# タビオ（2668） 2026年2月期　通期決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2668/disclosure/20260414503318
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-04-14
Komoriの読み（0-100）: 47
企業ページ: https://komori.app/company/2668

## 何が変わったか

2026年2月期は売上高が計画未達となった一方、売上総利益率の改善によって営業利益・経常利益・当期純利益は計画を上回った。2027年2月期は増収を見込むが、利益は減益計画で、EC刷新やBtoB強化などの施策を進める。

## 会社が挙げた理由

売上高は、国内専門店事業でバンドル商品やセールが伸び悩んだことなどから計画未達となった。一方、直営店・プロパー商品の構成比上昇、滞留商品の販売進展、スポーツ卸事業での値上げや高利益率商品の構成比上昇により売上総利益率が改善し、利益が計画を上回った。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年2月期 通期
- 売上高: {"value":16812,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.2}
- 営業利益: {"value":883,"unit":"百万円","yoy_pct":19.5}
- 経常利益: {"value":916,"unit":"百万円","yoy_pct":21.4}
- 純利益: {"value":569,"unit":"百万円","yoy_pct":9.5}
- 売上総利益率: {"率":"58.1%","前年同期比の増減ポイント":"+1.8ポイント"}
- 営業利益率: {"率":"5.3%","前年同期比の増減ポイント":"+0.9ポイント"}
- 販管費: {"value":8877,"unit":"百万円","売上高販管費率":"52.8%"}
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":17000,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":718,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":720,"unit":"百万円"},"当期純利益":{"value":457,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 売上高は計画比で未達、営業利益・経常利益・当期純利益は計画を上回った
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: {"期末の数":"連結266店舗（国内225、欧州4、東アジア37）","期中の出退店数":"出店15、退店17"}
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: not_disclosed
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: {"1株当たり年間配当額":"30円","中間":"not_disclosed","期末":"30円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: BtoB専門部署の新設、ワークウェア専門店への既存商品・共同開発商品の卸販売、大手物流事業者等への職域販売テスト、エントリー価格帯商品の導入、靴下屋の次世代店舗モデルの確立、自社ECサイトのShopifyへの全面移行、AI検索・AI診断コンテンツの導入、プロ野球選手とのアドバイザリー契約、アジアでの新規出店

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 文章での対比（原文: 「「売上高は計画比で未達となったものの…営業利益・経常利益・当期純利益の全てにおいて計画を上回る実績」」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 強弱が混在（原文: 「「売上高は計画比で未達」「営業利益・経常利益・当期純利益の全てにおいて計画を上回る」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「「2026年2月期 通期業績ハイライト」」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「該当する記載なし」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 表で金額あり（原文: 「販売管理費の表に「増減／売上比Pt差」として人件費「＋102」、家賃「＋15」、減価償却費「△93」などを記載。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「フットボール・ランニング商品の値上げと高利益率商品の構成比上昇で売上総利益率改善」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「売上高の推移」と「営業利益の推移」に各事業の数値を掲載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「販売費及び一般管理費」の表」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「国内専門店事業売上「12,729→12,492」、国内EC事業営業利益「285→269」、販促費「＋6百万円」」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 記載なし（原文: 「2027年2月期の予想数値のみを掲載。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「該当する記載なし」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 記載なし（原文: 「該当する記載なし」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「BtoB専門部署を新設」「Shopifyへの全面移行」「プロ野球選手とのアドバイザリー契約締結」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「国内既存店、国内EC、中国既存店、中国EC、タビオスポーツ国内売上、店舗数を掲載。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「国内店頭売上「△1.1％」、国内EC「△0.7％」、中国店頭売上「＋5.8％」、中国EC「＋16.0％」」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「「客単価は上昇基調」「客数・販売数量の減少傾向」と記載。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: なし（原文: 「人員配置への言及はあるが、人数の記載はない。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「「世界トップクラスの展開店舗数を誇ります」」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 配当額のみ（原文: 「「1株当たり配当金は年間30円の見込み」「期末配当30円」」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: なし（原文: 「該当する記載なし」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「該当する記載なし」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: なし（原文: 「改装や広告費への言及はあるが、投資額の記載はない。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題「2026年2月期 通期決算説明資料」」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「目次の「01 事業内容」に事業内容・基本情報・商品ブランドを掲載。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2027年2月期…を計画」「販売開始」「刷新を実施予定」および将来予測に関する注意書き」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: なし（原文: 「該当する金額の記載なし」）