# Ｓｃｈｏｏ（264A） 2025年９月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/264A/disclosure/20251114502067
種別: 決算
開示日: 2025-11-14
Komoriの読み（0-100）: 37
企業ページ: https://komori.app/company/264A

## 何が変わったか

2025年9月期は、売上高・営業利益・経常利益が増加した一方、当期純利益は減少した。2026年9月期は増収を見込むが、営業利益は減益、経常利益と当期純利益は増益を予想している。

## 会社が挙げた理由

会社は、リスキリングや人的資本経営への関心の高まりを背景とした企業の教育投資意欲・オンライン学習導入ニーズの堅調さに加え、新規顧客の獲得、既存顧客の取引拡大、積極的なマーケティング、ナーチャリング、販売代理パートナー網の拡大、学習コンテンツの質向上、営業とカスタマーサクセスの一体運営などを挙げている。2025年9月期の当期純利益の減少理由は本文で特定していない。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2024年10月1日〜2025年9月30日
- 売上高: {"value":3360,"unit":"百万円","yoy_pct":17.8}
- 営業利益: {"value":290,"unit":"百万円","yoy_pct":149.8}
- 経常利益: {"value":258,"unit":"百万円","yoy_pct":196.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":175,"unit":"百万円","yoy_pct":-4.9}
- １株当たり当期純利益: 14.31円
- 売上高営業利益率: 8.6
- 自己資本比率: {"当期末":53.9,"前期末":26.9}
- 総資産: {"value":3442,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1855,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":249,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-135,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":786,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2946,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":3908,"unit":"百万円","yoy_pct":16.3},"営業利益":{"value":266,"unit":"百万円","yoy_pct":-8.3},"経常利益":{"value":263,"unit":"百万円","yoy_pct":1.9},"純利益":{"value":223,"unit":"百万円","yoy_pct":27.2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":14034,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":109,"unit":"千円"}],"特別損失":"not_disclosed"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け、個人投資家向け）
- 期末発行済株式数: 12,534,780株
- 期末自己株式数: 186,000株
- 業績の増減要因: 社会人教育市場で企業の教育投資意欲とオンライン学習サービスの導入ニーズが堅調に推移したこと、新規顧客の獲得・既存顧客の取引拡大、積極的なマーケティング投資、ナーチャリング施策、販売代理パートナー網の拡大、学習コンテンツの質の向上、営業とカスタマーサクセス一体運営による顧客伴走力の強化など。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題が「2025年９月期 決算短信」で、業績欄も「2025年９月期の業績」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高17.8％増、営業利益149.8％増、経常利益196.7％増、当期純利益△4.9％。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「3,360百万円、17.8％」、営業利益は「290百万円、149.8％」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益290百万円、経常利益258百万円、当期純利益175百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 減少を見込む（原文: 「2026年9月期営業利益予想266百万円、対前期増減率△8.3％。2025年9月期営業利益は290百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年9月期の年間配当金合計は0.00円、2026年9月期予想も0.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄の「配当性向」「純資産配当率」はいずれも「－」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別利益 固定資産売却益 109千円」「特別利益合計 109千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「損益計算書の特別損益は「固定資産売却益109千円」のみで、減損損失の記載はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は、『大人の学び事業』の単一セグメントとしています」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「2025年9月期8.6％、2024年9月期4.1％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「自己資本比率は53.89％（前事業年度末は26.91％）」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2025年9月期249百万円、2024年9月期115百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「新規顧客の獲得及び既存顧客の取引拡大を図るため」、また「大企業への導入拡大に注力した結果」「Schoo Swingの導入が進み」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「積極的なマーケティング投資」「ナーチャリング施策の強化」などの施策は記載されているが、要因別の金額・数量は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「新規顧客の獲得及び既存顧客の取引拡大」「積極的なマーケティング投資」「販売代理パートナー網の拡大」など。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当期の売上高は3,360,107千円」と断定する一方、「当期純利益は223,032千円を予想しております」「異なる結果となる可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年９月期の業績（2024年10月１日～2025年９月30日）」として各利益の金額と増減率を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「不安定な世界情勢や為替変動及び原材料価格やエネルギー価格の高騰等の影響により、先行き不透明な状況が続いております」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前事業年度比17.8％増」などの業績比較が記載され、注記は「2024年９月期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益」について非上場を理由としている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」「機関投資家・アナリスト向け決算説明会」「個人投資家向け決算説明会」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「事業説明は「法人向け研修サービス」「個人向け学習サービス」「学習管理プラットフォームサービスを提供しております」としており、受注高・受注残高の数値は示されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「顧客単価（ARPA）の向上」「低いNet Revenue Churn Rateを維持」と記載されているが、具体的な数値はない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「「翌事業年度（2026年９月期）を『競争優位性を強化し、事業ドメイン拡張を目指した「第二創業」フェーズ』と位置づけ」。」）