# アンドエスティＨＤ（2685） FY2025 有価証券報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2685/filing/2025-fy
提出日: 2026-05-26
対象期間: 2025-03-01 〜 2026-02-28
企業ページ: https://komori.app/company/2685
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100Y5ZC.pdf

## 要点

当連結会計年度では、売上高・営業利益・経常利益はいずれも増加し、親会社株主に帰属する当期純利益は微減しました。あわせて、持株会社体制への移行やVelvet,LLCの出資持分譲渡などの組織・事業再編の影響を受けています。

## 事業

アンドエスティHDグループは、主にアパレル・雑貨関連事業を中核に据つつ、飲食事業を含む「その他」領域を展開しています。国内外の連結子会社20社を含む体制で、店舗網の拡張・ECの活用・マルチブランド戦略を推進。持株会社体制へ移行済みで、グループ全体のプラットフォーム機能を強化する「Play fashion!」を軸に事業を統合・強化しています。

## 数字

- 設備投資: 98億円
- フリーキャッシュフロー: 111億円
- 従業員数: 6,936人

## セグメント

- アパレル・雑貨関連事業 / 売上高 2,897億円 / 営業利益 1,731億円
- その他（飲食事業） / 売上高 147億円 / 営業利益 -5億円
- その他連結子会社 / 売上高 59億円 / 営業利益 0百万円

## 地域別

- 日本 / 売上高 2,658億円

## 前回からの変化

### サプライチェーン

2026/5/26提出書類で、情報セキュリティ認証（ISO/IEC 27001）を規制ゲートとして新規追加し、綿花/ポリエステル/羊毛の投入言及、国内外店舗網の最新店舗数、香港・上海の海外子会社名、および中国等での出店×ECクロスチャネル戦略への言及を既存エントリへ追記しました。

- + ISO/IEC 27001認証

### 戦略的賭け

提出書類（2026-05-26）では、デジタル・プラットフォーム/OMO、海外出店・店舗網、持株会社体制、米国Velvetの持分譲渡（撤退）など既存の戦略的賭けが再言及されている。また、物流センター拡張の計画、スタッフボードの社外展開、サステナブル経営（環境・人権・地域成長）、サプライチェーン透明性、人的資本投資といった新たな追跡対象が明示された。

- + 物流センター拡張投資計画
- + スタッフボード社外ノウハウ展開
- + サステナブル経営の重点三テーマ
- + サプライチェーン透明性向上
- + 人的資本投資の中核施策

### 外部エクスポージャー

提出書類（2026-05-26）により、既存の原材料・エネルギー価格、円安、炭素税・カーボンプライシング、インバウンド需要、自然災害に関する外部要因の言及を更新した。あわせて、海外展開国の政情・法規制変更や、人的資本リスク、ESG評価を通じた資本市場評価変動といった新規に追跡対象となる外部エクスポージャーを追加した。

- + 海外展開国の政情・法規制リスク
- + 人的資本リスクへの対応
- + ESG評価変動による影響

### 製品

本提出書類（2026-05-26）において、既存の主要ブランド8件はブランド別売上実績の更新が確認されるため追記。あわせて「アダストリア」「ブランドリテール」「and ST顧客会員」「スタッフボード」が現行正準リスト未収録のため新規追加した。

- + アダストリア
- + ブランドリテール
- + and ST顧客会員
- + スタッフボード

### 技術

2026年5月26日提出書類で「and ST」EC基盤・OMO推進基盤・STAFF BOARDデジタル基盤への言及があり、特に「and ST」プラットフォーマー化およびスタッフボード経由売上比率の高まりが確認できたため既存エントリを更新した。また、情報セキュリティ認証としてISMS（ISO/IEC 27001）取得の記載が新規に確認できたため追加エントリを作成した。

- + ISMS情報セキュリティ認証

### 資本配分

提出書類（2026-05-26）に基づき、直近期の設備投資内訳（アパレル・雑貨/飲食）と配当（性向30%に基づく運用と2026年配当額）、ならびに持株会社体制移行（2025-09-01）とVelvet, LLC持分譲渡（2025-07-25）、敷金・保証金の開示記載を既存エントリへ追記した。また、2025-09-01のカリマーインターナショナル株式会社の子会社化を新規に追加した。

- + カリマーインターナショナル子会社化

### ケイパビリティ構築

提出書類（2026-05-26）では、DX人材・スタッフボード教育/キャリカク・ESOP/BIP・サステナビリティ（TCFD/SSBJ）・健康経営/ダイバーシティの継続言及と、スタッフボード関連の定量KPI更新、Velvet, LLCの出資持分譲渡（譲渡）による当該能力保有の終結（子会社保有の前提変化）が確認された。

- − Velvet LLCの取得と100%子会社化
- − Velvet LLCの取得と100%子会社化

### 規制ポジショニング

提出書類（2026-05-26）では、監査等委員会設置等のガバナンス体制、指名・報酬諮問委員会およびコンプライアンス委員会の設置、TCFD/SSBJ等の開示基準への対応、ならびに持株会社体制への移行が再言及されている。加えて、サプライヤーリスト公開とCSRモニタリング、2050年カーボンニュートラル目標が明示され、新規エントリとして追加する。

