# フルッタフルッタ（2586） 2026年3月期 第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2586/disclosure/20251113500598
種別: 決算
開示日: 2025-11-13
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/2586

## 何が変わったか

2026年3月期中間期は、アサイー関連商品の好調を背景に売上高・営業利益・経常利益・中間純利益が前年同期を大きく上回った。通期業績予想と年間配当予想は据え置かれた。

## 会社が挙げた理由

アサイー関連商品の好調が続き、大手外食企業での定番メニュー化・原料採用、リテールでのヨーグルト×アサイー提案キャンペーンによる導入店舗の増加などで売上が伸長した。生産・仕入数、在庫、物流コストの管理強化も利益の増加に寄与した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年4月1日〜2025年9月30日
- 売上高: {"value":2058,"unit":"百万円","yoy_pct":83}
- 営業利益: {"value":254,"unit":"百万円","yoy_pct":174.6}
- 経常利益: {"value":242,"unit":"百万円","yoy_pct":165.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":204,"unit":"百万円","yoy_pct":177.3}
- １株当たり当期純利益: 2円52銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":90.4,"前期末":83.2}
- 総資産: {"value":5456,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":4937,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-509039,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3973,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1766810,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3135243,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4000,"unit":"百万円","yoy_pct":56.8},"営業利益":{"value":400,"unit":"百万円","yoy_pct":74.1},"経常利益":{"value":370,"unit":"百万円","yoy_pct":57.9},"純利益":{"value":300,"unit":"百万円","yoy_pct":10.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":2559,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 87079569
- 期末自己株式数: 16
- 業績の増減要因: アサイー関連商品の好調、大手外食企業での定番メニュー化及び原料採用、リテールでのヨーグルト×アサイー提案キャンペーンによる導入店舗の増加。生産数・仕入数、在庫回転率、倉庫料及び配送効率の管理強化により、売上原価・物流コストを一定の率内に抑制。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「2026年3月期中間期の売上高は2,058百万円、通期予想は4,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「中間期の営業利益は254百万円、通期営業利益予想は400百万円。売上高は中間期2,058百万円、通期予想4,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「表紙の前年同期増減率は、売上高83.0%、営業利益174.6%、経常利益165.7%、中間純利益177.3%。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期1,125百万円から2,058百万円、営業利益は67百万円から254百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「中間期の営業利益254,745千円、経常利益242,004千円、中間純利益204,723千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は400百万円、対前期増減率は74.1%。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年3月期の年間配当合計は0.00円、2026年3月期予想の年間配当合計も0.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「当中間期の損益計算書は経常利益242,004千円、税引前中間純利益242,004千円、法人税等37,281千円、中間純利益204,723千円を記載しており、特別利益・特別損失の項目はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は輸入食品製造販売事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の業績欄には売上高、営業利益、経常利益、中間純利益の金額と増減率が記載されているが、売上高営業利益率は記載されていない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年3月期中間期90.4%、2025年3月期83.2%。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動に使用した資金は、509,039千円（前中間会計期間は359,429千円の使用）」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「アサイー関連商品の好調が引き続き前年同期比183.0％と伸長」「大手外食企業での定番メニュー化及び原料採用が進み」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「売上高の増加額933,455千円、リテール事業部門の増加額519,554千円、業務用事業部門の増加額357,831千円、物流コストの増加額117,943千円が記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「国内TikTokShop」「中国TikTok（Douyin）ライブコマース」「ヨーグルト×アサイーの提案キャンペーン」「在庫回転率を改善する取り組み」などが記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「増収、利益の黒字拡大を達成いたしました」とする一方、「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年4月1日～2025年9月30日」の期間と、売上高2,058百万円、営業利益254百万円、前年同期比83.0%、174.6%などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「地政学リスクや米国の関税政策に伴う景気の下振れリスク」「物価上昇に伴う消費者の節約志向」「エネルギー価格高騰」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前年同期と当中間期について、売上高1,125,073千円・2,058,528千円、営業利益67,994千円・254,745千円などが並記されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「事業部門別の売上高」として、リテール990,369千円、業務用852,346千円、DM215,812千円などが記載されている。」）