# フルッタフルッタ（2586） 2025年３月期　決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2586/disclosure/20250512543418
種別: 決算
開示日: 2025-05-15
Komoriの読み（0-100）: 49
企業ページ: https://komori.app/company/2586

## 何が変わったか

アサイー関連商品の販売拡大や供給回復を背景に、売上高が大幅に増加し、営業利益・経常利益・当期純利益はいずれも赤字から黒字に転換した。

## 会社が挙げた理由

アサイー関連商品が好調に推移したこと、大手外食企業での原料採用が進んだこと、ECサイトの売上が拡大したこと、原料調達の進展により供給量と在庫が回復したことが増収に寄与した。利益面では、売上増加に伴う売上総利益の増加に加え、在庫回転率の上昇による倉庫料の圧縮など、販売費及び一般管理費の増加を抑制した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2024年4月1日〜2025年3月31日
- 売上高: {"value":2549,"unit":"百万円","yoy_pct":124.2}
- 営業利益: {"value":229,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":234,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":270,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 4.70円
- 売上高営業利益率: 9.0%
- 自己資本比率: {"当期末":"83.2%","前期末":"59.1%"}
- 総資産: {"value":3547,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2955,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-436,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":584,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1358,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1886,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4000,"unit":"百万円","yoy_pct":56.8},"営業利益":{"value":400,"unit":"百万円","yoy_pct":74.1},"経常利益":{"value":370,"unit":"百万円","yoy_pct":57.9},"純利益":{"value":300,"unit":"百万円","yoy_pct":10.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1190,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: 当期は該当事項はありません
- 継続企業の前提に関する記載: 重要事象等の記載あり。前会計年度末に存在した継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせる事象等について、当期に損失と営業キャッシュ・フローのマイナスが解消され、重要な不確実性は認められないと判断している。なお、注記は『該当事項はありません』。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無（対象者：該当なし）
- 期末発行済株式数: 79639569
- 期末自己株式数: 3
- 業績の増減要因: アサイー関連商品の好調、大手外食企業での原料採用、ECサイトの売上拡大、原料調達の進展による供給量・在庫の回復が増収に寄与した。売上増加に伴う売上総利益の増加と、在庫回転率上昇による倉庫料の圧縮などにより黒字転換した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は『2025年３月期　決算短信』であり、業績欄も『2025年３月期の業績』として通期実績を示している。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「『売上高は大幅増収、各利益は黒字化となり利益体質への転換を達成しております。』」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は2025年3月期2,549百万円、2024年3月期1,136百万円。営業利益は229百万円、前年は△263百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「『営業利益は229,643千円、経常利益は234,275千円、当期純利益は270,978千円』。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2025年3月期営業利益は229百万円、2026年3月期営業利益予想は400百万円、対前期増減率は74.1％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年3月期の年間配当金は0.00円、2026年3月期予想も0.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当状況の『配当性向』『純資産配当率』は『－』。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「当期の特別利益は『－』で、税引前当期純利益は経常利益と同額の234,275千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「『報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報　該当事項はありません。』」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「『当社は、輸入食品製造販売事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。』」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は2025年3月期9.0％、2024年3月期△23.1％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「『自己資本比率は83.2％（前会計年度末は59.1％）となりました。』」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「『営業活動の結果使用した資金は436,553千円』。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「『アサイー関連商品が引き続き好調であること、大手外食企業での原料採用が進んだこと及びＥＣサイトの売上拡大が大きく貢献しております。』」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「『物流コスト（倉庫料、荷造運賃発送費）が95,202千円増加』と記載され、事業部門別売上高も金額で示されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として『為替相場の急速な変動』『継続的な物価上昇や人件費の高まり』、自社施策として『販売拡大に注力』『コスト管理・コスト削減』が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について『黒字転換を達成いたしました』とし、将来について『引き続き堅調に推移することが期待されております』『展開していく予定です』と記載している。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「『2025年３月期の業績（2024年４月１日～2025年３月31日）』として実績数値を示し、2026年3月期予想も売上高4,000百万円、営業利益400百万円などと記載している。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『アメリカの経済政策やウクライナ・中東地域を巡る地政学的リスク』『原材料価格・物流コストの上昇』『全世界的な原料の不足』。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 重要事象等の記載あり（原文: 「『継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しておりました』が、『重要な不確実性は認められないと判断しております』。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「『①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無』『②①以外の会計方針の変更：無』『③会計上の見積りの変更：無』『④修正再表示：無』。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「『（重要な後発事象）該当事項はありません。』」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「『決算補足説明資料作成の有無：有』『決算説明会開催の有無：無』。」）