- + サプライヤーリスト公開とCSRモニタリング
- + 2050年カーボンニュートラル目標

## 会社自身の言葉

### 事業・店舗網／海外展開・飲食

- 「国内店舗数：1,444店
- 海外店舗数：157店
- 合計店舗数：1,601店（WEBストアを含む 140店）」 — 国内外の店舗・WEBストアを含む店舗数の内訳
- 「2025年9月1日付でカリマーインターナショナル株式会社を子会社化（伊藤忠商事株式会社との共同取得）」 — カリマーインターナショナルを子会社化（2025/9/1、共同取得）
- 「国内販売網：1,444店舗（国内）およびWEBストア140店舗を含む総計1,601店舗」 — 国内販売網（国内店舗およびWEBストア込み）の総店舗数
- 「中国・台湾・香港・タイ・フィリピン等の出店とECとのクロスチャネル戦略を推進」 — アジア各国の出店とECとのクロスチャネル戦略
- 「中国・台湾・香港・タイ・フィリピン等の出店とECとのクロスチャネル戦略」 — 中国・台湾・香港・タイ・フィリピン等での出店とEC連携
- 「東南アジアを次の柱とし、リアル店舗と地域展開を拡大」 — 東南アジアを次の柱としてリアル店舗と地域展開を拡大
- 「海外販売網：海外157店舗」 — 海外販売網の店舗数
- 「その他（飲食事業）：3店舗の新規出店により359百万円」 — 飲食事業の新規出店に関する記載（店舗数・設備投資相当）
- 「グローバル事業の基本戦略としてマルチブランド戦略を推進」 — グローバル事業の基本戦略としてのマルチブランド戦略
- 「海外展開国の法規制変更・政治経済の混乱・自然災害が業績へ影響するリスクを認識。東南アジア市場の成長機会を取り込みつつ、現地の政治・規制動向に留意」 — 海外展開国の法規制変更・政治経済の混乱・自然災害が業績へ影響するリスク認識
- 「海外展開国の法規制変更・政治経済の混乱・自然災害が業績へ影響するリスクを認識。」 — 海外展開国の法規制・政治経済・自然災害リスクの認識
- 「アンドエスティHDグループは、主にアパレル・雑貨関連事業を中核に据えつつ、飲食事業を含む「その他」領域を展開しています。」 — アンドエスティHDグループの事業領域（アパレル・雑貨中心＋飲食等）
- 「ブラン ドリテール（ブランド提供・プロデュース等を含む）」 — ブランド提供・プロデュース等を含むブラン ドリテールの位置づけ

### 「and ST」・スタッフボード／プラットフォーマー化

- 「「and ST」顧客会員数：2,100万人以上」 — 「and ST」の顧客会員数
- 「スタッフボード経由の売上比率
・2019年2月期: 4.6%
・2025年2月期: 29.4%
・2026年2月期: 29.7%」 — スタッフボード経由の売上比率（年次推移）
- 「スタッフボード関連  
  - 参加人数（年次推移）
    - 2026年2月期: 4,674人」 — スタッフボード関連の参加人数（年次推移の一部）
- 「DX推進体制を取締役直下に設置し、デジタル技術とデータ活用の人材確保・育成・定着を推進」 — DX推進体制（取締役直下で人材確保・育成・定着）
- 「スタッフボード経由の売上比率
 - 2026年2月期: 29.7%」 — スタッフボード経由の売上比率（特定年度の値）
- 「アンドエスティグループの店舗網とECの統合促進による「and ST」プラットフォーマー化」 — 店舗網とEC統合による「and ST」プラットフォーマー化
- 「ISMS（ISO/IEC 27001）等の情報セキュリティ認証を取得」 — ISMS等、情報セキュリティ認証（関連文脈）
- 「スタッフボードの拡張・教育制度の強化により、ノウハウの社外展開を推進」 — スタッフボードの拡張・教育強化によるノウハウの社外展開
- 「店舗網とECの統合促進による「and ST」プラットフォーマー化」 — 店舗網とEC統合による「and ST」プラットフォーマー化（重複表現を含む）
- 「ISMS（ISO/IEC 27001）等の情報セキュリティ認証を取得、その他の認証・更新作業」 — ISMS（ISO/IEC 27001）取得等の情報セキュリティ認証文脈（認証・更新）

