# ジーエルテクノホールディングス（255A） 2025年３月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/255A/disclosure/20250509539032
種別: 決算
開示日: 2025-05-12
Komoriの読み（0-100）: 38
企業ページ: https://komori.app/company/255A

## 何が変わったか

2024年10月に設立された持株会社として初めて、2025年3月期の連結決算と2026年3月期の業績・配当予想を公表しました。前期実績との単純比較は行っておらず、2026年3月期は売上高44,700百万円、営業利益6,680百万円を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

当社は2024年10月1日に共同株式移転により設立され、今回が設立後初めて提出する決算短信であるため、前連結会計年度との対比は行っていません。業績については、分析機器事業で装置・消耗品が好調、半導体事業で生成AI関連需要や豊富な受注残高・工場の高稼働率、自動認識事業で入退室セキュリティシステム関連の入札案件などが挙げられています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年４月１日〜2025年３月31日
- 売上高: {"value":43261,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 営業利益: {"value":6344,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":6626,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":4064,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 348円90銭
- 売上高営業利益率: 14.7%
- 自己資本比率: {"当期末":"76.1%","前期末":"－"}
- 総資産: {"value":58375,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":44406,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":6400,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3276,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2547,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":7391,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":44700,"unit":"百万円","yoy_pct":"3.3%"},"営業利益":{"value":6680,"unit":"百万円","yoy_pct":"5.3%"},"経常利益":{"value":6760,"unit":"百万円","yoy_pct":"2.0%"},"純利益":{"value":4810,"unit":"百万円","yoy_pct":"18.3%"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"107.00","revised_forecast":"111.00","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: 30.7%（2025年３月期実績）、30.1%（2026年３月期予想）
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1796861,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":5253,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":15048,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却損","value":2666,"unit":"千円"},{"項目":"退職給付制度終了損","value":113482,"unit":"千円"},{"項目":"その他","value":5,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"有","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"not_disclosed","除外":"not_disclosed","注記":"期中における連結範囲の重要な変更：無"}
- 重要な後発事象: ベトナム社会主義共和国ハナム省に、半導体製造装置用石英製品等の製造・仕入・販売を行う子会社TECHNO QUARTZ VIETNAM CO.,LTD.（仮称）を2025年6月に設立予定。資本金は3,500千USD（約525百万円）、テクノクオーツ株式会社が100％出資予定。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 13681230
- 期末自己株式数: 640651
- 業績の増減要因: 分析機器事業は装置・消耗品が好調で、半導体事業は生成AI関連製品の需要拡大、高水準の設備投資、豊富な受注残高と工場の高稼働率を背景に推移。自動認識事業は入退室セキュリティシステム関連の入札案件や機器組込製品の導入が寄与。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および業績欄に「2025年３月期 決算短信」「１．2025年３月期の連結業績」と記載されています。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「2024年３月期の売上高・営業利益はともに「－」で、注記に「前期実績及び対前期増減率はありません」と記載されています。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益6,344百万円、経常利益6,626百万円、親会社株主に帰属する当期純利益4,064百万円です。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期予想は「営業利益6,680百万円、5.3％」、2025年３月期実績は「営業利益6,344百万円」です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「配当表に「2025年３月期…期末107.00、合計107.00」「2026年３月期(予想)…期末111.00、合計111.00」と記載されています。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には連結配当性向「30.7」「30.1」がありますが、株主還元方針の数値目標に関する記載はありません。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計は5,253千円、特別損失合計は131,203千円です。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「特別損失の内訳は固定資産除却損、投資有価証券売却損、退職給付制度終了損、その他で、減損損失は記載されていません。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「2025年３月期の売上高営業利益率は14.7％、2024年３月期は「－」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「自己資本比率は2025年３月期76.1％、2024年３月期「－」です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「生成AI関連製品の需要拡大」「豊富な受注残高と工場の高稼働率」「入退室セキュリティシステムに関わる入札案件の後押し」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「各事業について「好調」「堅調」「需要拡大」「受注残高」などの説明はありますが、要因別の増減額・数量は記載されていません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「エネルギー資源や原材料価格の高騰、円安基調」が、自社施策として「生産能力増強や営業力強化等に取り組んでおります」が記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「売上高は43,261百万円となりました」と記載され、予想について「営業利益4,470百万円を見込んでおります」「継続していくものと予想されます」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は「2024年４月１日～2025年３月31日」、予想期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」とされ、売上高・営業利益などの金額と増減率が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ウクライナ情勢の長期化、中東地域の地政学リスク、また、米国の関税強化による輸出減速や企業心理の悪化が懸念」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当連結会計年度は、当社の設立後最初のものとなるため、前連結会計年度との対比は行っておりません。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 見積りの変更（原文: 「「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「②①以外の会計方針の変更：無」「③会計上の見積りの変更：有」「④修正再表示：無」と記載されています。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」です。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「(重要な後発事象) 海外子会社設立」「2025年６月予定」と記載されています。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」です。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「豊富な受注残高と工場の高稼働率を背景に」と記載されていますが、受注残高の数値は記載されていません。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「工場の高稼働率」「豊富な受注残高」と記載されていますが、これらの数値は記載されていません。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画(2025年３月期～2027年３月期)に基本方針として掲げた『持続的な成長への戦略投資』『事業競争力を重視した成長戦略』に基づき、目標達成に向けて生産能力増強や営業力強化等に取り組んでおります。」」）