# 棚卸資産評価方法の移動平均法から先入先出法への変更｜オートウェーブ（2666）の変遷

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## 経過

- FY2018-Q1 初出 「たな卸資産のうち、商品及び製品に係る評価方法は、従来、主として移動平均法による原価法（収益性の低下に基づく簿価切下げの方法）を採用しておりましたが、前連結会計年度末における商品及び製品の帳簿価額を当連結会計年度の期首残高として、当第１四半期連結会計期間より、主として先入先出法による原価法（収益性の低下に基づく簿価切下げの方法）に変更しております。」 — 商品及び製品の評価方法を、当第１四半期連結会計期間から主として移動平均法から先入先出法へ変更した。変更による影響額は軽微と説明している。 (https://komori.app/company/2666/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「たな卸資産のうち、商品及び製品に係る評価方法は、従来、主として移動平均法による原価法（収益性の低下に基づく簿価切下げの方法）を採用しておりましたが、前連結会計年度末における商品及び製品の帳簿価額を当連結会計年度の期首残高として、第１四半期連結会計期間より、主として先入先出法による原価法（収益性の低下に基づく簿価切下げの方法）に変更しております。」 — 商品及び製品の評価方法を第１四半期から移動平均法から先入先出法へ変更した会計方針を再確認している。 (https://komori.app/company/2666/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「たな卸資産のうち、商品及び製品に係る評価方法は、従来、主として移動平均法による原価法（収益性の低下に基づく簿価切下げの方法）を採用しておりましたが、前連結会計年度末における商品及び製品の帳簿価額を当連結会計年度の期首残高として、第１四半期連結会計期間より、主として先入先出法による原価法（収益性の低下に基づく簿価切下げの方法）に変更しております。」 — 商品及び製品の評価方法を第１四半期から移動平均法から先入先出法へ変更した会計方針を再確認している。 (https://komori.app/company/2666/filing/2017-q3)
- FY2018 再掲 「たな卸資産のうち、商品及び製品に係る評価方法は、従来、主として移動平均法による原価法（収益性の低下に基づく簿価切下げの方法）を採用しておりましたが、前連結会計年度末における商品及び製品の帳簿価額を当連結会計年度の期首残高として、当連結会計年度より、主として先入先出法による原価法（収益性の低下に基づく簿価切下げの方法）に変更しております。」 — 商品及び製品の評価方法を移動平均法から先入先出法へ変更した会計方針を再確認している。 (https://komori.app/company/2666/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「商品及び製品に係る評価方法は、主として先入先出法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定）」 — 商品及び製品の評価方法を先入先出法とする会計方針を再確認している。 (https://komori.app/company/2666/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「商品及び製品に係る評価方法は、主として先入先出法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定）」 — 商品及び製品の評価方法を先入先出法とする会計方針を再確認している。 (https://komori.app/company/2666/filing/2019-fy)
- FY2021 再掲 「商品及び製品に係る評価方法は、主として先入先出法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定）」 — 商品及び製品の評価方法を先入先出法とする会計方針を再確認している。 (https://komori.app/company/2666/filing/2020-fy)
- FY2024 再掲 「商品及び製品に係る評価方法は、主として先入先出法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定）」 — 商品及び製品の評価方法を先入先出法とする会計方針を再確認している。 (https://komori.app/company/2666/filing/2023-fy)