### 組織再編・コーポレート機能／ガバナンス・資本政策

- 「2025年9月1日付で持株会社体制へ移行、グループの管理・運営を統合」 — 2025/9/1の持株会社体制移行と管理・運営の統合
- 「SS BJ/TCFD等の開示基準に対応、2050年カーボンニュートラル達成に向けた施策を推進」 — SSBJ/TCFD等の開示基準対応とカーボンニュートラル達成に向けた施策
- 「コーポレートガバナンス体制の強化、監査等委員会設置、指名・報酬諮問委員会・コンプライアンス委員会等の設置と活動」 — コーポレートガバナンス体制の強化（監査等委員会、委員会設置・活動）
- 「配当方針: 連結配当性向30%を基準とする」 — 配当方針（連結配当性向30%を基準）
- 「2025年9月1日付で持株会社体制へ移行、同日アンドエスティHDへ商号変更」 — 2025/9/1付で持株会社体制へ移行し、同日商号変更
- 「株式報酬（業績連動型株式報酬）:
  - 取締役（監査等委員でない取締役を除く）: 対象期間の総付与株式数の上限 624,000株（年間208,000株×3年度）、」 — 業績連動型株式報酬（取締役の付与上限等）
- 「敷金・保証金の差引後の実効的な資金調達・リース契約の記載あり」 — 敷金・保証金の差引後の資金調達・リース契約の記載（財務流動性の文脈）
- 「株式会社ゼットン（飲食含む）: 14,690」 — 株式会社ゼットン（飲食を含む）に関する数値の言及

### サステナビリティ・気候変動・リスク／人的資本・素材・サプライチェーン

- 「2050年のカーボンニュートラル目標等、規制・開示要件の変化に対応」 — 2050年カーボンニュートラル等の目標・規制／開示要件の変化への対応
- 「サステナブル経営の推進（環境・人権・地域成長の三つの重点テーマ）を中期計画と整合」 — サステナブル経営（環境・人権・地域成長の重点テーマ）を中期計画と整合
- 「円安の影響による輸入コスト上昇・原価増加リスクを認識。為替予約の活用でヘッジ」 — 円安による輸入コスト上昇・原価増加リスクと為替予約によるヘッジ
- 「原材料・エネルギー価格の変動リスクに対応。原材料（綿花・羊毛・木材等）とポリエステル等の石化由来素材の強調」 — 原材料・石化由来素材の強調（気候・素材リスク文脈）
- 「人的資本投資（女性活躍、健康経営、ダイバーシティ推進）を中期計画の中核に据える」 — 人的資本投資（女性活躍、健康経営、ダイバーシティ）を中期計画の中核に据える
- 「サプライチェーンの透明性向上、サプライヤーリストの公開、地域社会・地域経済の活性化」 — サプライヤーリスト公開等を通じたサプライチェーンの透明性向上
- 「サプライヤーリスト公開、CSRモニタリング等」 — サプライヤーリスト公開やCSRモニタリング等
- 「原材料（綿花・羊毛・木材等）とポリエステル等の石化由来素材」 — 原材料（綿花・羊毛・木材等）と石化由来素材
- 「国内市場の縮小・消費動向の変化・インバウンド需要の動向・EC市場の拡大等の需要変動要因を監視」 — 国内市場縮小・需要変動要因（消費動向・インバウンド・EC拡大等）の監視
- 「気候関連開示（TCFD/SSBJ等）に関する開示要件への対応を進行。2050年のカーボンニュートラル目標等、規制・開示要件の変化に対応」 — 気候関連開示要件への対応と、2050年カーボンニュートラル等の規制・開示変化への対応
- 「ポリエステル等の石化由来素材の強調」 — ポリエステル等の石化由来素材の強調
- 「炭素税・カーボンプライシング等の法規制による原価上昇リスクを想定」 — 炭素税・カーボンプライシング等による原価上昇リスク
- 「Adastria Asia Co.,Ltd.（香港）100%」 — Adastria Asia（香港）を100%保有する旨の記載
- 「愛徳利亜(上海)商貿有限公司（中国）100%」 — 愛徳利亜(上海)商貿有限公司（中国）を100%保有する旨の記載
- 「ESG・サステナビリティ施策の評価・対応を通じて資本市場からの評価変動をモニタリング」 — ESG・サステナビリティ施策評価を通じた資本市場評価変動のモニタリング
- 「人材・健康・ダイバーシティ関連の取り組みを強化することで、人的資本リスクを緩和」 — 人材・健康・ダイバーシティ強化による人的資本リスク緩和

### 投資・ブランド別の販売実績（数値）

- 「設備投資額：9,847百万円
  - アパレル・雑貨関連事業：国内69店舗・海外31店舗の新規出店・物流センター新機器導入等により9,487百万円」 — 設備投資額（総額およびアパレル・雑貨関連の内訳）
- 「アダストリア 計: 233,562」 — アダストリア（会社計）の数値
- 「2026年には常総第二物流センター、西宮北物流センター、常総物流センター等の物流設備投資を実施予定」 — 物流設備投資の予定（物流センター名と投資計画文脈）
- 「グローバルワーク: 53,842」 — グローバルワークの販売実績（売上高）
- 「niko and …: 37,850」 — niko and …の販売実績（売上高）
- 「スタディオクリップ: 23,918」 — スタディオクリップの販売実績（売上高）
- 「ローリーズファーム: 24,249」 — ローリーズファームの販売実績（売上高）
- 「レプシィム: 17,230」 — レプシィムの販売実績（売上高）
- 「ジーナシス: 11,625」 — ジーナシスの販売実績（売上高）
- 「ベイフロー: 10,998」 — ベイフローの販売実績（売上高）
- 「ラコレ: 14,165」 — ラコレの販売実績（売上高）