.app/company/2686/filing/2019-fy) - FY2021-Q1 再掲 「このような環境に対応すべく当社グループは、「商品の改革」「店舗・売場の改革」「働き方の改革」の３つの改革を推進し、業績回復に向けた経営基盤の強化に努めました。」 — 従来の三つの改革を継続して推進しており、経営方針の重要な変更はないと明示している。 (https://komori.app/company/2686/filing/2020-q1) - FY2021-Q2 再掲 「このような環境に対応すべく当社グループは、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐ取り組みを徹底した上で、「商品の改革」、「店舗・売場の改革」及び「働き方の改革」の３つの改革を推進し、業績回復に向けた経営基盤の強化に努めました。また、本社機能のスリム化やＩＴ活用による業務の効率化など、コスト構造改革を推進いたしました。」 — 新型コロナウイルス感染拡大下でも、商品の改革・店舗・売場の改革・働き方の改革という3改革と、コスト構造改革を継続している。 (https://komori.app/company/2686/filing/2020-q2) - FY2021-Q3 再掲 「このような環境に対応すべく当社グループは、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐ取り組みを徹底した上で、「商品の改革」、「店舗・売場の改革」及び「働き方の改革」の３つの改革を推進し、業績回復に向けた経営基盤の強化に努めました。また、本社機能のスリム化やＩＴ活用による業務の効率化など、コスト構造改革を推進いたしました。」 — 新型コロナウイルス感染拡大下でも、3つの改革と本社機能のスリム化・IT活用を含むコスト構造改革を継続している。 (https://komori.app/company/2686/filing/2020-q3) - FY2021 再定義 「＜2021年度重点取り組み事項＞ 2021年度は以下の重点施策を推し進めてまいります。 「５つの改革」 ① 商品改革 ② 営業改革 ③ デジタル改革 ④ 働き方改革 ⑤ 事業構造改革」 — 従来の「商品の改革」「店舗・売場の改革」「働き方の改革」を軸とする整理から、営業改革、デジタル改革、事業構造改革を加えた「５つの改革」へ枠組みを整理している。 (https://komori.app/company/2686/filing/2020-fy) - FY2022-Q1 再掲 「当社グループは、新しい生活様式に対応すべく、このような環境の下、「商品改革」、「営業改革」、「デジタル改革」、「働き方改革」及び「事業構造改革」の５つの改革をさらに推し進め、特に「商品改革」について、覚悟と実行力をもって確実に成し遂げることを業績回復への最重要課題と捉え、取り組んでまいります。」 — 前年に整理された「5つの改革」を引き続き経営基盤強化の中心に据えている。 (https://komori.app/company/2686/filing/2021-q1) - FY2022-Q2 再掲 「当社グループは、新しい生活様式に対応すべく、このような環境の下、「商品改革」、「営業改革」、「デジタル改革」、「働き方改革」及び「事業構造改革」の５つの改革をさらに推し進め、」 — 従来の「5つの改革」を引き続き経営基盤強化の枠組みとして掲げている。 (https://komori.app/company/2686/filing/2021-q2) - FY2022 再定義 「＜2023年２月期重点取り組み＞ １．確実な事業収益力の回復 ２．新たな成長を促すデジタルシフト」 — 従来の5つの改革を前面に出す整理から、2023年2月期は事業収益力の回復とデジタルシフトの2本柱として重点施策を再整理している。 (https://komori.app/company/2686/filing/2021-fy) - FY2023-Q2 再定義 「新型コロナの影響により毀損した自己資本の増強と安定した財務基盤による経営基盤の再構築を実現させるべく、「確実な事業収益力の回復」と「新たな成長を促すデジタルシフト」を重点施策に掲げ、当連結会計年度より３つの改革（事業構造改革、ＭＤ構造改革、組織・コスト構造改革）に沿った事業再生計画に取り組んでおります。」 — 従来の2本柱を、事業構造改革・MD構造改革・組織・コスト構造改革の3改革に沿った事業再生計画として整理し直している。 (https://komori.app/company/2686/filing/2022-q2) - FY2023-Q3 再掲 「新型コロナウイルス感染症の影響により毀損した自己資本の増強と安定した財務基盤による経営基盤の再構築を実現させるべく、「確実な事業収益力の回復」と「新たな成長を促すデジタルシフト」を重点施策に掲げ」 — 前四半期までに整理された、事業収益力の回復とデジタルシフトを2本柱とする重点施策を継続している。 (https://komori.app/company/2686/filing/2022-q3) - FY2023 再定義 「＜2024年２月期重点取り組み＞ (１)ＭＤ構造改革 (２)事業構造改革 (３)組織・コスト構造改革 (４)ＥＣ事業の成長と拡大」 — 従来の改革項目を、2024年2月期の事業再生実行計画におけるMD、事業、組織・コスト、ECの4領域として再整理している。 (https://komori.app/company/2686/filing/2022-fy) - FY2024-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」 — 経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを明示している。 (https://komori.app/company/2686/filing/2023-q3) - FY2025-H1 再掲 「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」 — 経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを明示し、従来の改革方針を継続している。 (https://komori.app/company/2686/filing/2024-h1) - 2026-04-08 再掲 「当社は、前事業年度までに引き続き、「事業構造改革」「ＭＤ構造改革」「組織コスト構造改革」を柱に事業を行いました。」 — 従来の3つの改革を柱とする事業運営を継続している。 (https://komori.app/company/2686/disclosure/20260408500078) - 2026-04-08 再定義 「当社は、前事業年度までに引き続き、「事業構造改革」「ＭＤ構造改革」「組織コスト構造改革」を柱に事業を行いました。」 — 従来の四つの改革として整理されていた内容について、本開示では事業構造改革、MD構造改革、組織コスト構造改革の三つを柱とする表現に整理している。 (https://komori.app/company/2686/disclosure/20260408500089) - 2026-04-08 初出 「イオングループが一体となって靴事業を成長させていきます。これにより、ジーフットの課題となっている商品ＭＤ（マーチャンダイジング）力を強化し、グループ各社の靴売場の活性化とグループ店舗への出店、商品供給の加速が期待できると考えております。」 — 完全子会社化後の新たな施策として、イオンリテールと一体となった売場構築、グループ店舗への商品展開、雑貨と融合した新たなテナント業態の展開を掲げている。 (https://komori.app/company/2686/disclosure/20260408500143) - 2026-04-30 前進 「当社の完全子会社化後、イオングループが一体となって靴事業を成長させていくとのことです。」 — 完全子会社化後の施策について、イオンリテールと一体となった売場構築、グループ店舗を活用した商品展開、雑貨と融合した新たなテナント業態の展開を具体的に記載している。 (https://komori.app/company/2686/disclosure/20260428512904) - 2026-05-07 前進 「当社の完全子会社化後、イオングループが一体となって靴事業を成長させていくとのことです。」 — 完全子会社化後の再成長施策について、売場の一体化、グループ店舗への商品展開、雑貨と融合した新業態、本部コスト合理化、不採算店舗整理が具体的に示された。 (https://komori.app/company/2686/disclosure/20260505517287) - FY2026 再定義 「2027年２月期は以下の重点取り組みを実施し、業績回復を図ります。 2027年２月期重点取り組み （１）店舗・売場改革 ①コンセアスビーの専門店化の推進 ②テナントアスビー・アスビーキッズの新モデル確立 （２）商品・マーケティング改革 ①競争優位なＰＢ（プライベートブランド）商品の創出とＮＢ（ナショナルブランド）商品戦略の明確化 ②サプライチェーン全体の連携強化 （３）働き方改革 ①リアル店舗ならではの強みを創出 ②デジタルを活用した人材育成・組織活性化 （４）ＥＣ事業の成長と拡大 アプリ・ＯＭＯ基盤を活用した販売機会の拡大」 — 従来の改革方針を、2027年2月期の店舗・売場、商品・マーケティング、働き方、ECの4領域に再整理している。 (https://komori.app/company/2686/filing/2025-fy)