# サントリービバレッジ＆フード（2587） 2024年12月期 第１四半期決算短信〔IFRS〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2587/disclosure/20240513591481
種別: 決算
開示日: 2024-05-13
Komoriの読み（0-100）: 39
企業ページ: https://komori.app/company/2587

## 何が変わったか

2024年12月期第1四半期は、売上収益が前年同期比10.2％増、営業利益が28.5％増となり、増収増益となった。親会社の所有者に帰属する四半期利益も38.9％増加した。

## 会社が挙げた理由

主要国の需要を捉え、コアブランド集中活動を徹底したことにより全セグメントで増収となった。日本では好天による販売数量増と価格改定、海外では販売トレンドの回復やRGM活動が寄与した。営業利益は原材料高や為替変動によるコスト増、マーケティング費用増の影響を受けたが、売上収益の伸長とコストマネジメントの徹底により増益となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年3月31日
- 売上高: {"value":371657,"unit":"百万円","yoy_pct":10.2}
- 営業利益: {"value":33876,"unit":"百万円","yoy_pct":28.5}
- 経常利益: {"value":34651,"unit":"百万円","yoy_pct":30.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":20253,"unit":"百万円","yoy_pct":38.9}
- １株当たり当期純利益: 65.55円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":57.1,"前期末":56.9}
- 総資産: {"value":1975565,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1234752,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":10535,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-20918,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-11389,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":154595,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1670000,"unit":"百万円","yoy_pct":4.9},"営業利益":{"value":149000,"unit":"百万円","yoy_pct":5.1},"経常利益":{"value":148500,"unit":"百万円","yoy_pct":4.7},"純利益":{"value":109000,"unit":"百万円","yoy_pct":4.3},"親会社の所有者に帰属する当期利益":{"value":84500,"unit":"百万円","yoy_pct":2.1}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"修正なし","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":80,"revised_forecast":110,"change":30,"change_rate":37.5,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":18373,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":32,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（注記に「該当事項はありません」と記載）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"なし"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家・証券アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: 309000000
- 期末自己株式数: 148
- 業績の増減要因: 主要国の需要を捉えたコアブランド集中活動、販売数量の増加、価格改定効果、RGM活動、売上収益の伸長、コストマネジメントの徹底。原材料高・為替変動によるコスト増やマーケティング費用増の影響もあった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第1四半期売上収益371,657百万円、通期予想1,670,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「第1四半期の売上収益は371,657百万円、営業利益は33,876百万円。通期予想は売上収益1,670,000百万円、営業利益149,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上収益は前年同期比10.2％増、営業利益は28.5％増、税引前四半期利益は30.7％増、親会社の所有者に帰属する四半期利益は38.9％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上収益371,657百万円、前年同期337,217百万円。営業利益33,876百万円、前年同期26,371百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益33,876百万円、税引前四半期利益34,651百万円、四半期利益25,879百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2023年12月期の年間配当金は80.00円、2024年12月期予想は110.00円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失及び減損損失戻入（△は益）」32百万円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「日本事業116.7％増、アジアパシフィック事業15.4％増、欧州事業12.7％増、米州事業13.6％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「当四半期の売上収益371,657百万円・営業利益33,876百万円、前年同期の売上収益337,217百万円・営業利益26,371百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「当第1四半期末57.1％、前連結会計年度末56.9％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当四半期10,535百万円、前年同期12,595百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「主要国における需要状況を着実に捉え」「販売数量が前年同期を上回った」「コアブランド集中活動を徹底したことにより、全セグメントで増収」と記載。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「好天の影響もあり販売数量が前年同期を上回った」「価格改定効果も寄与」「コストマネジメントの徹底により…増益」と記載。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部要因として「好天」「景況感の悪化」「原材料高及び為替変動」、自社施策として「コアブランド集中活動」「RGM活動」「コストマネジメント」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「増収となりました」「増益となりました」とする一方、「不確実性の高い状況が継続するとの想定」「リスクや不確実性を含んでいる」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2024年1月1日～2024年3月31日」と記載され、売上収益371,657百万円、営業利益33,876百万円等の実績値が示されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「経済情勢、市場動向、為替レート等に関わる様々な要因により…業績予想とは大幅に異なる可能性」と記載。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前年同期比の業績数値が記載され、「当四半期連結累計期間」と「前第1四半期連結累計期間」が比較されている。また「重要な子会社の異動…無」と記載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動…：無」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：有（機関投資家・証券アナリスト向け）」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画においては、『ブランド戦略』、『事業構造改革』、『DEI』、『サステナビリティ』の４つを重要な戦略テーマに掲げ」と記載。」）